本日の医療ニュース ..｡*♡ 10月15日

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ぽち→

（投稿：ｂｙ　僻地の産科医）

今日は休刊日なのかな？記事が少ないです。
加藤先生、おめでとうございます（＞▽＜）！！！

でも、事件は終わりません。
まだきっとどこかで同じことが起こるのです。

　　　

無罪の産科医が勤務再開 民間病院で常勤に
47NEWS　2008年10月15日
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008101401000095.html
　福島県立大野病院で２００４年、帝王切開で出産した女性＝当時（２９）＝が死亡したことをめぐり、業務上過失致死罪などに問われ、無罪が確定した産婦人科医加藤克彦さん（４１）が１４日、民間の会津中央病院（同県会津若松市）で勤務を再開した。同病院によると、加藤さんは産婦人科の常勤医として、外来診察や手術などを担当する。武市和之病院長は「特別扱いはしない。地域のために、１人でも多くの元気な赤ちゃんを取り上げてほしい」としている。
　加藤さんは県職員として県立大野病院に勤務していたが、０６年に逮捕、起訴された後、休職扱いになっていた。無罪が確定した今年９月、県が復職の辞令を出したが、民間病院で働くことを決めた。加藤さんは弁護団を通じて「地域医療のため頑張っていく」とコメントしており、主任弁護人を務めた平岩敬一弁護士は「無事、医師として仕事ができるようになってよかった」と話している。

　　　　　

天地人
東奥日報　2008年10月11日
http://www.toonippo.co.jp/tenchijin/ten2008/ten20081011.html
　かつて、ある町長が「病院にはいくら金をつぎ込んでもいい」と話したのを聞いて、驚いたことがある。住民の健康を守るためとしていたが、選挙対策もあったようだ。「病院を立派にする。病院でけちれば、次の選挙には出られない」とも話していた。
　地方の自治体病院は赤字に苦しんでいる。国の医療費抑制や医師不足が原因だが、自治体にも責任がないわけではない。住民のためという大義名分で、病院を建て替えたり、過剰な設備投資をしたり、合理化せず赤字を垂れ流したりしてきた。選挙への思惑もあり、自制心はあまり利かなかった。最近は経営を民間に任せるなど、赤字となりがちな病院の存続へのこだわりは薄れてきているようだ。それでも、現にある病院が無床の診療所に格下げになるとすれば、反発が出るのは当然だ。つがる西北五広域連合は、地域の西部にある二つの病院のうち、鯵ケ沢中央病院は病院として残す一方、つがる市成人病センターは無床の診療所にすることを決めた。つがる市の住民からすれば、四万人の市でありながら、なぜ病院がなくなるのかという不満はあるだろう。
　ただ地理的に見ると、鯵ケ沢中央病院が診療所になると、鯵ケ沢町から深浦町にかけての西海岸地方は、病院から遠く離れた“医療過疎”となってしまう。これでは不安だ。再編計画は今後、各自治体の議会にかけられるが、仮にどこかの議会で予算が否決されれば、計画は頓挫する。病院再編を、政争の具にしてはならない。

　　　　

訪問リハステーションの新設目指す―リハ病院・施設協会
キャリアブレイン　2008年10月13日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/18655.html
　日本リハビリテーション病院・施設協会が10月11日、東京都内で開いた「2008年度第1回リハビリテーション研修会」で、浜村明徳会長が「介護報酬改定の動向」をテーマに講演、介護保険制度での訪問リハステーションの新設などを訴えた。

【関連記事】
介護保険制度の現状と課題、厚労省課長が講演
国は介護施設の適正利益率を示せ
介護3施設で収支差率が悪化
来年度介護報酬改定の検討事項示す
重度化加算の経過措置を終了

　浜村氏は、この20年間のリハビリテーションの変化について、「住民の身近にリハの提供施設が増え、回復期リハ病棟の数が約1000病棟、約4万5000床になるなど、必要な患者へのリハの提供量が格段に増えた」と評価した。一方、今後の課題として、急性期・回復期・慢性期に対する総合的で一貫したリハの提供や、在宅における維持期リハの提供体制の整備などを挙げた。
　中でも、在宅における訪問リハの重要性を強調。訪問リハ専従者の養成や訪問リハの運用システムの整備、訪問リハ提供拠点の整備によって、「退院、退所直後、あるいは生活機能の低下時に、適切かつ迅速に提供される訪問リハの普及を図る」との構想を示した。
　訪問リハの提供拠点の整備について、浜村氏は、単独型の訪問リハステーションの創設に意欲を見せ、「日本リハビリテーション病院・施設協会としては、独立した訪問リハのステーションがあってもいいのではないかと考えている」と述べた。
　訪問リハステーションの実現に向けた行動計画については、「現在は周囲の理解も、われわれ自身の（訪問リハステーションの運営に向けた）体制も十分でない。09年の介護報酬の改定で提案するのは難しい」「12年の診療報酬、介護報酬同時改定での、訪問リハステーションの制度創設を目指す」と語り、09年の介護報酬改定では、まず「訪問リハ拡充を図る」との方針を述べた。
　同協会は、9月18日に開かれた第53回社会保障審議会介護給付費分科会に対して提出した要望書で、訪問リハの拡充について、▽病院・診療所・老健・訪問看護ステーションなど訪問リハ提供拠点の拡充▽在宅主治医と訪問サービス側の連携方法の確立▽訪問サービスを提供するPTやOT、STの養成機関の整備と教育研修体制の充実―などを訴えている。

■「回復期・維持期の繋ぎ」重要
　続いて栗原正紀常務理事が、「回復期・維持期の繋ぎ」をテーマに講演。「病棟での回復期リハから、地域での維持期リハへの円滑な移行が重要」と訴えた。回復期リハ病棟の医療スタッフと、地域での介護サービスの窓口となるケアマネジャーとの連携が、「現状では十分とは言えないのでは」と指摘。相互に情報交換の場を作り、信頼関係を構築していく必要性を訴えた。

　　　

国保理事長、プラケア医の養成提案　
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　国民健康保険（国保）の保険者で組織する国保中央会の多田宏理事長が9日、東京都内で講演し、「病院の外来を渡り歩き、人間関係も非常に希薄で刹那（せつな）的、機械的な受診・診療から、個々の患者の生活状態や家族関係などを把握し、それを踏まえた診察・診療が行われるべきだ」と述べ、プライマリケア医の養成を提案した。
　プライマリケア医をめぐっては日本医師会が現在、「総合診療医」（仮称）の認定制度を検討しているが、多田氏の提案は、医療サービスの需要を抑えるためにはプライマリケア医が必要だとの意味。患者の頭数に応じて診療報酬を支払う「登録払い」を意識した発言とみられ、日医とは同床異夢といえそうだ。
　多田理事長は講演で、単純推計として入院患者が2025年度には15年度よりも42.8%増加、35年度には53.8%増加するなどと指摘。需要増を抑えるため、
＜1＞プライマリケア医の養成
＜2＞患者が希望しない延命治療や積極的治療の回避
＜3＞介護サービスの発生原因への積極的な対策─の3点を提案した。

　　　　　　

《永田町＆霞が関ウオッチ》やたらと増えた大臣直属の検討会　厚労省
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　最近、舛添要一厚生労働相の直属の検討会が増えている。「安心と希望の医療確保ビジョン検討会」に介護のビジョン検討会、最近は高齢者医療制度の見直しのための検討会も立ち上がった。なぜ、これほど「大臣直属」にこだわるのか。舛添厚労相なりの考えがあるようだ。
　「検討会や審議会はオープンになっているのに、マスコミはほとんど書いてくれない。書いてくれたとしても、ほんの数行程度。専門家が真剣な議論をしてくれていてもそれが一般国民にまで届いていない」
　舛添厚労相は8月の専門紙各社との共同インタビューでこう述べ、「厚生労働行政の発信力のなさ」を嘆いた。その上で「だから、大きな問題を検討する場合は大臣直属にして発信力を高める」と力説した。
　舛添厚労相はもともとテレビでなじみの顔ということもあり国民の人気も高いとされる。大臣直属の検討会に大臣自身が出席すれば、多くのマスコミも取材してくれる。そうすれば多くの国民の知るところとなる─。大臣の思惑はこんなところだ。
　「役所の説明不足」「分かりづらい」と攻撃される後期高齢者医療制度について、大臣直属の検討会でもう一度根本的に議論しようとしている舛添厚労相の意図はこうしたところにありそうだ。

　　　　

みんなで支えるこれからの小児医療 １０月１９日子どもの救急市民講座
サンデー山口　2008年10月13日
http://www.sunday-yamaguchi.co.jp/news/2008/2008.10/11kyuukyuusiminn.html
　１０月１９日（日）午後１時半から３時半まで吉敷の県総合保健会館で、市医師会など主催の「子どもの救急市民講座」が開催される。小児科医・子育て中の母親・行政などそれぞれの立場から、山口市の小児救急医療について考える。

　　最初は基調講演。山口赤十字病院・小児科の門屋亮氏が「知っておきたい子どもの病気」と題し、子どもの病気の特徴と家庭での対応について講演する。また、市内の母親らが中心となって結成する「すこやか育ち隊」は「小児救急　母親の視点から～ノイズからボイスへ」をテーマに、これまで座談会で話し合う中で母親が感じた素朴な“小児医療に関する課題や疑問”などを話す。
　講演会に続いて、シンポジウム「支えよう！　山口市の小児救急」を開催。医師・母親・行政の各立場から、これからの山口市の小児救急医療について語り合う。コーディネーターは市医師会理事の佐々木薫氏（佐々木外科病院）。シンポジスト・内容は次の通り。
　すこやか育ち隊・井出崎小百合氏「親が夜間診療にかかる理由」▽市健康増進課・大深真智子氏「休日・夜間急病診療所の現状」▽あゆかわこどもクリニック・鮎川浩志氏「夜間診療所の上手な利用法」▽市小児科医会会長・松尾清巧氏「小児科医会の関わりと、自院で日曜診療を始めて」▽山口赤十字病院小児科・大淵典子氏「病院の役割と現状」
　その後、３時からは質疑応答、シンポジウムのまとめがあり、閉会となる。市医師会の斎藤永会長は「山口市の小児救急二次医療を守るためにどうしていくか、医師だけでなく市民も一緒になって考えてほしい」と参加を呼びかけている。
　聴講無料。当日参加自由。

　　　　　

大臣私案、民主から批判相次ぐ　＜舛添厚労相は意に介さず＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　舛添要一厚生労働相が７日の「高齢者医療制度に関する検討会」で示した「舛添私案」に対し民主党から批判の声が強まっている。大臣私案を紹介するイラストで現制度が「うば捨て山」と表現されていることに対し、10日の民主党厚生労働部門会議では出席議員から「大臣は現制度の欠陥を認めており、まず廃止するのが先ではないか」などの指摘が相次いだ。一方、舛添厚労相は10日の閣議後の会見で「廃止する、しないというのは不毛な議論」と民主党の揺さぶりを意に介さず、「国民の満足のために、柔軟にいろんな議論を出し合って解決する」と従来通りの発言を繰り返した。

　　　　

社会保障費、増税への議論が必要　＜内閣府・大島参事官＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　内閣府の大島一博参事官（社会システム担当）は10日、福島市内で開かれた東北地区介護老人保健施設大会で講演し、社会保障費の在り方について「社会保障の費用不足に対応するためには、増税にどう取り組むかが課題になる」と述べた。その上で「社会保障が削減ありきとなり、国民にいかに心地よく増税を受け入れてもらうかが公務員の仕事になってきた」とし、国民負担の見直しの議論が必要との見方を示した。

　　　　

フィリピン人看護師・介護福祉士受け入れへ　＜厚労省、指針の検討開始＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　日本・フィリピン経済連携協定（ＥＰＡ）が８日にフィリピン上院で承認されたことを受け、厚生労働省は受け入れに当たって厚労省指針の告示の検討に入った。今後、受け入れ指針を大臣告示した上で、両国間で国内法手続きについて文書交換し、その30日後の協定発効後、フィリピン人看護師・介護福祉士候補者の受け入れを開始する予定だ。協定発効の時期について厚労省は「未定」とした上で、できるだけ早期の受け入れを目指すとしている。

　　　

介護報酬の地域区分、割増率を見直しへ　＜従事者の処遇改善で厚労省＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　厚生労働省は９日の社会保障審議会介護給付費分科会（分科会長＝大森彌・東京大名誉教授）で、介護従事者の処遇改善対策として2009年度介護報酬改定で地域区分を見直す方針を示した。人件費の高い特別区（東京23区）がほかの地域と比べて利益率が悪い現状を踏まえ、厚労省は現行の地域区分の枠組みは変えず、地域区分ごとの介護報酬の割増率を見直す必要があるとした。厚労省は次回、居宅系サービスについて議論した後、施設系サービスの検討に入る予定だ。

　　　　

介護従事者のキャリアアップで論点提示 ＜介護給付費分科会で厚労省＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　厚生労働省は９日の社会保障審議会介護給付費分科会に、介護従事者の処遇改善対策となるキャリアアップの仕組みについて基本的な論点を示した。有資格者や経験年数の長い介護職員などを多く雇用する事業者を介護報酬で評価する際の考え方が検討課題に上った。

　　　

さらなる国民負担が必要　＜財務省・太田主計官＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　財務省主計局の太田充主計官は９日、医療経済フォーラム・ジャパンの公開シンポジウムで講演し、社会保障費の給付と負担の在り方について「基本的にわが国は国民主権、民主主義国家である以上、国民の受けるサービスは自分たちで負担すべき」と強調した。さらに「個々の人が子供や孫にツケを回さないのと同じように、国民全体としてもそうしなければならない」と述べ、将来に負担を先送りしないため、さらなる国民負担が必要との見方を示した。

　　　　

職員が診療代着服、病院が損害賠償求め提訴…群馬・沼田
読売新聞　2008年10月13日
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20081014-OYT1T00171.htm?from=navr
　群馬県沼田市の独立行政法人国立病院機構沼田病院で、会計事務を担当していた女性職員（５６）が診療代の一部を着服していたとして、病院側が今年９月、女性職員に約４４００万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こしていたことが１４日、わかった。女性職員は２００４年４月～０８年１月の約２５００万円について着服を認めているといい、病院側は刑事告訴も検討している。
　同病院の茂木幸男事務長によると、患者から領収証明書の発行申請があった際、コンピューターの領収履歴が削除されていたことから問題が発覚。女性職員に聞いたところ、着服を認めたという。女性職員は０１年８月～０６年６月まで窓口で会計事務を担当。他の担当になってからも昼休みの時間帯に事務を手伝っていた。独立行政法人となってからは派遣社員として働いていた。

　　　　

病院から睡眠剤盗んだ元看護師を逮捕
日刊スポーツ　2008年10月13日
http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp0-20081014-419027.html
　鳥取県警米子署は１４日までに、勤務先の病院から睡眠導入剤などを盗んだとして、窃盗の疑いで、米子市旗ケ崎、無職福原志保容疑者（３１）を逮捕した。調べでは、福原容疑者は昨年１１月から今年９月にかけて、看護師として勤務していた米子市内の病院で、睡眠導入剤など約１万３０００錠（約２８万円相当）を盗んだ疑い。「精神的に不安定で眠れず、自分で使うためにやった」と容疑を認めているという。院長が注文数と在庫数の違いに気付き発覚した。

　　

４６病院に週内にも職員派遣＝薬害肝炎患者への告知で－厚労省
時事通信　2008年10月13日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008101400648
　薬害Ｃ型肝炎の原因となった血液製剤投与者への告知が進んでいない問題で、厚生労働省は１４日、同省が所管する国立病院機構の４６病院に週内にも同省職員を派遣すると発表した。週に３、４病院に２人ずつ派遣し、年内に調査を終える予定。

　　　　

晩御飯に毒物混入か、司法解剖で死因特定へ
スポーツニッポン　2008年10月13日
http://www.sponichi.co.jp/society/news/2008/10/14/05.html

金融危機だけではないもう一つの危機
グローバル経済を襲う新型インフルエンザというリスク(前編)
日経ビジネス オンライン　2008年10月13日
（１）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/
（２）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=2
（３）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=3
（４）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=4

ゲアン省：デング熱と急性下痢症が同時発生
日刊ベトナムニュース　2008年10月13日
http://viet-jo.com/news/life/081014032443.html

　　　

【今日のNews・海外】
セツキシマブが頭頸部がん患者の生存を延長 　
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　【ニューヨーク9月11日ロイター】1次治療としてのプラチナ製剤ベースの化学療法に、セツキシマブを組み合わせると、再発性または転移性の頭頸部扁平上皮がん患者の全生存期間が延長する―。こんな臨床試験結果が「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」（9月11日号）に報告されている。
　Jan B. Vermorken氏（ベルギー、Antwerp University Hospital）らの研究グループは442人の患者を対象に、生存期間やそのほかの評価項目について検討した。患者らは、再発性または転移性の頭頸部扁平上皮がんに対する1次治療とて、＜1＞プラチナ製剤＋フルオロウラシルによる化学療法のみを受ける群＜2＞プラチナ製剤＋フルオロウラシルによる化学療法に、セツキシマブを組み合わせた治療を受ける群ーのいずれかにランダムに割り付けられた。
　その結果、セツキシマブを追加することで、全生存期間（中央値）が、7.4カ月から10.1カ月に延長した。無増悪生存期間（PFS）も、3.3カ月から5.6カ月に延長した。奏効率も20%から36%に上昇した。
　両群で頻度が高かった重篤な有害事象（グレード3または4）は、好中球減少症、貧血、血小板減少症だった。
　敗血症は、コントロール群（＜1＞、1人）よりセツキシマブ追加群（＜2＞、9人）の方で、有意に多かった。セツキシマブ投与を受けた患者のうち、グレード3の皮膚反応が9%の患者に、グレード3または4の投与関連反応が3%の患者に認められた。セツキシマブに関連した死亡は認められなかった。
　「約30年前、再発性または転移性頭頸部扁平上皮がんの治療にシスプラチンが導入されて以来、生存期間の延長はほとんど認められていない。このため、プラチナ製剤＋フルオロウラシル＋セツキシマブの併用療法によって、プラチナ製剤＋フルオロウラシルのみの治療より生存期間が有意に延長したという、今回のわれわれの知見は注目に値する」と著者らは述べている。

　　　　　

週刊医学界新聞　第2801号　 2008年10月
http://www.igaku-shoin.co.jp/paperTop.do

〔特集〕 院内メディエーションの成功の鍵とは

〔投稿〕 小児地域医療への挑戦（伊藤淳）

第５６回日本心臓病学会開催

〔連載〕 続　アメリカ医療の光と影 (137) ブッシュ「オーナーシップ・ソサイエティ」の末路

〔連載〕 クロスする感性 (12) 捨てるものと残すもの

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加藤先生、おめでとうございます（＞▽＜）！！！

でも、事件は終わりません。
まだきっとどこかで同じことが起こるのです。

　　　

無罪の産科医が勤務再開 民間病院で常勤に
47NEWS　2008年10月15日
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008101401000095.html
　福島県立大野病院で２００４年、帝王切開で出産した女性＝当時（２９）＝が死亡したことをめぐり、業務上過失致死罪などに問われ、無罪が確定した産婦人科医加藤克彦さん（４１）が１４日、民間の会津中央病院（同県会津若松市）で勤務を再開した。同病院によると、加藤さんは産婦人科の常勤医として、外来診察や手術などを担当する。武市和之病院長は「特別扱いはしない。地域のために、１人でも多くの元気な赤ちゃんを取り上げてほしい」としている。
　加藤さんは県職員として県立大野病院に勤務していたが、０６年に逮捕、起訴された後、休職扱いになっていた。無罪が確定した今年９月、県が復職の辞令を出したが、民間病院で働くことを決めた。加藤さんは弁護団を通じて「地域医療のため頑張っていく」とコメントしており、主任弁護人を務めた平岩敬一弁護士は「無事、医師として仕事ができるようになってよかった」と話している。

　　　　　

天地人
東奥日報　2008年10月11日
http://www.toonippo.co.jp/tenchijin/ten2008/ten20081011.html
　かつて、ある町長が「病院にはいくら金をつぎ込んでもいい」と話したのを聞いて、驚いたことがある。住民の健康を守るためとしていたが、選挙対策もあったようだ。「病院を立派にする。病院でけちれば、次の選挙には出られない」とも話していた。
　地方の自治体病院は赤字に苦しんでいる。国の医療費抑制や医師不足が原因だが、自治体にも責任がないわけではない。住民のためという大義名分で、病院を建て替えたり、過剰な設備投資をしたり、合理化せず赤字を垂れ流したりしてきた。選挙への思惑もあり、自制心はあまり利かなかった。最近は経営を民間に任せるなど、赤字となりがちな病院の存続へのこだわりは薄れてきているようだ。それでも、現にある病院が無床の診療所に格下げになるとすれば、反発が出るのは当然だ。つがる西北五広域連合は、地域の西部にある二つの病院のうち、鯵ケ沢中央病院は病院として残す一方、つがる市成人病センターは無床の診療所にすることを決めた。つがる市の住民からすれば、四万人の市でありながら、なぜ病院がなくなるのかという不満はあるだろう。
　ただ地理的に見ると、鯵ケ沢中央病院が診療所になると、鯵ケ沢町から深浦町にかけての西海岸地方は、病院から遠く離れた“医療過疎”となってしまう。これでは不安だ。再編計画は今後、各自治体の議会にかけられるが、仮にどこかの議会で予算が否決されれば、計画は頓挫する。病院再編を、政争の具にしてはならない。

　　　　

訪問リハステーションの新設目指す―リハ病院・施設協会
キャリアブレイン　2008年10月13日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/18655.html
　日本リハビリテーション病院・施設協会が10月11日、東京都内で開いた「2008年度第1回リハビリテーション研修会」で、浜村明徳会長が「介護報酬改定の動向」をテーマに講演、介護保険制度での訪問リハステーションの新設などを訴えた。

【関連記事】
介護保険制度の現状と課題、厚労省課長が講演
国は介護施設の適正利益率を示せ
介護3施設で収支差率が悪化
来年度介護報酬改定の検討事項示す
重度化加算の経過措置を終了

　浜村氏は、この20年間のリハビリテーションの変化について、「住民の身近にリハの提供施設が増え、回復期リハ病棟の数が約1000病棟、約4万5000床になるなど、必要な患者へのリハの提供量が格段に増えた」と評価した。一方、今後の課題として、急性期・回復期・慢性期に対する総合的で一貫したリハの提供や、在宅における維持期リハの提供体制の整備などを挙げた。
　中でも、在宅における訪問リハの重要性を強調。訪問リハ専従者の養成や訪問リハの運用システムの整備、訪問リハ提供拠点の整備によって、「退院、退所直後、あるいは生活機能の低下時に、適切かつ迅速に提供される訪問リハの普及を図る」との構想を示した。
　訪問リハの提供拠点の整備について、浜村氏は、単独型の訪問リハステーションの創設に意欲を見せ、「日本リハビリテーション病院・施設協会としては、独立した訪問リハのステーションがあってもいいのではないかと考えている」と述べた。
　訪問リハステーションの実現に向けた行動計画については、「現在は周囲の理解も、われわれ自身の（訪問リハステーションの運営に向けた）体制も十分でない。09年の介護報酬の改定で提案するのは難しい」「12年の診療報酬、介護報酬同時改定での、訪問リハステーションの制度創設を目指す」と語り、09年の介護報酬改定では、まず「訪問リハ拡充を図る」との方針を述べた。
　同協会は、9月18日に開かれた第53回社会保障審議会介護給付費分科会に対して提出した要望書で、訪問リハの拡充について、▽病院・診療所・老健・訪問看護ステーションなど訪問リハ提供拠点の拡充▽在宅主治医と訪問サービス側の連携方法の確立▽訪問サービスを提供するPTやOT、STの養成機関の整備と教育研修体制の充実―などを訴えている。

■「回復期・維持期の繋ぎ」重要
　続いて栗原正紀常務理事が、「回復期・維持期の繋ぎ」をテーマに講演。「病棟での回復期リハから、地域での維持期リハへの円滑な移行が重要」と訴えた。回復期リハ病棟の医療スタッフと、地域での介護サービスの窓口となるケアマネジャーとの連携が、「現状では十分とは言えないのでは」と指摘。相互に情報交換の場を作り、信頼関係を構築していく必要性を訴えた。

　　　

国保理事長、プラケア医の養成提案　
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　国民健康保険（国保）の保険者で組織する国保中央会の多田宏理事長が9日、東京都内で講演し、「病院の外来を渡り歩き、人間関係も非常に希薄で刹那（せつな）的、機械的な受診・診療から、個々の患者の生活状態や家族関係などを把握し、それを踏まえた診察・診療が行われるべきだ」と述べ、プライマリケア医の養成を提案した。
　プライマリケア医をめぐっては日本医師会が現在、「総合診療医」（仮称）の認定制度を検討しているが、多田氏の提案は、医療サービスの需要を抑えるためにはプライマリケア医が必要だとの意味。患者の頭数に応じて診療報酬を支払う「登録払い」を意識した発言とみられ、日医とは同床異夢といえそうだ。
　多田理事長は講演で、単純推計として入院患者が2025年度には15年度よりも42.8%増加、35年度には53.8%増加するなどと指摘。需要増を抑えるため、
＜1＞プライマリケア医の養成
＜2＞患者が希望しない延命治療や積極的治療の回避
＜3＞介護サービスの発生原因への積極的な対策─の3点を提案した。

　　　　　　

《永田町＆霞が関ウオッチ》やたらと増えた大臣直属の検討会　厚労省
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　最近、舛添要一厚生労働相の直属の検討会が増えている。「安心と希望の医療確保ビジョン検討会」に介護のビジョン検討会、最近は高齢者医療制度の見直しのための検討会も立ち上がった。なぜ、これほど「大臣直属」にこだわるのか。舛添厚労相なりの考えがあるようだ。
　「検討会や審議会はオープンになっているのに、マスコミはほとんど書いてくれない。書いてくれたとしても、ほんの数行程度。専門家が真剣な議論をしてくれていてもそれが一般国民にまで届いていない」
　舛添厚労相は8月の専門紙各社との共同インタビューでこう述べ、「厚生労働行政の発信力のなさ」を嘆いた。その上で「だから、大きな問題を検討する場合は大臣直属にして発信力を高める」と力説した。
　舛添厚労相はもともとテレビでなじみの顔ということもあり国民の人気も高いとされる。大臣直属の検討会に大臣自身が出席すれば、多くのマスコミも取材してくれる。そうすれば多くの国民の知るところとなる─。大臣の思惑はこんなところだ。
　「役所の説明不足」「分かりづらい」と攻撃される後期高齢者医療制度について、大臣直属の検討会でもう一度根本的に議論しようとしている舛添厚労相の意図はこうしたところにありそうだ。

　　　　

みんなで支えるこれからの小児医療 １０月１９日子どもの救急市民講座
サンデー山口　2008年10月13日
http://www.sunday-yamaguchi.co.jp/news/2008/2008.10/11kyuukyuusiminn.html
　１０月１９日（日）午後１時半から３時半まで吉敷の県総合保健会館で、市医師会など主催の「子どもの救急市民講座」が開催される。小児科医・子育て中の母親・行政などそれぞれの立場から、山口市の小児救急医療について考える。

　　最初は基調講演。山口赤十字病院・小児科の門屋亮氏が「知っておきたい子どもの病気」と題し、子どもの病気の特徴と家庭での対応について講演する。また、市内の母親らが中心となって結成する「すこやか育ち隊」は「小児救急　母親の視点から～ノイズからボイスへ」をテーマに、これまで座談会で話し合う中で母親が感じた素朴な“小児医療に関する課題や疑問”などを話す。
　講演会に続いて、シンポジウム「支えよう！　山口市の小児救急」を開催。医師・母親・行政の各立場から、これからの山口市の小児救急医療について語り合う。コーディネーターは市医師会理事の佐々木薫氏（佐々木外科病院）。シンポジスト・内容は次の通り。
　すこやか育ち隊・井出崎小百合氏「親が夜間診療にかかる理由」▽市健康増進課・大深真智子氏「休日・夜間急病診療所の現状」▽あゆかわこどもクリニック・鮎川浩志氏「夜間診療所の上手な利用法」▽市小児科医会会長・松尾清巧氏「小児科医会の関わりと、自院で日曜診療を始めて」▽山口赤十字病院小児科・大淵典子氏「病院の役割と現状」
　その後、３時からは質疑応答、シンポジウムのまとめがあり、閉会となる。市医師会の斎藤永会長は「山口市の小児救急二次医療を守るためにどうしていくか、医師だけでなく市民も一緒になって考えてほしい」と参加を呼びかけている。
　聴講無料。当日参加自由。

　　　　　

大臣私案、民主から批判相次ぐ　＜舛添厚労相は意に介さず＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　舛添要一厚生労働相が７日の「高齢者医療制度に関する検討会」で示した「舛添私案」に対し民主党から批判の声が強まっている。大臣私案を紹介するイラストで現制度が「うば捨て山」と表現されていることに対し、10日の民主党厚生労働部門会議では出席議員から「大臣は現制度の欠陥を認めており、まず廃止するのが先ではないか」などの指摘が相次いだ。一方、舛添厚労相は10日の閣議後の会見で「廃止する、しないというのは不毛な議論」と民主党の揺さぶりを意に介さず、「国民の満足のために、柔軟にいろんな議論を出し合って解決する」と従来通りの発言を繰り返した。

　　　　

社会保障費、増税への議論が必要　＜内閣府・大島参事官＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　内閣府の大島一博参事官（社会システム担当）は10日、福島市内で開かれた東北地区介護老人保健施設大会で講演し、社会保障費の在り方について「社会保障の費用不足に対応するためには、増税にどう取り組むかが課題になる」と述べた。その上で「社会保障が削減ありきとなり、国民にいかに心地よく増税を受け入れてもらうかが公務員の仕事になってきた」とし、国民負担の見直しの議論が必要との見方を示した。

　　　　

フィリピン人看護師・介護福祉士受け入れへ　＜厚労省、指針の検討開始＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/14
　日本・フィリピン経済連携協定（ＥＰＡ）が８日にフィリピン上院で承認されたことを受け、厚生労働省は受け入れに当たって厚労省指針の告示の検討に入った。今後、受け入れ指針を大臣告示した上で、両国間で国内法手続きについて文書交換し、その30日後の協定発効後、フィリピン人看護師・介護福祉士候補者の受け入れを開始する予定だ。協定発効の時期について厚労省は「未定」とした上で、できるだけ早期の受け入れを目指すとしている。

　　　

介護報酬の地域区分、割増率を見直しへ　＜従事者の処遇改善で厚労省＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　厚生労働省は９日の社会保障審議会介護給付費分科会（分科会長＝大森彌・東京大名誉教授）で、介護従事者の処遇改善対策として2009年度介護報酬改定で地域区分を見直す方針を示した。人件費の高い特別区（東京23区）がほかの地域と比べて利益率が悪い現状を踏まえ、厚労省は現行の地域区分の枠組みは変えず、地域区分ごとの介護報酬の割増率を見直す必要があるとした。厚労省は次回、居宅系サービスについて議論した後、施設系サービスの検討に入る予定だ。

　　　　

介護従事者のキャリアアップで論点提示 ＜介護給付費分科会で厚労省＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　厚生労働省は９日の社会保障審議会介護給付費分科会に、介護従事者の処遇改善対策となるキャリアアップの仕組みについて基本的な論点を示した。有資格者や経験年数の長い介護職員などを多く雇用する事業者を介護報酬で評価する際の考え方が検討課題に上った。

　　　

さらなる国民負担が必要　＜財務省・太田主計官＞
Japan Medicine mail 　 2008/10/10
　財務省主計局の太田充主計官は９日、医療経済フォーラム・ジャパンの公開シンポジウムで講演し、社会保障費の給付と負担の在り方について「基本的にわが国は国民主権、民主主義国家である以上、国民の受けるサービスは自分たちで負担すべき」と強調した。さらに「個々の人が子供や孫にツケを回さないのと同じように、国民全体としてもそうしなければならない」と述べ、将来に負担を先送りしないため、さらなる国民負担が必要との見方を示した。

　　　　

職員が診療代着服、病院が損害賠償求め提訴…群馬・沼田
読売新聞　2008年10月13日
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20081014-OYT1T00171.htm?from=navr
　群馬県沼田市の独立行政法人国立病院機構沼田病院で、会計事務を担当していた女性職員（５６）が診療代の一部を着服していたとして、病院側が今年９月、女性職員に約４４００万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こしていたことが１４日、わかった。女性職員は２００４年４月～０８年１月の約２５００万円について着服を認めているといい、病院側は刑事告訴も検討している。
　同病院の茂木幸男事務長によると、患者から領収証明書の発行申請があった際、コンピューターの領収履歴が削除されていたことから問題が発覚。女性職員に聞いたところ、着服を認めたという。女性職員は０１年８月～０６年６月まで窓口で会計事務を担当。他の担当になってからも昼休みの時間帯に事務を手伝っていた。独立行政法人となってからは派遣社員として働いていた。

　　　　

病院から睡眠剤盗んだ元看護師を逮捕
日刊スポーツ　2008年10月13日
http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp0-20081014-419027.html
　鳥取県警米子署は１４日までに、勤務先の病院から睡眠導入剤などを盗んだとして、窃盗の疑いで、米子市旗ケ崎、無職福原志保容疑者（３１）を逮捕した。調べでは、福原容疑者は昨年１１月から今年９月にかけて、看護師として勤務していた米子市内の病院で、睡眠導入剤など約１万３０００錠（約２８万円相当）を盗んだ疑い。「精神的に不安定で眠れず、自分で使うためにやった」と容疑を認めているという。院長が注文数と在庫数の違いに気付き発覚した。

　　

４６病院に週内にも職員派遣＝薬害肝炎患者への告知で－厚労省
時事通信　2008年10月13日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008101400648
　薬害Ｃ型肝炎の原因となった血液製剤投与者への告知が進んでいない問題で、厚生労働省は１４日、同省が所管する国立病院機構の４６病院に週内にも同省職員を派遣すると発表した。週に３、４病院に２人ずつ派遣し、年内に調査を終える予定。

　　　　

晩御飯に毒物混入か、司法解剖で死因特定へ
スポーツニッポン　2008年10月13日
http://www.sponichi.co.jp/society/news/2008/10/14/05.html

金融危機だけではないもう一つの危機
グローバル経済を襲う新型インフルエンザというリスク(前編)
日経ビジネス オンライン　2008年10月13日
（１）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/
（２）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=2
（３）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=3
（４）http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20081008/173180/?P=4

ゲアン省：デング熱と急性下痢症が同時発生
日刊ベトナムニュース　2008年10月13日
http://viet-jo.com/news/life/081014032443.html

　　　

【今日のNews・海外】
セツキシマブが頭頸部がん患者の生存を延長 　
株式会社じほう　2008年１０月１４日号　vol.1517
　【ニューヨーク9月11日ロイター】1次治療としてのプラチナ製剤ベースの化学療法に、セツキシマブを組み合わせると、再発性または転移性の頭頸部扁平上皮がん患者の全生存期間が延長する―。こんな臨床試験結果が「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」（9月11日号）に報告されている。
　Jan B. Vermorken氏（ベルギー、Antwerp University Hospital）らの研究グループは442人の患者を対象に、生存期間やそのほかの評価項目について検討した。患者らは、再発性または転移性の頭頸部扁平上皮がんに対する1次治療とて、＜1＞プラチナ製剤＋フルオロウラシルによる化学療法のみを受ける群＜2＞プラチナ製剤＋フルオロウラシルによる化学療法に、セツキシマブを組み合わせた治療を受ける群ーのいずれかにランダムに割り付けられた。
　その結果、セツキシマブを追加することで、全生存期間（中央値）が、7.4カ月から10.1カ月に延長した。無増悪生存期間（PFS）も、3.3カ月から5.6カ月に延長した。奏効率も20%から36%に上昇した。
　両群で頻度が高かった重篤な有害事象（グレード3または4）は、好中球減少症、貧血、血小板減少症だった。
　敗血症は、コントロール群（＜1＞、1人）よりセツキシマブ追加群（＜2＞、9人）の方で、有意に多かった。セツキシマブ投与を受けた患者のうち、グレード3の皮膚反応が9%の患者に、グレード3または4の投与関連反応が3%の患者に認められた。セツキシマブに関連した死亡は認められなかった。
　「約30年前、再発性または転移性頭頸部扁平上皮がんの治療にシスプラチンが導入されて以来、生存期間の延長はほとんど認められていない。このため、プラチナ製剤＋フルオロウラシル＋セツキシマブの併用療法によって、プラチナ製剤＋フルオロウラシルのみの治療より生存期間が有意に延長したという、今回のわれわれの知見は注目に値する」と著者らは述べている。

　　　　　

週刊医学界新聞　第2801号　 2008年10月
http://www.igaku-shoin.co.jp/paperTop.do