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(投稿:by 僻地の産科医)
本日の医療ニュースですo(^-^)o ..。*♡
今日は全体的にちょっと地味。
(↓東京日和@元勤務医の日々より引用
ところでアンケート中ですので、ふるってご参加くださいませ!)
大野病院事件公判が結審
死因究明制度めぐる議論への影響は
-求められる医療安全対策の行方-
Japan Medicine 2008/05/23 ニュースの深層
http://blog.m3.com/TL/20080525/2__
現在、議論となっている診療関連死の原因究明制度を考える上で、その発端となったといえる福島県立大野病院事件の第1審公判が16日、結審した。
帝王切開中の胎盤剥離を継続したことが原因で、妊婦が出血多量に
より死亡したのを「基本的注意義務違反」などとした検察側は禁固1年、罰金10万円を求刑。それに対し、弁護側は「標準的な医療行為」と無罪を主張、真っ向から対立している。
両者の主張を司法はどのように判断するのか。そして、事件の教訓を基に、どのような死因究明・再発防止の仕組みをつくり上げることができるのだろうか。
◎「家族にわかっていただきたいが・・・」沈痛の面持ちで加藤被告
「もっといい方法はなかったのかと思うが、どうしても思い浮かばない。家族に分かっていただきたいが、なかなか受け入れていただくのは難しいだろう」-。
事件で業務上過失致死と医師法違反の罪に問われた執刀医の加藤克彦被告の最終陳述。自らの潔白を声高に主張することなく、遺族への謝罪と執刀医として自責にさいななまされている現状を静かな口調で語る、傷心した医師の姿がそこにはあった。
閉廷後の記者会見で、被告弁護人の平岩敬一弁護士は、「医療の専門的知識に欠ける警察への届出を義務付けている現状は誤り。その部分が改善されれば、今回のような事件は起こらないと思う」と延べ、死因究明制度創設に向けた厚生労働省の第3次試案に賛同する意向を表明した。
◎死因究明制度の関連法案提出は微妙な情勢
厚労省が4月に示した第3次試案は、過失があたことが明らかな場合など、一定の基準に該当する医療死亡事故を、新たに立ち上げる医療安全調査委員会(仮称)に届け出る仕組みを打ち出している。ただ、この試案に基づく関連法案の今国会への提出は微妙な情勢だ。制度創設をめぐり、警察庁の米田壮刑事局長は4月4日の衆院厚生労働委員会で、第3次試案に基づく調査委の枠組みについて、「刑法上の業務上過失はそのまま。患者や遺族からの訴えがあれば捜査せざるを得ない」との見解を表明。
こうした発言は、インターネット掲示板などで話題を呼び、「調査委は骨抜きになる」「厚労省の権限の増大」という憶測も含めた議論が過熱している。病院段他や学会も、第3次試案に関する賛否がまとまっていない。一方、医療過誤の遺族団体は5月14日に第3次試案は「医療側への大幅な譲歩」と主張し、関連法案の早期国会審議開始を求めて会見した。この中で、ある団体代表者は「第3次試案に反対しているのは、一部のインターネット好きな医師だけ」などと批判を繰り広げ、賛否の分かれる医療界をけん制した。
◎複雑な医療事件の証拠判断能力は
大野病院事件の公判でもう一つの重要なのは、高度な専門性を要する医療行為の中で起きた事件の過失の有無を証明するための証言、証拠を判断する難しさである。膨大な量の証拠、証言の妥当性を主張するために、検察側の論告は半日、弁護側の最終弁論は1日がかりに及んだ。弁護側の最終弁論では、被告の取調べの過程などを通じた検察側の専門性の欠如を指摘する場面が多かった。
この状況を鑑みた上で、さまざまな課題を抱えた死因究明制度の創設を急ぐべきか。それとも、医療事故の刑事免責に固執し、当面は現行法制度の維持を受け入れるべきか。医療界はもう一度原点である事件を振り返り、医療安全のあり方を考察すべきだろう。
小児科を守れ:/上 医師減少「もう限界」 中止された一般外来
毎日新聞 2008年5月25日
http://mainichi.jp/select/science/news/20080525ddm013100013000c.html
「小児科医が足りない」。各地で悲鳴が上がっています。そんななか、兵庫県で、地域の中核病院の小児科を存続の危機から救ったおかあさんたちがいます。「県立柏原(かいばら)病院の小児科を守る会」が子どもたちのために展開する活動を3回にわたり報告します。
■予約診察のみ
昨年4月16日。杉浦保子さん(29)=兵庫県丹波市=は気管支ぜんそくの発作が出た次男颯太(そうた)ちゃん(4)を抱き、柏原病院を訪れた。1階受付の診察券入れを見て驚いた。箱の口が張り紙で閉じられていた。「小児科は予約診察のみです」
杉浦さんは受付で「今月から小児科の一般外来は中止になりました」と説明された。「そんなの困る!」。2階の小児科に駆け上がった。颯太ちゃんはここに何度も入院している。看護師が「大丈夫。颯ちゃんなら診てもらえますよ」。一般外来は原則中止だが、特別の事情のある子は診察する方針だったため、事なきを得た。
「一体、何が起こってるの」。杉浦さんが友人に相談したところ、逆に「母親たちが意見を出し合う座談会に参加しない?」と誘われた。地元新聞の企画で、医師不足による地域医療崩壊について考えるという。かつて柏原病院小児科には4人の常勤医がいたが、06年には2人になっていた。さらに07年4月の県人事で1人が病院長に昇任し、フルに診察する小児科医は和久祥三(わくしょうぞう)医師(41)だけに。入院や重症患者への対応を優先し、一般外来の中止を決めたが、和久医師は「もはや限界。増員がないなら5月末で辞める」と公言し始めていた。小児科廃止は目前に迫っていた。
■先生、寝てないんや
4日後の昨年4月20日、座談会に杉浦さんら10人の母親が集まった。杉浦さんは座談会で「医療崩壊」という言葉を聞いた。この時、「崩壊」を実感した経験を思い出した。
この年の正月明け最初の日曜日。颯太ちゃんは前週末から気管支ぜんそくの発作がひどくなり、休日診療所など三つの診療所を回ったが治まらない。午後8時半に柏原病院小児科に飛び込んだが、30人ほどの患者で待合室は込み合っていた。呼吸困難に陥り、顔が白くなっていた颯太ちゃんを見て、看護師はあわてて点滴をした。「ごめんよ。待たせて」。和久医師が診察を始めたのは午前2時を回っていた。真冬というのに、顔は真っ赤で額に汗を浮かべていた。即座に入院が決まったが、小児科病棟には空きがなく、内科病棟へ。颯太ちゃんをベッドに寝かせたのは午前4時。添い寝した杉浦さんも眠り込んだ。
目覚めると、ベッドサイドに和久医師の手書きのメモがあった。「処置しておきました。落ち着いているようです。午前7時30分」。杉浦さんは「先生、寝てないんや」と思った--。杉浦さんは座談会でこの体験を話した。「先生は疲れてる。でも、柏原病院の小児科がなくなれば子どもたちの命にかかわる」。その場で「県立柏原病院の小児科を守る会」の結成が決まった。=次回は6月1日。守る会の活動が始まります。
医療は必要ですか?
患者と医者をつなぐもの~よっしぃの独り言 2008/05/22
http://tugagu.blog34.fc2.com/blog-entry-149.html
「発達障害」専門医増やせ/広島
読売新聞 2008年5月25日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/hiroshima/news/20080524-OYT8T00776.htm
益田市議会が「コンビニ受診控えて」
山陰中央新報 2008年5月25日
http://www.sanin-chuo.co.jp/news/modules/news/article.php?storyid=503249006
休日や夜間に、軽症で救急外来に駆け込む“コンビニ受診”は控えて―。益田市議会(安達幾夫議長)の議員たちが二十五日、市内三カ所で街頭活動を行い、医師不足が深刻化する中、救急外来の増加で長時間労働を余儀なくされている医療機関の窮状を訴え、理解と協力を呼び掛けた。
同市乙吉町の益田赤十字病院近くにある益田サティ前では、市議と市職員計九人が、軽症の場合はかかりつけ医への早めの相談や、県小児救急電話相談(♯8000)の利用を訴えるチラシなどを配布。マイクを片手に、平時から健康管理にも努めるよう求めた。街頭活動は、市議会の医療問題検討委員会の中間答申を受けて実施。安達議長は「医療問題に関心を持ってもらうきっかけになれば」と話した。
厚労相「天からお金降ってくれば苦労ない」
産経新聞 2008/05/25
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/economy/147766/
舛添要一厚生労働相と民主党の長妻昭政調会長代理が出演し、75歳以上が対象の後期高齢者医療制度や消費税率引き上げについて議論した。
舛添氏「医学的な統計で、寝たきりになるのがだいたい平均75歳だ。どのようにお年寄りの世話をするかという観点で始まったもので、『姥(うば)捨て』ではない」
長妻氏「75歳以上は、他の年代に比べて1人当たりの医療費が5倍かかる。これを何とかしようと年齢による線引きが始まった。後期高齢者の1人当たりの保険料は7年後に1・4倍になる。保険料が増え、あまり医者にかからないようにする究極の医療抑制策であり、問題だ」
舛添氏「医療費は年間33兆円で、このうち3分の1の11兆円はお年寄りの医療費だ。これはどんどん上がっていく。何とか国民皆保険を守りたい。天からお金が降ってくれば苦労しない。高齢者がまったく負担しないと、若い人が負担しないといけない。世代間のバランスを国民で議論しないといけない」
長妻氏「先進国で75歳で分ける国はない。世界の流れは薄く広くだ」
――自民党の堀内光雄元総務会長や塩川正十郎元財務相も後期高齢者医療制度は分からなかったと言う
舛添氏「分からない人が威張ることはない」
――消費税率を引き上げるべきか
舛添氏「消費税の議論は下げてはいけない。生活や命を守るため、必要な税金を払うべきだ」
長妻氏「消費税を上げる前に、ひも付き補助金や天下りなどの税金浪費システムを削るべきだ」
生活保護受給者の通院交通費打ち切りも 国が基準厳格化 30都道府県で
読売新聞 2008年5月25日
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/kyousei_news/20080525-OYT8T00262.htm
「初期研修は鹿児島で」医師確保へ鹿県内19病院が合同説明会
南日本新聞 2008年5月25日
http://www.373news.com/modules/pickup/index.php?storyid=10824
国立弘前病院と弘前市立病院が指定取り消し懸念
陸奥新報 2008年5月25日
http://www.mutusinpou.co.jp/news/2008/05/2120.html
臨床研修に関する厚生労働省の省令改正で、今年度研修医の受け入れがなかった国立病院機構弘前病院と弘前市立病院は2009年度の状況次第で、指定取り消しが懸念されている。指定病院数が減少となれば、将来的な本県の医師定着への影響も否定できず、両病院は09年度の研修プログラムを更新・拡充するなど、研修医の獲得に必死だ。医師不足が深刻な地方から批判の声が上がっている今回の改正だが、魅力づくりに向けた各病院の意識向上も求められている。
恒例の県医師臨床研修指定病院合同説明会が24日、弘前市総合学習センターで開かれ、国立弘前、弘前市立の両病院関係者も研修プログラムなどを医学生に説明した。
国立弘前病院は09年度の研修プログラムを一新。従来は院内でほぼ完結させていたが、県内、北海道の計五病院を協力型病院として研修内容を広げる。
同病院は弘前大学医学部生の実習を引き受けるなど、学生にとって身近な医療機関。関係者はその点を“売り”にしたい考えだが、若い医師が少ないことを難点に挙げ、「若い医師は世代の近い医師から習いたがる傾向が強い。研修医が新たな研修医を呼ぶ状況があり、そのような状況を生む契機としてプログラムを一新する」と強調した。
一方、弘前市立病院は09年度研修プログラムで選択科を増やすほか、休暇や給料などの待遇面を見直した。
医学生は救急など特徴的な分野を前面に押し出す病院を好み、国立弘前、弘前市立の両病院を含め各病院の説明を聞いたという県内出身の女子医学生(24)は「弘前市内は特に研修病院が多い(4病院)。学生の興味を引くには強い特色が必要」と語った。
県内への医師定着に向けて指定病院数の維持が叫ばれる一方、県内医療関係者の中には「魅力が薄い病院が淘(とう)汰(た)され、やる気のある病院だけが残れば、県内医療機関のイメージ底上げにつながる」との厳しい意見もある。
東北厚生局によると、指定取り消しか否かは、病院の事情をよく聴取し個別に検討する方針という。合同説明会を訪れた同局関係者は「病院が魅力づくりや研修医の受け入れにどれだけ努力してきたかが重要になる」と語った。
佐野市民病院の経営問題:10月民営化へ 15年度黒字目指す /栃木
毎日新聞 2008年5月25日
http://mainichi.jp/area/tochigi/news/20080525ddlk09040040000c.html
救急患者搬送訓練:ヘリ使い--公立置賜総合病院 /山形
毎日新聞 2008年5月25日
http://mainichi.jp/area/yamagata/news/20080525ddlk06040143000c.html
「病理医改革元年」
“裏方”ではなくなった病理医
Japan Medicine 2008.5.23
http://s04.megalodon.jp/2008-0525-1740-48/www.japan-medicine.com/shiten/shiten1.html
「家庭医」養成へ
読売新聞 2008年5月25日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/ishikawa/news/20080525-OYT8T00075.htm
医師不足:産科医確保へシンポ 甲府で新日本婦人の会 /山梨
毎日新聞 2008年5月25日
http://mainichi.jp/area/yamanashi/news/20080525ddlk19040066000c.html
出産アンケート:重い費用負担--16市町で実施 /山梨
毎日新聞 2008年5月25日
http://mainichi.jp/area/yamanashi/news/20080525ddlk19100068000c.html
救急車が進入できない… 医療、介護を考えるシンポ
長崎新聞 2008年5月25日
http://www.nagasaki-np.co.jp/kiji/20080525/09.shtml
泌尿器の女性外来好評 山梨大付属病院
山梨日日新聞 2008年5月25日
http://www.sannichi.co.jp/local/news/2008/05/25/10.html
こうのとりのゆりかご設置1年 「必要ない社会が理想」
朝日新聞 2008年5月24日
http://www.asahi.com/national/update/0524/SEB200805240012.html
国立感染研 道内薬局情報を異例の収集 新型インフル発生に備え
北海道新聞 2008年5月25日
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/summit/94809.html
北海道洞爺湖サミットに向け、国立感染症研究所(東京)は新型インフルエンザなどの万一の発生に備え、会場周辺を含む道内の調剤薬局が売った解熱剤などの処方データや、救急搬送した患者の症状の収集、分析を始めた。薬局情報の収集は異例だが、感染の早期把握へ「手軽で有力な手段」(厚生労働省)と期待される。
発熱や嘔吐(おうと)などの感染症の初期症状では多くが市販薬で済ませ、医療機関でも風邪と間違われる恐れもある。医師から保健所への症例届け出もあるが、被害拡大の防止には迅速な状況把握が課題。要人が集まる洞爺湖サミットに万一の事態を招かぬよう、同研究所は情報収集に乗り出した。
札幌、小樽の二十一調剤薬局が四月、インフルエンザ治療薬タミフルなどの処方量データを同研究所に提供を開始。室蘭や苫小牧などの調剤薬局にも広げるほか、一般薬局も道央圏中心の約百四十店から感冒薬や解熱剤などの販売データを提供してもらう。同研究所はデータを分析、道や保健所と協力して早期の情報提供に生かす。 特定の薬の処方が急増した場合、同研究所は道と連携して医療機関に詳しい症例調査を促す。新型インフルエンザ患者が確認されれば、改正感染症法に基づき患者や家族らにタミフル投与、市民へ外出自粛を要請する。
救急搬送者の発熱、下痢などの発生数も収集。胆振管内洞爺湖町など一市三町加盟の西胆振消防組合が四月から提供を始めたが、サミットの救急搬送を担う札幌など他自治体にも協力を求めている。同研究所の大日(おおくさ)康史主任研究官は「新型インフルエンザなど感染症は兆候把握が大事。早い対応で被害を抑えたい」と話す。
米国大統領エイズ救済緊急計画で駐越事務所開設
日刊ベトナムニュース 2008年5月25日
http://viet-jo.com/ditem.php?itemid=080523032401
小鳩園におぎゃー献金
伊那毎日新聞 2008年5月25日
http://inamai.com/news.php?c=shakai&i=200805241933210000028764
伊那市の小鳩園に、財団法人日母おぎゃー献金基金から121万5900円が贈られる。小鳩園では同献金を空調設備工事に使う。おぎゃー献金基金は、1963年に重症心身障害児に少しでも幸福を分け与えたいと、健康な赤ちゃんを出産した母親と、出産に立ち会った医師や看護婦が“愛の献金”を-と発案したのが運動の始まり。母親あるいは家族が病院や医院で献金したお金が、審査で選ばれた心身障害児のための施設と研究に補助金として送られる。
小鳩園への補助金は4回目。過去には自動車2台、療育器具を購入した。今回は、施設内で新たに使えるようになった2部屋の空調設備工事に使う。すでに工事は終了している。献金は25日、長野赤十字病院で贈呈される。小鳩園の小松園長は、「園では独自のものが必要で、予算だけでは難しく、本当にありがたい。おかげで事業も幅広くできる」と感謝している。
政府医療チームの調査団、ミャンマーへ出発
朝日新聞 2008年5月25日
http://www.asahi.com/international/update/0525/TKY200805250133.html
医療選択はあなたの責任 スイスの「マネージド・ケアー」
swissinfo 2008年5月25日
http://www.swissinfo.ch/jpn/front/detail.html?siteSect=105&sid=9115932&cKey=1211362732000&ty=st
新型インフルのワクチン、全国民に用意・経済界要請へ
日本経済新聞 2008年5月24日
http://health.nikkei.co.jp/news/top/
日本経団連は、新型インフルエンザ対策の大幅強化を政府に要請する。インフルエンザの流行に備えたワクチンは今は2000万人分しかないが、これを全国民分用意し、事前接種を希望する人すべてが受けられる体制を整えるよう求める。ワクチン量産のため一定の企業負担も検討する。日本商工会議所も同様の要請を検討中で、経済界が政府に対策のテコ入れを迫る形だ。
鳥類などのウイルスが変異し人に感染する新型インフルエンザは、強い感染力で大流行する懸念がある。国内で感染が広がれば経済活動に深刻な影響が及ぶ。経団連はこの新型インフルエンザの予防措置を政策提言として6月にも打ち出す。
最凶です。たびたび拝見しています。コメントはたしか初めましてだと思うんですが、しばらくサボっていて記憶があいまいですんません。
こちらの記事をネタにさせてもらっちゃいました。事後承諾のうえ、TBまで頂いちゃって恐縮です。
今後ともよろしくー。
投稿情報: 最凶 | 2008年6 月 6日 (金) 10:49
最凶さま、いらっしゃいませo(^-^)o!!!
ごゆるりとしていってください。
今後ともヨロシク~。
投稿情報: 僻地の産科医 | 2008年6 月 6日 (金) 12:56