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ああ、やっぱり介護でも過労死するんだな～とおもって。 ぽち→ 
なかなか参考になります。
【参考記事】
在宅医療 「帰りたい」を受け止める 琉球新報 2007/2/13
高松赤十字の「羊水塞栓・低位胎盤」の訴訟事件、詳細が来ました！ぽち→
最初なぜカルテを改竄（つけくわえ？）をしたのか意味がわかりませんでしたが、下の新聞記事を読んで納得です！
・「前置胎盤」と診断されていた。
↓
・しかし、最後のあたり胎盤が上の方にあがってきて低位胎盤になった。（たぶん、忙しかったというかそこらへんの記述を詳細にしていなかった。）
↓
・経腟分娩になった。最終的には帝王切開へ。（しかも児に後遺障害）
↓
・あれこれあって、亡くなった。カルテ見てみたら「低位胎盤」って書き直してない！ぎゃーっ！前置胎盤を経腟分娩させようとしたんだったら大問題じゃんっ！ヤバイヤバイ、ちゃんと書いとかなきゃ（；；）。
↓
・解剖してみたら、羊水塞栓だった。うん。出血のせいじゃないね。よかった..｡*♡
↓
・「カルテ改竄！！きっと医療ミスで死んだんだ！！」（遺族）
という流れのようです。これは単に推測ですが。。。。もちろん！
女性死亡し、長女は脳障害 高松赤十字病院を遺族が告発
産経新聞 2007/03/06
http://www.sankei.co.jp/chiho/kagawa/070306/kgw070306001.htm
高松市番町の高松赤十字病院で平成１７年に出産のため入院中だった女性＝当時（３０）＝が死亡、生まれた長女に脳障害が出て、カルテも改ざんされたなどとして東京都内に住む女性の兄が昨年４月、主治医らを業務上過失致死傷罪と証拠隠滅の罪で高松北署に刑事告発したことが５日、明らかになった。女性の夫と長女は今後、病院を相手取り、損害賠償を起こすという。病院はカルテの不適切な書き換えは認めているが「誤診はなく、医療行為は適切」としている。
関係者によると、女性は１６年１１月、他病院の紹介で高松赤十字病院に来院。主治医は、胎盤が子宮口をふさいで帝王切開が必要となる「全前置胎盤」の疑いがあると診察、同年１２月２０日には前置胎盤を示す「Ｐ」などの文字をカルテに記載した。１７年１月４日、出血を訴えた女性を別の医師２人が診察、自然分娩できる「低置胎盤」と診断。２日後の６日、産気づいた女性は入院したが深夜に心肺停止状態となり、７日未明に死亡。帝王切開で長女が生まれたが、脳に障害が残った。
女性の夫や兄ら遺族は同年１月１１日、病院に説明を求めた際、１２月２０日のカルテをカメラで撮影。「Ｐ」と書かれた部分が１２日の説明時には「低置－」と書き加えられていた。主治医が加筆した、という。
遺族は女性が死亡して長女に障害が残ったのは病院が前置胎盤を低置胎盤だと誤診、適切な時期に帝王切開しなかったためとしている。一方、病院は女性の死因について「羊水が血管に入ってできた血栓で起きた『羊水塞栓』と病理解剖で判明している」と主張。また、長女の障害についても「女性の診断結果とは関係がない」と主張している。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
尚、参考の記事は下のとおりです。
2005年、高松赤十字病院で入院中の妊婦が死亡したのは、病院側の誤診が原因で、死後にカルテも改ざんされたとして、遺族が主治医ら４人を刑事告訴していることがわかりました。このうち、当時の主治医は証拠隠滅容疑でも告訴されています。
告訴状によると2004年11月、高松赤十字病院受診した妊娠中の女性(30)に対して、主治医は帝王切開が必要な「全前置胎盤」の疑いと診断しました。しかし２カ月後、別の医師２人が自然分娩が可能な「低置胎盤」と診断し、その２日後、女性は病室で心肺停止状態で見つかり、死亡しました。さらに「前置胎盤か」と書かれていたカルテを女性の死後、主治医が「低置胎盤」の疑いがあるように書き換えたとしています。告訴を受けた香川県警は４人の医師や別の専門家から事情を聞くなどの捜査をしていて、近く４人を書類送検する予定です。高松赤十字病院では「捜査中なので一切コメントできない」と話しています。
羊水塞栓症で死亡した妊婦の遺族が「医療ミス」で提訴
メディアは「羊水塞栓症」を理解せずにミスリード
産科に病死は認められないのか
天漢日乗 2007-03-06
http://iori3.cocolog-nifty.com/tenkannichijo/2007/03/post_3651.html
＝＝＝＝＝以下引用です＝＝＝＝＝
ご遺族が病院側に不信を抱いたのは
カルテが書き換えられた
点にある。その点は理解できる。なぜ、高松赤十字病院は、
そんなことをしたのか、遺族に説明を尽くす必要がある。
しかしながら、カルテの書き換えと不幸にして亡くなった妊婦さんの死因の因果関係は、ないのではないか。
今回の死因とされる「羊水塞栓症」は極めてまれで、いつ起きるかわからず、しかも致命的な結果をもたらすことが多い。
詳しくは、以下に。
ある産婦人科医のひとりごと
2006/01/19 羊水塞栓症について
http://tyama7.blog.ocn.ne.jp/obgyn/2006/01/post_2ff9.html
＝＝＝＝＝＝＝＝＝
そのとおりですね。
羊水塞栓と前置胎盤（だろうが低位胎盤だろうが）は関係ありませんし。
本当に書き換えをしたのかどうかわかりませんが、意味のないところで。。。
と思われます。おかげで論点がわかりにくくなってしまいました。
でも病理解剖しておいて良かったですね。
これがなければ、死亡との因果関係でますますややこしくなったでしょう。
患者さんが亡くなったとしても、動揺しないでカルテだけは
いじらないほうがいいようです。公文書（赤十字なら私文書）偽造みたいな
罪があるみたいなので。。。
結構、この読売新聞の[解説]シリーズ、 ぽち→
わりと的を得ていることが多くて好きなんです..｡*♡
救急外来をめぐる僻地議論としては、
結局のところ救急時間外医療をコンビニ化しないこと（※１）
に行き着くと思うのですけれど、住民の意識改革はおいつかないでしょう。
外国のように（※２）かかる手段がなくなって初めて気がつくことも多いと思われます。
なお、こちらもご覧下さい！ぜひ。
全国の救急病院（救急告示施設）が過去５年間で約１割減少し、４６４４施設になっていることが本紙の調査で分かった。
救急病院が１割も減ったという現象は、一見ショッキングに見える。しかし、数の変化だけにとらわれるべきではない。救急病院の内実は患者には見えにくく、看板倒れのような病院も放置されてきたからだ。今回の調査結果を、患者にも医師にも有益な体制づくりを進めるきっかけにすべきだろう。
救急医療の窮状を象徴する診療科の一つが小児科だ。
「これ以上、医師を殺さないで」。１４日の東京地裁。東京都中野区の病院で、激務のためにうつ病を患い自殺した小児科部長代行・中原利郎さん（当時４４歳）が「労災」認定されたことを受け、妻（５１）は切々と訴えた。
夜間に救急施設を訪れる患者の半数は子どもだ。当直の小児科医が診察に追われ、翌日もそのまま勤務するという状態が続いた結果、疲労した勤務医が病院を離れ、残った医師がさらに過酷な勤務に直面する事態となっている。
この病院では、６人の常勤医が３年間で半分になり、中原さんは１９９９年に自殺する前の数か月、最高で月８回の当直をこなしていた。
これは小児科だけの問題ではない。２００４年度から始まった医師臨床研修の必修化で、約半数の研修医が大学病院から市中の大型病院に移ったため、人手不足となった大学病院が、派遣先の中規模病院から医師を引きあげ、残った勤務医がより厳しい労働条件下で救急を担わざるを得ないケースがあちこちで出現している。とりわけ地方では深刻な状況だ。
さらに、医療事故のリスクの高まりは、勤務医の意欲の低下を招き、勤務医から開業医への転身も増えている。ここ数年は、年間約６０００もの診療所が開業する“開業ラッシュ”が続いている。
どうすればいいのか――。
「地域の実情にあった救急システムの構築が急務だ。医師や機能の集約化は解決策の一つ（※３）」と、医療提供体制に詳しい東京医科歯科大大学院の川渕孝一教授（医療経済学）は指摘する。現在は各病院に医師が薄く広く配置されており、診療体制に余裕がない病院が多い。このため、拠点となる病院の医師数を増やし、１人にかかる当直などの負担を軽減するというものだ。
川渕教授は「その際に不可欠なのが、病院勤務を離れた開業医の協力。例えば、午後１０時までの時間帯を交代で担当するなど地域医療の担い手としての自覚を求めたい」と強調する。
集約化については、横浜市のケースが一つのモデルケースだ。これまで２７の病院が小児救急の当直日を交代で分担してきたが、年間の患者数には１１８９～７８人とバラツキがあった。こうした偏りを解消し、医師の勤務環境の改善を図るため、来年度から小児科医が８人以上常勤する病院を７か所指定し、３年間で１１人以上の体制にしていく。当直は２人体制になる。
集約化とは別に、施設の役割分担を徹底することで新システムを作った例もある。
早期新生児などの死亡率が９４年に最も高かった宮崎県は、出産の８割を開業医が担い、緊急時には産科医が２４時間対応できる６か所の総合病院に運ぶシステムを導入した。病院には３～４人の産科医が常勤しているが、基本的に緊急時の対応に専念する。この体制整備により、０４年に死亡率が全国最低になった。
同時に、救急医療の質を向上させることも大切だ。そもそも、すべての救急病院が全診療科で２４時間３６５日の体制をとってきたわけではない。厚生労働省の０５年の統計では、救急体制がある全国約５４５０施設のうち、小児科で深夜の救急対応が「ほぼ毎日可能」なのはわずか１６％、内科でも約５０％に過ぎない。
「高熱を出して救急病院に駆け込んだのに、当直医はアルバイトの研修医で、オロオロするばかりだった」「腕を複雑骨折して深夜に救急病院に運ばれたが、『ここでは手当てできない』と言われ、別の病院に移された」……。
患者からの不安の声が根強いのは、不十分な救急体制を非常勤の当直医でやりくりしてきた結果とも言えよう。蘇生（そせい）や外傷を扱うための講習を受けたこともない医師が救急病院で当直しているような状況も改めるべきだ。システムづくりと質の向上は、救急医療を改善するための車の両輪。その認識を社会全体で共有したい。
[自治体病院の退潮＆病院数削減]
東京日和＠元勤務医の日々 2007.03.16
http://blog.m3.com/TL/20070316/5
産婦人科医必見！おすすめブログです..｡*♡ ぽち→
皆さま御存知、帝王切開決定から1時間16分以内に児を娩出をできないと
裁判にまけるらしいｗという判決文について詳細に検討してあります。
↓必見です～ o(^-^)o
もうひとつ。
急性期病院は大赤字になるわけですよ～っ（涙）！！！という話題！
イヤになりますね。。
それから薬の話、二連発です..｡*♡ タミフルとイレッサ。
二つの薬剤の持上げられ方と、はしごの外され方はとても似ていますね..｡*♡
マスコミのお得意技かなぁ。
Pubmedにてインフルエンザにおける危険性を検証されている先生も。
最近、大きな話題となったゲフィチニブとドセタキセルの市販後第III相試験結果について、国頭英夫氏（国立がんセンター中央病院肺内科）は札幌で開かれた日本臨床腫瘍学会で、「もともとコンセプトの違う治療を比較する異種格闘技戦であった」とコメントした。
この第III相試験は、ゲフィチニブの承認条件として実施されたもので、ドセタキセルに対するゲフィチニブの非劣性を明らかにすることが目的だった。しかし、非小細胞肺癌患者を対象に行われた試験では、全生存期間に有意差はなかったものの、結果的に非劣性を証明することはできなかった。ただ、副次的エンドポイントでみると、奏効率や長期の無増悪生存期間で、ゲフィチニブの有用性を示す成績が得られており、さらなる検討が必要との見解も示されていた。
その成績を踏まえて、国頭氏は「非劣性が認められなかったことは一つの重要なポイント」とし、「副次的エンドポイントで、ゲフィチニブがドセタキセルに比べて奏効率やＱＯＬで優れているが、その利点をもってしても、優先してゲフィチニブを積極的に選択することは推奨できない」とクギを刺した。
この試験では、全生存期間の中央値がゲフィチニブで11.5カ月、ドセタキセルでは14カ月だったが、生存曲線をみると、投与18カ月付近で交差し、20カ月を超えるとゲフィチニブ群で生存率の高い結果が得られている。その点について国頭氏は、「症例数の設定根拠が甘く、無理がある。クロスオーバーがあるデザインであり、有意にどちらかが負けることは起こりにくい」と試験デザインを批判した。それでも、ゲフィチニブの全生存期間の非劣性を証明できなかった結果は重視すべきだとした。
今回の試験で注目されるのは、奏効率がドセタキセル群の12.8％に対して、ゲフィチニブ群では22.5％と明らかに高かったにもかかわらず、全生存期間の延長はドセタキセル群が勝るという矛盾する結果が得られたことだ。奏効率で劣るドセタキセルが、全生存期間の延長ではゲフィチニブに勝るという結果をどう考えればいいのかが問題となった。
そのカギを握るのが化学療法剤と分子標的薬剤の違いだ。サイトトキシックな作用を発揮する抗癌剤は、おしなべて奏効性を示す。一方、ゲフィチニブに代表される分子標的薬剤の場合は、効く患者と効かない患者が明確に分かれており、同じ抗癌剤でも作用の仕方が全く異なる。
これこそが分子標的治療の特徴でもあり、もともとゲフィチニブとドセタキセルでは、効果と生存期間の現れ方に大きな違いがあったと考えられる。国頭氏は「今回の試験は、コンセプトの違う治療を比較したということだ。そもそもハザード比が経時的に変化するため、コックスの回帰分析になじまない試験であり、本来はこのような臨床試験をやってはいけなかった」と話し、この第III相試験を“異種格闘技戦”だったと総括した。
「産科医の減少は、分娩件数の減少と比例し、分娩件数当たりにすれば産科医数は特に減っていない。産科医療は病院のネットワーク化で効率化すれば十分に対応できるはず」
今年２月７日の衆議院予算委員会での柳澤伯夫厚生労働相の発言に医師は一斉に反発した。産婦人科医１人当たりの出生数は、１９９０年が95人、２００４年が98人と横ばい傾向にあるが、分娩施設数の大幅な減少など産科医療提供体制を考慮していない。産科医の減少は、単に分娩件数の減少に呼応したもので、今後、病院のネットワーク化と医療の効率化で対応することで十分に可能との認識を示したからだ。
福島県立大野病院で04年12月、帝王切開手術ミスで女性（当時29）を死亡させたとして同病院の産婦人科医が業務上過失致死と医師法違反の疑いで逮捕された事件以来、産科医療の危機を浮き彫りにした特集記事が連日紙面をにぎわす。
厚生労働省も手をこまねいて見ているだけではない。現場からの窮状に対し、医師確保対策の費用として、今年度の補正予算と07年度予算合わせて計１００億円を計上する大幅な増額が認められた。医療資源の集約化・重点化を進めたり、無過失補償制度や死因究明制度の創設に力を注ぐ。ただ、予算でいくら手厚くして対策を講じようとも即効性がなく決め手がないのが実情だ。08年度の診療報酬改定で産科医療に対する手厚い配分が求められる。
産科医療をめぐっては、訴訟リスクがほかの診療科より高かったり、過酷な勤務などによって、産科医療のひずみが表面化している。体力的・精神的に限界を感じ、見切りをつけて医療現場から離れていく医師は多い。
昨年、三重県の市立尾鷲総合病院の産科医（55）が市側との契約更新の交渉で決裂した。医師側の条件は５５２０万円に休日分の上乗せだったが、予算オーバーのため、市側は４８００万円を提示した。結局、契約交渉が不成立となった。
05年７月、同病院に医師を送っていた三重大が、付属病院の医師不足を理由に派遣を中止したことを受け、市は独自に探した津市の男性開業医と１年の雇用契約を結んだ。医師は24時間無休で病院に常駐し、夜昼問わずの出産に備えていた。
この産科医は地元紙に対し「１５０人を超える赤ん坊を問題なく出産させてきたし、休みも年末の２日間だけだった。そんな中での４８００万円への減額提示は、医師として許せなかった」と振り返る。
この産科医が提示した５５２０万円は高いか低いか。一般人だったらその額を聞いて、高いという人の割合は多いだろう。しかし、知り合いの医師に聞いたところ、誰もが口をそろえて「安い」と答えが返ってきた。産科医療体制を産科医１人で担う実態について、金額の問題ではなく、１人では安全・安心な医療が十分に提供できないという。逆に、地域の産科医療を１人で提供することがいかに無謀で危険性が高いと説明を受けた。
厚労省は、産科医不足解消のため、産科の医師を集中し診療機能を充実させる「集約化・重点化」を進める。だが、課題も残る。「産科医療を提供する病院まで２時間かけて通う」「年間降水量が多い地域だと、大雨が降れば道路は通行止めになる」など、集約化されることで患者側に負担がかかる。一方、「公立や民間など経営母体の異なる同規模病院が同じ医療圏で小児医療体制を提供している場合、どちらの病院に医療資源を集中させるか調整が難しい」など病院側の利害関係にも発展して、「集約化・重点化」は一朝一夕にいかない。
産科医療崩壊の危機に直面している医療現場は、医師不足、高い訴訟リスク、過酷な労働環境などさまざまな要因が複雑に絡み合って表面化したものだ。この絡み合った状況をほどくには、患者側、病院側、行政側のそれぞれが抱える事情、思惑を超えて、対応しない限り、産科医療の実態は変わることはないだろう。
保険医協会 「医療も命も削られる」ＰＤＦ形式
http://hodanren.doc-net.or.jp/kenkou/isi-fusoku.pdf
こちらも参考に！
北海道には180の市町村があるそうですが産科医不足が深刻で、お産ができる市町村は三十七しかないそうです。「産科」に関しては、安上がり政策のせいではないでしょうけれど、僻地医療ということであれば、そのとおりだと思います。
日本全体が緊急事態に陥ってきたことが、まだわからない人間が多すぎます。
マスコミ内部にはまだ偏見を持った上層部が数多く巣食っていると思われます。
厚労省は、国民にとって存在意義が果たしてあるのか？、というレベルです。
安倍政権は、もはや体制維持だけが課題であり、国民のための政治にはほど遠い状態です。
ここで野党が団結してがんばらねばどうするのか、という思いです。同時に、国民もいいかげん真実を見極めてほしいと思います。この安倍政権が、やらずぶったくりサギ病院のようなものだ、と理解して、早く転院することを勧めたいです。
written by Doctor Takechan / 2007.03.27
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