本日の医療ニュース..｡*♡ 1月18日

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ぽち→ 

（投稿：ｂｙ　僻地の産科医）

おはようございますo(^-^)o！！！
藤枝市立病院、集団退職みたいですね。

手と腕が肉離れみたいに痛い。。。（；；）。手術で力入れすぎたみたい。。。

メール突撃、
連絡があっただけで30人以上の方が
行ってくださっているようです（＞▽＜）！！！
山形大学組とあわせると、かなりの数になるでしょう！

　

来週から審議に入ります。
　　
　政治に声を届けよう！

　　

産婦人科医退職へ　藤枝市立病院　休診の可能性も／静岡
静岡新聞 2008/01/18 
http://www.shizushin.com/headline/20080118000000000007.htm
　藤枝市立総合病院（藤枝市駿河台、毛利博院長）の産婦人科医師３人が６月までに全員退職する予定であることが１７日、分かった。市と病院は後任の医師探しに奔走しているが、現時点では非常に難航しており、産婦人科が休診となる可能性もある。休診　同病院の産婦人科は、平成１８年には８８１件、１６年には１１００件を超える分娩を扱い、志太榛原圏域の病院では最多。子宮筋腫や子宮・卵巣がんなどの診察・治療も行っている。
　昨年１２月に医師１人が退職。さらに、医師の派遣元の浜松医大の方針で残る３人の医師も今年３月末に１人、６月中に２人が退職、大学に戻ることが決まった。市と病院は浜松医大に地域医療への理解を求めるとともに、全国の医大に医師派遣を要請、院内で対策を協議している。１０日の診療部会議では、産婦人科から「婦人科手術は３月で終了する」「分娩予約は５月分までとする」との提案があったという。
　毛利院長は「休診などの事態にならないよう、最大限の努力を続けている最中で、流動的な部分もある。その結果を見て適切な対策を決めたい」と話している。同病院では、保険診療報酬の不正請求で歯科口腔外科が昨年１０月に廃止されたほか、医師の不足で内分泌代謝科も休診中、総合内科も初診受付時間を制限している。
　志太地域では、島田市民病院でも医師不足のため、平成１６年８月から１８年４月まで産科を休診した。再開した現在でも常勤医は１人しかいない。藤枝市立総合病院の産婦人科が休診となれば、６人の医師がいる焼津市立総合病院などに患者が集中することも懸念される。
　焼津市立総合病院の太田信隆院長は「藤枝が休診した場合、正常分娩は既存の医療機関が分担して受け持つことはできる。しかし、母体に異常が起こった場合は、小児科も含めてパンクする可能性は高い」とみる。既に地域の開業医と対応について意見交換を始めたという。
　一方、浜松医大産婦人科の金山尚裕教授は「大学病院も含めて産婦人科医の不足が深刻化する中で、全県的なバランスを考え、より困っている地域に人員を振り分けざるを得ない」と語り、「行政や自治体病院が一丸となって、病院や医師の集約化に取り組んでほしい」と要望している。

　　

救急受け入れもう限界 県内中核病院 県、適正利用呼び掛け／栃木
下野新聞　2008年1月18日
http://www.shimotsuke.co.jp/hensyu/news/php/s_news.php?f=k&d=20080118&n=6
　県内救急患者の七割が勤務医不足の深刻化する中核病院や大学病院に集中している実態を受け県は十七日、診療時間内の受診や軽症患者に対応する地域の休日夜間急患センターの利用を呼び掛けるリーフレットを作製、新聞折り込みで今月二十一日に県内六十八万七千世帯に配布する、と発表した。救急医療が緊急事態に備える本来の目的から外れ、入院の必要のない「時間外診療」の患者対応に追われており、現場の医師から「もはや限界」との声が上がっている、と指摘している。
　県保健福祉部によると夜間・休日の時間外診療も含めた救急患者のうち二〇〇六年度は約二十六万四千人が中核病院と大学病院に集中。五年前の〇一年度に比べると約六万五千人も増加した。一方で県内中核病院の勤務医は、〇四年度の新臨床研修制度導入後、大学派遣医師の引き揚げなどで急速に減少。診療体制に深刻な影響が出ている。

　県北地域の、ある中核病院長は「（他病院の救急で）小児科・産科が駄目になったのは（勤務医が）犠牲的精神で働いて燃え尽きた。今度は私のところが同じ危機にある」と県の会合で訴えた。作製したリーフレットは、入院の必要のない軽症患者やコンビニ感覚で中核病院に時間外診療を求める利用者に対する協力を呼び掛けた。
　県は同じ趣旨のリーフレットを〇六年度、県内の医療機関や市町、県の出先などに十万部配布。今回は地域中核病院の窮状も盛り込み、現状打開へ世帯配布に踏み切る。十七日の定例記者会見で福田富一知事は「このままでは適切な救急医療を提供するのが困難になる恐れがある」と、医療機関の適正な利用に理解を求めた。

　　

久米島病院 産婦人科、非常設も
琉球新報　2008年1月17日
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-30567-storytopic-1.html
　公立久米島病院（當銘正彦院長）の医師７人のうち、産婦人科医や小児科医らが４月までに相次いで退職する問題で、當銘院長は１６日、産婦人科医を除く医師の確保は現状維持のめどがついたことを明らかにした。産婦人科医については全国公募しているが、全国的な産婦人科医不足で４月までの確保は厳しい状況。確保できない場合、４月からは産婦人科医を常設しない方向で検討している。
　當銘院長は「お産を医師一人で扱うのはリスクが大きい。一人では扱わないよう学会も指導している。産婦人科医を一人確保できたとしても、お産を扱わず、婦人外来だけ対応してもらう方向だ」と話しており、医師が確保できても４月以降は出産を扱わないことが予想される。
　産婦人科の４月以降の体制については現在、県立病院と協議中で、週何度か妊婦健診を受けられるようにするため、医師を派遣してもらうことで了解を得たという。妊婦健診に対応する頻度などは今後の協議で詰める。出産時期を迎えた妊婦は沖縄本島の医療機関で出産してもらう意向だ。
　當銘院長によると、久米島病院では４月までに医師６人が退職予定だったが、代わりの医師の就任が内定した。小児科医は昨年１２月に退職したが、４月に新たな医師が着任するまでの間、県立病院からの医師の応援派遣で対応している。

　　

女医再就業の助成不調 山口・島根・鳥取で実績ゼロ
中国新聞　2008年1月17日
http://www.chugoku-np.co.jp/Health/An200801160360.html
▽希望者把握に課題
　出産や育児で離職した女性医師の再就業のため山口、島根、鳥取の三県が設けた研修助成事業が、実績ゼロのままとなっている。三県は、対象者の把握が難しくＰＲ不足の面があると分析。「あらゆる手段を講じ、一人でも確保したい」と制度を継続する構えで、情報提供に力を入れる。

　山口県は二〇〇六年度、産科、小児科、麻酔科の医師確保のため、単県の事業として創設した。二年連続で八百万円を予算計上。女性だけでなく、退職したり、他の診療科からの転科を希望したりする医師向けに、最長六カ月の研修費用を補助する。復職後は、県内の公的医療機関への勤務を条件にしている。これまで相談は五件あったが、研修場所の希望や指導医のスケジュールが合わないなどで実現していない。県医務保険課は「個人情報保護などにより離職した女性医師の把握が難しく、ダイレクトに情報を届けにくい」と明かす。病院や医師会を通じたＰＲの強化に加え、研修場所を広げるなど、使いやすいよう制度を改善する方針だ。
　島根県は〇七年度、小児科、産科を対象に国事業を受けて二百四十万円を予算計上。県医療対策課は「県内で産休を取る医師が少ない。さらに、医師不足の中で指導医の確保など現場に研修する余裕がない」と利用ゼロの理由を分析する。ただ、「必要な場合にすぐ使えるよう対応したい」と切実な現状をにじませる。
　鳥取県も〇六年度、医師を県職員として採用し、最長一年間研修する制度を始めたが、実績はまだない。県医療政策課は「復職希望者が何人いるのか把握できず、ＰＲも十分行き届いていない」とし、医療機関と連携した情報提供に力を入れる。

　　　　　　

福医大の家庭医５地域に診療拠点
福島放送　2008年1月17日
http://www.kfb.co.jp/news/index.cgi?n=2008011716
本県の医師不足解消も視野に福島医大が検討を進めている地域密着の家庭医の配置構想が１６日、明らかになった。今後１０年間で県内の５地域それぞれに、家庭医が常勤する家庭医療診療所２カ所と家庭医が手薄な産婦人科・小児科をサポートする地域病院、診療に加え家庭医の育成に当たる家庭医療学センターの計４カ所を指定。総勢１００人体制で、患者とその家族、地域全体を視野に入れた医療を実践していく。センター第１号として新年度、伊達市の保原中央クリニックが指定を受ける見通しとなった。

　　

志木市立病院に開業医 小児救急医療充実へ 朝霞地区医師会
埼玉新聞　2008年1月17日
http://www.saitama-np.co.jp/news01/17/06x.html
　安全かつ安心な小児救急医療を提供しようと、志木市上宗岡の志木市立市民病院は四月一日から、朝霞地区医師会と協力し、同医師会の開業医四十人が休日・夜間の小児救急医療を市民病院内で行う。地域の開業医が、公立病院でこうした医療行為を実施するのは、珍しい取り組みという。
　開業医の派遣により、休日・夜間に風邪や発熱などで急に訪れた小児救急患者の診察が充実。対応医師が増えることで、市民病院の医師は負担が軽減され、現在よりも救急車で運ばれてくる救急患者や病棟患者の円滑な診察が可能となる。開業医は同医師会から一人ずつ月二十五回程度、一日二時間派遣。担当するのは、月曜から金曜日の午後八時から同十時までと、土曜日の午後七時から同九時まで。医師一人当たり一日一万円の報酬が支払われる予定で、市が三月議会に予算を提案する。

　二〇〇四年度の「新医師臨床研修制度」導入以降、全国各地で小児科医が不足。市民病院など五病院で対応していた「小児救急輪番制」が、昨年一月からは市民病院と埼玉病院（和光）、堀ノ内病院（新座）の三病院だけとなっていた。
　中でも市民病院は、朝霞四市の小児救急患者受け入れの約七割を担い、夜間対応が不可能な日も生ずるなど、医師の負担増が懸念されていた。制度を維持するため、市民病院と朝霞地区医師会は昨年九月から話し合い、派遣が実現した。医師会の橋本啓一会長は「地域の小児医療を守るため手伝いができないかと思っていた。県内のモデルケースになってくれれば」と話していた。

　　　　　　

患者情報めぐり認識にずれ 救急搬送で消防と医療機関
東京新聞　2008年1月17日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2008011701000672.html
　大阪府富田林市で昨年末、搬送の受け入れを相次いで断られた女性が死亡した問題で、搬送中の女性の容体に関する情報をめぐって「病院側に適切に伝えた」とする救急隊に対して、最終的に受け入れた病院は「不十分だった」と認識していることが１７日、総務省消防庁などの調査で分かった。
　消防庁は「どちらの主張が正確かは別にして、救急搬送時には緊密な連携が必要だ」としており、今後、救急隊員が患者の容体を的確に把握する方策や、医療機関への情報伝達方法などの改善策について、専門家を交えた救急搬送に関する検討会作業部会で協議する。消防庁によると、富田林市の女性は３０病院に受け入れを断られた末、一度は断った大阪府河内長野市の大阪南医療センターに搬送されたが、センターに着いた時には心肺停止状態だった。救急隊側は調査に対して「病院に到着して救急車が止まるまでは呼吸と脈があった」と説明し、容体のチェックや情報伝達に不備はなかったとした。

　　　　　　　　

医療機関名、全戸に届かず 「推計甘かった」と厚労省
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008011701000534.html

４増の13病院が赤字 山口県内市町公営病院決算
中国新聞　2008年1月18日
http://www.chugoku-np.co.jp/Health/An200801170309.html

小児の夜間救急診療支援室を設置／岐阜
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/article/gifu/20080118/CK2008011802080196.html

県立医大次期理事長・菊地氏に聞く／福島
読売新聞　2008年1月18日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/fukushima/news/20080117-OYT8T00780.htm

島根県内看護師不足の実態浮き彫りに
山陰中央新報　2008年1月17日
http://www.sanin-chuo.co.jp/news/modules/news/article.php?storyid=493129004

がん診療連携拠点病院、新たに３０都県７０施設指定へ
読売新聞　2008年1月17日
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080117i312.htm?from=main3

福祉医療費助成県の制度見直し「自己負担導入すべきでない」議会が申し入れへ／三重
読売新聞　2008年1月17日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/mie/news/20080116-OYT8T00744.htm

病院生き残り、強みの充実がカギ
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14036.html

　　

「医療差別」に高齢者は怒っている
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14038.html

混合診療 秩序ある適用拡大に努めよ　1月16日付・読売社説
読売新聞  2008年1月15日
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080115ig91.htm

７５歳以上「差別化」狙う
しんぶん赤旗　2008年1月17日
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2008-01-17/2008011702_02_0.html

　　

医療機関の倒産、前年の1.5倍増
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14039.html

地域「元気ない」が５３％ 地方再生の内閣府調査
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008011701000637.html

　　　　　　　　　

国立大付属病院の経営悪化 診療報酬改定が追い打ち
熊本日日新聞　2008年1月17日
http://kumanichi.com/iryou/kiji/sonota/160.html
　国立大学が二〇〇四年度に独立行政法人に移行し、今年三月末で丸四年になる。移行に伴い付属病院も、国からの財政支援が手薄になり、経営改善を強いられている。 ただ移行前に財政投融資資金などを借り入れ、建物などの施設整備を進めていた付属病院は債務もそっくり引き継いだ。半面、移行の前年度に導入された入院医療費の包括評価方式による支払いや、移行後の診療報酬引き下げで、頼みの医業収入の増加は見込めない。

　■実質赤字１３億円
　「うちは一九九九年度に病院の再開発に着手した。まず西病棟、次ぎに中央診療棟を建てた。最近、東病棟の基礎工事に入った。中央診療棟のオープンに合わせ、最新の医療機器も導入した」。文部科学省が初めて公表した国立大付属病院の〇六年度財務諸表で、全国四十三病院のうち実質赤字額が十三億円と最多だった熊本大付属病院は、膨らんだ赤字の背景をそう説明する。東病棟の完成後は、臨床研究棟（医局）の移転新築、その後は管理棟の移転新築と続き、再開発が終了するのは十年後の二〇一八年度と見込んでいる。 同病院事務部によると、この間の借金返済額は最高三十億円台、最低十億円台の間で推移。単年度収支の黒字転換は容易ではない。 従来、国立大の医学部と付属病院の収入と支出の関係はあいまいだった。それが独法化でセグメント（事業所）区分による財務内容の公開に切り替わった。医学部は国の支援で教育と研究に取り組み、付属病院が医業収入で稼いだカネで法人の借金を返済していく、という計画だった。

　■採算性を重視
　ところが実態は違った。入院医療費の包括評価方式は、医療費の定額制にほかならず患者の入院日数が短縮、減収になった。〇六年度の診療報酬のマイナス改定が追い打ちをかけた。当然、コスト意識が強くなり、ベッドの稼働率は上がり、検査も必要最小限になったという。

　熊本大付属病院の赤塚善一・事務部長は言う。「大都市と違い、熊本のような地方では、土地に唯一の大学病院が難病患者の治療など、不採算が明らかな分野を引き受けないと、どこの病院もやらない。厚労省の医療制度改革はあまりに採算性を重視し、医療現場が分かっていない」
　そんな悩みを抱えるのは熊本大ばかりではない。全国の国立大でつくる国立大協会は（１）国立大学法人の教育・研究の基盤となる運営費交付金の１％削減の撤廃（２）国立大付属病院に対する経営改善係数の適用見直しなどを文科省と厚労省に要望している。運営費交付金の１％削減は、政府が〇六年に閣議決定した「骨太の方針２００６」に盛り込まれ、二〇一〇年度まで続く。 この１％削減のほか、「２％ルール」と呼ばれる経営改善係数の適用が付属病院の経営を圧迫する。〇四年度の医業収入を基準にして、その２％相当の運営交付金を〇九年度まで毎年度減額するルールだ。

　熊本大付属病院の場合、〇四年度の医業収入は百四十億円。その２％に当たる二億八千万円の運営費交付金が、毎年度カットされている。「カネもなく、医局制度の崩壊で医師の確保もままならない。今のままなら、地方の国立大付属病院は、立ち行かなくなるだろう」。赤塚事務部長の表情は厳しい。

　　　　　　　　

「国の在宅死4割目標は不可能」
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14037.html

消防本部の５３％利用せず 救急医療情報システム
東京新聞　2008年1月17日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2008011790155842.html

7対1の要件、医師は病床数の1割以上
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14035.html

　　　

誤診で死亡、医師を書類送検＝直腸の穴、ＣＴ画像見落とす－埼玉県警
時事通信　2008年1月17日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008011700746
　埼玉県白岡町の白岡中央総合病院で２００５年１１月、当直医が直腸に穴があったのを見過ごし、患者を死なせたとして、県警捜査１課と久喜署は１７日、業務上過失致死の疑いで、同病院の男性医師（４２）をさいたま地検に書類送検した。医師は調べに対し、誤診を認めているという。
　調べによると、医師は０５年１１月３日夕、腹痛で来院した同町の会社員男性＝当時（５４）＝を診察した際、直腸せん孔を見逃し、急性小腸炎と誤診。適切な治療をしないまま、翌日に男性を腹膜炎で死亡させた疑い。
　医師の専門は内科で、祝日のため当直医として男性を診察した。問診や触診に加え、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）で検査したが、医師は画像に映っていた直腸の穴を見過ごしていた。

　　

銀行員、紙幣からインフルエンザ感染の可能性＝スイス研究者
MSN産経ニュース　2008年1月18日
（１）http://sankei.jp.msn.com/life/trend/080117/trd0801172302013-n1.htm
（２）http://sankei.jp.msn.com/life/trend/080117/trd0801172302013-n2.htm

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おはようございますo(^-^)o！！！
藤枝市立病院、集団退職みたいですね。

手と腕が肉離れみたいに痛い。。。（；；）。手術で力入れすぎたみたい。。。

メール突撃、
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山形大学組とあわせると、かなりの数になるでしょう！

　

来週から審議に入ります。
　　
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産婦人科医退職へ　藤枝市立病院　休診の可能性も／静岡
静岡新聞 2008/01/18 
http://www.shizushin.com/headline/20080118000000000007.htm
　藤枝市立総合病院（藤枝市駿河台、毛利博院長）の産婦人科医師３人が６月までに全員退職する予定であることが１７日、分かった。市と病院は後任の医師探しに奔走しているが、現時点では非常に難航しており、産婦人科が休診となる可能性もある。休診　同病院の産婦人科は、平成１８年には８８１件、１６年には１１００件を超える分娩を扱い、志太榛原圏域の病院では最多。子宮筋腫や子宮・卵巣がんなどの診察・治療も行っている。
　昨年１２月に医師１人が退職。さらに、医師の派遣元の浜松医大の方針で残る３人の医師も今年３月末に１人、６月中に２人が退職、大学に戻ることが決まった。市と病院は浜松医大に地域医療への理解を求めるとともに、全国の医大に医師派遣を要請、院内で対策を協議している。１０日の診療部会議では、産婦人科から「婦人科手術は３月で終了する」「分娩予約は５月分までとする」との提案があったという。
　毛利院長は「休診などの事態にならないよう、最大限の努力を続けている最中で、流動的な部分もある。その結果を見て適切な対策を決めたい」と話している。同病院では、保険診療報酬の不正請求で歯科口腔外科が昨年１０月に廃止されたほか、医師の不足で内分泌代謝科も休診中、総合内科も初診受付時間を制限している。
　志太地域では、島田市民病院でも医師不足のため、平成１６年８月から１８年４月まで産科を休診した。再開した現在でも常勤医は１人しかいない。藤枝市立総合病院の産婦人科が休診となれば、６人の医師がいる焼津市立総合病院などに患者が集中することも懸念される。
　焼津市立総合病院の太田信隆院長は「藤枝が休診した場合、正常分娩は既存の医療機関が分担して受け持つことはできる。しかし、母体に異常が起こった場合は、小児科も含めてパンクする可能性は高い」とみる。既に地域の開業医と対応について意見交換を始めたという。
　一方、浜松医大産婦人科の金山尚裕教授は「大学病院も含めて産婦人科医の不足が深刻化する中で、全県的なバランスを考え、より困っている地域に人員を振り分けざるを得ない」と語り、「行政や自治体病院が一丸となって、病院や医師の集約化に取り組んでほしい」と要望している。

　　

救急受け入れもう限界 県内中核病院 県、適正利用呼び掛け／栃木
下野新聞　2008年1月18日
http://www.shimotsuke.co.jp/hensyu/news/php/s_news.php?f=k&d=20080118&n=6
　県内救急患者の七割が勤務医不足の深刻化する中核病院や大学病院に集中している実態を受け県は十七日、診療時間内の受診や軽症患者に対応する地域の休日夜間急患センターの利用を呼び掛けるリーフレットを作製、新聞折り込みで今月二十一日に県内六十八万七千世帯に配布する、と発表した。救急医療が緊急事態に備える本来の目的から外れ、入院の必要のない「時間外診療」の患者対応に追われており、現場の医師から「もはや限界」との声が上がっている、と指摘している。
　県保健福祉部によると夜間・休日の時間外診療も含めた救急患者のうち二〇〇六年度は約二十六万四千人が中核病院と大学病院に集中。五年前の〇一年度に比べると約六万五千人も増加した。一方で県内中核病院の勤務医は、〇四年度の新臨床研修制度導入後、大学派遣医師の引き揚げなどで急速に減少。診療体制に深刻な影響が出ている。

　県北地域の、ある中核病院長は「（他病院の救急で）小児科・産科が駄目になったのは（勤務医が）犠牲的精神で働いて燃え尽きた。今度は私のところが同じ危機にある」と県の会合で訴えた。作製したリーフレットは、入院の必要のない軽症患者やコンビニ感覚で中核病院に時間外診療を求める利用者に対する協力を呼び掛けた。
　県は同じ趣旨のリーフレットを〇六年度、県内の医療機関や市町、県の出先などに十万部配布。今回は地域中核病院の窮状も盛り込み、現状打開へ世帯配布に踏み切る。十七日の定例記者会見で福田富一知事は「このままでは適切な救急医療を提供するのが困難になる恐れがある」と、医療機関の適正な利用に理解を求めた。

　　

久米島病院 産婦人科、非常設も
琉球新報　2008年1月17日
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-30567-storytopic-1.html
　公立久米島病院（當銘正彦院長）の医師７人のうち、産婦人科医や小児科医らが４月までに相次いで退職する問題で、當銘院長は１６日、産婦人科医を除く医師の確保は現状維持のめどがついたことを明らかにした。産婦人科医については全国公募しているが、全国的な産婦人科医不足で４月までの確保は厳しい状況。確保できない場合、４月からは産婦人科医を常設しない方向で検討している。
　當銘院長は「お産を医師一人で扱うのはリスクが大きい。一人では扱わないよう学会も指導している。産婦人科医を一人確保できたとしても、お産を扱わず、婦人外来だけ対応してもらう方向だ」と話しており、医師が確保できても４月以降は出産を扱わないことが予想される。
　産婦人科の４月以降の体制については現在、県立病院と協議中で、週何度か妊婦健診を受けられるようにするため、医師を派遣してもらうことで了解を得たという。妊婦健診に対応する頻度などは今後の協議で詰める。出産時期を迎えた妊婦は沖縄本島の医療機関で出産してもらう意向だ。
　當銘院長によると、久米島病院では４月までに医師６人が退職予定だったが、代わりの医師の就任が内定した。小児科医は昨年１２月に退職したが、４月に新たな医師が着任するまでの間、県立病院からの医師の応援派遣で対応している。

　　

女医再就業の助成不調 山口・島根・鳥取で実績ゼロ
中国新聞　2008年1月17日
http://www.chugoku-np.co.jp/Health/An200801160360.html
▽希望者把握に課題
　出産や育児で離職した女性医師の再就業のため山口、島根、鳥取の三県が設けた研修助成事業が、実績ゼロのままとなっている。三県は、対象者の把握が難しくＰＲ不足の面があると分析。「あらゆる手段を講じ、一人でも確保したい」と制度を継続する構えで、情報提供に力を入れる。

　山口県は二〇〇六年度、産科、小児科、麻酔科の医師確保のため、単県の事業として創設した。二年連続で八百万円を予算計上。女性だけでなく、退職したり、他の診療科からの転科を希望したりする医師向けに、最長六カ月の研修費用を補助する。復職後は、県内の公的医療機関への勤務を条件にしている。これまで相談は五件あったが、研修場所の希望や指導医のスケジュールが合わないなどで実現していない。県医務保険課は「個人情報保護などにより離職した女性医師の把握が難しく、ダイレクトに情報を届けにくい」と明かす。病院や医師会を通じたＰＲの強化に加え、研修場所を広げるなど、使いやすいよう制度を改善する方針だ。
　島根県は〇七年度、小児科、産科を対象に国事業を受けて二百四十万円を予算計上。県医療対策課は「県内で産休を取る医師が少ない。さらに、医師不足の中で指導医の確保など現場に研修する余裕がない」と利用ゼロの理由を分析する。ただ、「必要な場合にすぐ使えるよう対応したい」と切実な現状をにじませる。
　鳥取県も〇六年度、医師を県職員として採用し、最長一年間研修する制度を始めたが、実績はまだない。県医療政策課は「復職希望者が何人いるのか把握できず、ＰＲも十分行き届いていない」とし、医療機関と連携した情報提供に力を入れる。

　　　　　　

福医大の家庭医５地域に診療拠点
福島放送　2008年1月17日
http://www.kfb.co.jp/news/index.cgi?n=2008011716
本県の医師不足解消も視野に福島医大が検討を進めている地域密着の家庭医の配置構想が１６日、明らかになった。今後１０年間で県内の５地域それぞれに、家庭医が常勤する家庭医療診療所２カ所と家庭医が手薄な産婦人科・小児科をサポートする地域病院、診療に加え家庭医の育成に当たる家庭医療学センターの計４カ所を指定。総勢１００人体制で、患者とその家族、地域全体を視野に入れた医療を実践していく。センター第１号として新年度、伊達市の保原中央クリニックが指定を受ける見通しとなった。

　　

志木市立病院に開業医 小児救急医療充実へ 朝霞地区医師会
埼玉新聞　2008年1月17日
http://www.saitama-np.co.jp/news01/17/06x.html
　安全かつ安心な小児救急医療を提供しようと、志木市上宗岡の志木市立市民病院は四月一日から、朝霞地区医師会と協力し、同医師会の開業医四十人が休日・夜間の小児救急医療を市民病院内で行う。地域の開業医が、公立病院でこうした医療行為を実施するのは、珍しい取り組みという。
　開業医の派遣により、休日・夜間に風邪や発熱などで急に訪れた小児救急患者の診察が充実。対応医師が増えることで、市民病院の医師は負担が軽減され、現在よりも救急車で運ばれてくる救急患者や病棟患者の円滑な診察が可能となる。開業医は同医師会から一人ずつ月二十五回程度、一日二時間派遣。担当するのは、月曜から金曜日の午後八時から同十時までと、土曜日の午後七時から同九時まで。医師一人当たり一日一万円の報酬が支払われる予定で、市が三月議会に予算を提案する。

　二〇〇四年度の「新医師臨床研修制度」導入以降、全国各地で小児科医が不足。市民病院など五病院で対応していた「小児救急輪番制」が、昨年一月からは市民病院と埼玉病院（和光）、堀ノ内病院（新座）の三病院だけとなっていた。
　中でも市民病院は、朝霞四市の小児救急患者受け入れの約七割を担い、夜間対応が不可能な日も生ずるなど、医師の負担増が懸念されていた。制度を維持するため、市民病院と朝霞地区医師会は昨年九月から話し合い、派遣が実現した。医師会の橋本啓一会長は「地域の小児医療を守るため手伝いができないかと思っていた。県内のモデルケースになってくれれば」と話していた。

　　　　　　

患者情報めぐり認識にずれ 救急搬送で消防と医療機関
東京新聞　2008年1月17日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2008011701000672.html
　大阪府富田林市で昨年末、搬送の受け入れを相次いで断られた女性が死亡した問題で、搬送中の女性の容体に関する情報をめぐって「病院側に適切に伝えた」とする救急隊に対して、最終的に受け入れた病院は「不十分だった」と認識していることが１７日、総務省消防庁などの調査で分かった。
　消防庁は「どちらの主張が正確かは別にして、救急搬送時には緊密な連携が必要だ」としており、今後、救急隊員が患者の容体を的確に把握する方策や、医療機関への情報伝達方法などの改善策について、専門家を交えた救急搬送に関する検討会作業部会で協議する。消防庁によると、富田林市の女性は３０病院に受け入れを断られた末、一度は断った大阪府河内長野市の大阪南医療センターに搬送されたが、センターに着いた時には心肺停止状態だった。救急隊側は調査に対して「病院に到着して救急車が止まるまでは呼吸と脈があった」と説明し、容体のチェックや情報伝達に不備はなかったとした。

　　　　　　　　

医療機関名、全戸に届かず 「推計甘かった」と厚労省
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008011701000534.html

４増の13病院が赤字 山口県内市町公営病院決算
中国新聞　2008年1月18日
http://www.chugoku-np.co.jp/Health/An200801170309.html

小児の夜間救急診療支援室を設置／岐阜
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/article/gifu/20080118/CK2008011802080196.html

県立医大次期理事長・菊地氏に聞く／福島
読売新聞　2008年1月18日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/fukushima/news/20080117-OYT8T00780.htm

島根県内看護師不足の実態浮き彫りに
山陰中央新報　2008年1月17日
http://www.sanin-chuo.co.jp/news/modules/news/article.php?storyid=493129004

がん診療連携拠点病院、新たに３０都県７０施設指定へ
読売新聞　2008年1月17日
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080117i312.htm?from=main3

福祉医療費助成県の制度見直し「自己負担導入すべきでない」議会が申し入れへ／三重
読売新聞　2008年1月17日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/mie/news/20080116-OYT8T00744.htm

病院生き残り、強みの充実がカギ
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14036.html

　　

「医療差別」に高齢者は怒っている
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14038.html

混合診療 秩序ある適用拡大に努めよ　1月16日付・読売社説
読売新聞  2008年1月15日
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080115ig91.htm

７５歳以上「差別化」狙う
しんぶん赤旗　2008年1月17日
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2008-01-17/2008011702_02_0.html

　　

医療機関の倒産、前年の1.5倍増
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14039.html

地域「元気ない」が５３％ 地方再生の内閣府調査
中日新聞　2008年1月17日
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008011701000637.html

　　　　　　　　　

国立大付属病院の経営悪化 診療報酬改定が追い打ち
熊本日日新聞　2008年1月17日
http://kumanichi.com/iryou/kiji/sonota/160.html
　国立大学が二〇〇四年度に独立行政法人に移行し、今年三月末で丸四年になる。移行に伴い付属病院も、国からの財政支援が手薄になり、経営改善を強いられている。 ただ移行前に財政投融資資金などを借り入れ、建物などの施設整備を進めていた付属病院は債務もそっくり引き継いだ。半面、移行の前年度に導入された入院医療費の包括評価方式による支払いや、移行後の診療報酬引き下げで、頼みの医業収入の増加は見込めない。

　■実質赤字１３億円
　「うちは一九九九年度に病院の再開発に着手した。まず西病棟、次ぎに中央診療棟を建てた。最近、東病棟の基礎工事に入った。中央診療棟のオープンに合わせ、最新の医療機器も導入した」。文部科学省が初めて公表した国立大付属病院の〇六年度財務諸表で、全国四十三病院のうち実質赤字額が十三億円と最多だった熊本大付属病院は、膨らんだ赤字の背景をそう説明する。東病棟の完成後は、臨床研究棟（医局）の移転新築、その後は管理棟の移転新築と続き、再開発が終了するのは十年後の二〇一八年度と見込んでいる。 同病院事務部によると、この間の借金返済額は最高三十億円台、最低十億円台の間で推移。単年度収支の黒字転換は容易ではない。 従来、国立大の医学部と付属病院の収入と支出の関係はあいまいだった。それが独法化でセグメント（事業所）区分による財務内容の公開に切り替わった。医学部は国の支援で教育と研究に取り組み、付属病院が医業収入で稼いだカネで法人の借金を返済していく、という計画だった。

　■採算性を重視
　ところが実態は違った。入院医療費の包括評価方式は、医療費の定額制にほかならず患者の入院日数が短縮、減収になった。〇六年度の診療報酬のマイナス改定が追い打ちをかけた。当然、コスト意識が強くなり、ベッドの稼働率は上がり、検査も必要最小限になったという。

　熊本大付属病院の赤塚善一・事務部長は言う。「大都市と違い、熊本のような地方では、土地に唯一の大学病院が難病患者の治療など、不採算が明らかな分野を引き受けないと、どこの病院もやらない。厚労省の医療制度改革はあまりに採算性を重視し、医療現場が分かっていない」
　そんな悩みを抱えるのは熊本大ばかりではない。全国の国立大でつくる国立大協会は（１）国立大学法人の教育・研究の基盤となる運営費交付金の１％削減の撤廃（２）国立大付属病院に対する経営改善係数の適用見直しなどを文科省と厚労省に要望している。運営費交付金の１％削減は、政府が〇六年に閣議決定した「骨太の方針２００６」に盛り込まれ、二〇一〇年度まで続く。 この１％削減のほか、「２％ルール」と呼ばれる経営改善係数の適用が付属病院の経営を圧迫する。〇四年度の医業収入を基準にして、その２％相当の運営交付金を〇九年度まで毎年度減額するルールだ。

　熊本大付属病院の場合、〇四年度の医業収入は百四十億円。その２％に当たる二億八千万円の運営費交付金が、毎年度カットされている。「カネもなく、医局制度の崩壊で医師の確保もままならない。今のままなら、地方の国立大付属病院は、立ち行かなくなるだろう」。赤塚事務部長の表情は厳しい。

　　　　　　　　

「国の在宅死4割目標は不可能」
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14037.html

消防本部の５３％利用せず 救急医療情報システム
東京新聞　2008年1月17日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2008011790155842.html

7対1の要件、医師は病床数の1割以上
キャリアブレイン　2008年1月17日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/14035.html

　　　

誤診で死亡、医師を書類送検＝直腸の穴、ＣＴ画像見落とす－埼玉県警
時事通信　2008年1月17日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008011700746
　埼玉県白岡町の白岡中央総合病院で２００５年１１月、当直医が直腸に穴があったのを見過ごし、患者を死なせたとして、県警捜査１課と久喜署は１７日、業務上過失致死の疑いで、同病院の男性医師（４２）をさいたま地検に書類送検した。医師は調べに対し、誤診を認めているという。
　調べによると、医師は０５年１１月３日夕、腹痛で来院した同町の会社員男性＝当時（５４）＝を診察した際、直腸せん孔を見逃し、急性小腸炎と誤診。適切な治療をしないまま、翌日に男性を腹膜炎で死亡させた疑い。
　医師の専門は内科で、祝日のため当直医として男性を診察した。問診や触診に加え、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）で検査したが、医師は画像に映っていた直腸の穴を見過ごしていた。

　　

銀行員、紙幣からインフルエンザ感染の可能性＝スイス研究者
MSN産経ニュース　2008年1月18日
（１）http://sankei.jp.msn.com/life/trend/080117/trd0801172302013-n1.htm
（２）http://sankei.jp.msn.com/life/trend/080117/trd0801172302013-n2.htm