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(投稿:by 僻地の産科医)
カンガルーケアについては、
以前から危険性について警鐘されていましたo(^-^)o..。*♡
記事になるというのはいいことだと思います。
(NICUのモニター付カンガルーケアはちょっとちがうと思うけど)
子宮頸がんワクチンは難しそうだなぁ。。
広まるかな?(うちは子供に受けさせますけれど)
成人のパピローマ(陰性)に接種して効果があるかどうか?
というような質問が(検査キットがある以上)
そのうちでてくるだろうと思うのですがどうなんでしょう。
検査キットのフォールスネガティブとか、
なんとなくまだ信用できない気もしますし、
ワクチンが高い以上どうかなぁ??とか考えますよね!
子宮頸がんワクチン承認へ 接種年齢、費用負担など課題も
MSN産経ニュース 2009年9月28日
(1)http://sankei.jp.msn.com/life/body/090928/bdy0909280000000-n1.htm
(2)http://sankei.jp.msn.com/life/body/090928/bdy0909280000000-n2.htm
国内で年間約3500人の女性の死因となっている子宮頸(けい)がんを予防するワクチンが、29日に開かれる厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の薬事分科会で承認される見通しとなった。頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)が原因。感染前のワクチン接種によって、頸がんの原因の約7割を占めるHPVの感染予防が期待できる。女性にとっては朗報であると同時に、接種開始年齢や費用など解決すべき課題も多い。
■予防できる唯一のがん
子宮頸がんは世界で年間約50万人が発症し、約27万人が死亡している。女性のがんとしては乳がんに次いで2番目に多い。
国内でも年間1万人以上が発症し、約3500人が死亡していると推計される。30代後半から40代に多いが、最近は感染原因である性交渉の低年齢化などが影響し、20~30代の若い患者が増えている。ワクチンによる予防手段があるため「予防できる唯一のがん」と言われ、有効性は10~20年継続するという。自治医大さいたま医療センター産婦人科の今野良教授によると、12歳の女児全員が接種すれば、頸がんにかかる人を73・1%減らせる。死亡者も73・2%減ると推計される。
■接種の方法は?
2006年6月に米国で初めて承認されて以降、欧米や豪州、カナダなど世界100カ国以上で使われている子宮頸がんワクチン。今回、承認される見通しの英系製薬会社、グラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」と、米製薬会社、メルク社の「ガーダシル」(承認申請中)の2種類がある。多くの国では12歳を中心に9~14歳で接種が開始され、学校や医療機関で接種が行われている。26歳までが対象だが、それ以降の年齢でも有効との報告もある。
国内では小児科や産婦人科などでの接種が想定されており、日本産科婦人科学会や日本小児科学会などが合同で11~14歳の女児を接種対象として推奨することを検討している。ただ、思春期を迎える女児が女性の成長と健康について、きちんと理解できるような配慮が求められる。
■公費で負担を
深刻な問題ながら予防への関心が低いため、検診の受診率が約20%と低迷し、対策の遅れが指摘されている子宮頸がん。ワクチンの普及は、発症者を劇的に抑える可能性を秘めている。ただ、普及には費用の問題が深くかかわってくる。承認されれば年内にも発売される見通しだが、厚生労働省は接種費用をどうするのか決めていない。
ワクチンは3回の接種が必要。全額自己負担だと3~4万円かかるという。筑波大の吉川裕之教授(婦人周産期医学)によると、欧州や豪州、カナダなど26カ国では全額公費負担または補助が行われており、接種率が9割に上る国もある。吉川教授は「若くして子宮頸がんになり、子供を授かる前に子宮を取ったり、幼い子供を残して死んでいく女性が増えている。費用負担の問題は日本が女性と子供を大切にする国であるかどうかの試金石になる」と指摘している。
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【子宮頸がん】 子宮の入口にできるがんでヒトパピローマウイルス(HPV)への感染が原因。HPVはありふれたウイルスで100種類以上が確認されている。約8割の女性が感染経験を持つとされるが、多くの場合は免疫力で排除される。しかし、持続感染を引き起こすことがあり、頸がんの原因となる。今回のワクチンは、頸がんの原因の7割を占める2種類のウイルスの感染を予防する。
出産直後のカンガルーケア 新生児の呼吸停止など16例
朝日新聞 2009年9月28日
http://www.asahi.com/national/update/0928/TKY200909280004.html
生まれた直後から赤ちゃんを母親の胸に抱かせる「カンガルーケア」(KC)を実施したところ、新生児の呼吸が止まるなどしたケースが全国で16例あったことが、27日に東京都内で開かれた日本母乳哺育(ほいく)学会学術集会で報告された。その後も増えているといい、報告者の渡部晋一・倉敷中央病院総合周産期母子医療センター長は、赤ちゃんの状態をきちんと観察するなどの実施基準を明確にすべきだと注意喚起した。
KCは、母乳育児促進に有用とされ、広く行われている。新生児医療の専門医のグループが昨年全国205の病院を調査。16例のうち1人が死亡、4人が植物状態という。渡部センター長はうち3例について説明。KC中に赤ちゃんの呼吸が止まるなどしているところを発見されたが、いずれも赤ちゃんの状態が観察されておらず、事前説明も母親には行われていなかったという。「KCは推進したい。だが、どう実施するかだ」と話した。
長野県立こども病院の中村友彦・総合周産期母子医療センター長も「(正常出産でも)出生直後は呼吸循環状況が危機的な状況となる可能性が高いことを認識して実施すべきだ」と強調した。
【おまけ】
性分化疾患:新生児男女判定にガイドライン 初の症例調査、小児内分泌学会が来月から
毎日新聞 2009年9月28日
http://mainichi.jp/select/science/news/20090928ddm001040042000c.html
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