本日の医療ニュース..｡*♡ 7月9日

おはようございます！また月曜日ですね！　　ぽち→
今週も元気よく、医療崩壊ニュースですo(^-^)o..｡*♡
さて、産科医の不足が理解されてきているようです。
そして東京でも産科医不足の空気が流れつつあるようなニュースも！

相変わらず地方は大変な状態。
弘前大と東北大で地方医療を守るシンポジウムが開かれたようです。
日数制限でリハビリが打ち切られている状況も報告されていますね。
いままで受けられた医療がだんだん受けられなくなってきている状況を
示しているのではないでしょうか。

医療事故報告や第三者機関へのモデルケースとして注目されている
航空事故への調査報告が始まっているようです。やはりインシデントが多いようですね。
人は間違える、ですし！　では、どうぞ！

　

産科医不足、妊婦の８割「不安」＝緊急時の対応も気掛かり－日医総研
時事通信　2007年7月8日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc&k=2007070800082
　病院や診療所に通院する妊婦の８割近くが、産科医不足の報道に不安を感じていることが８日、日本医師会総合政策研究機構（日医総研）の調査で分かった。産科医不足や緊急時の不安で次の妊娠を控えたくなるという人は約２割に上った。
　調査は今年２月、宮城、神奈川、三重、香川、福岡の５県の病院や診療所に通う妊婦に質問票を配布し、計４５施設、約９００人からの回答を集計した。
　産科医不足の報道に不安を感じている人は７７．９％。分娩（ぶんべん）時の医療事故やミスについては４４．５％、緊急の事態への対応には２７．２％の人が不安を感じていた。

　

NTT東日本関東病院　産婦人科医不足問題、大都市にも波及　自助努力で回復軌道に　患者、職員の満足度アップが重要
記事：Japan Medicine   提供：じほう 【2007年7月6日】
　NTT東日本関東病院（606床、平均在院日数10.7日）では、昨年一時的に、産婦人科医の定員7人に対し、3人まで落ち込んでいたことが明らかになった。現在では、すでに産婦人科医の人員は6人まで回復したが、今や大都市圏のブランド病院でも病院勤務医不足問題に直面する時代に入っている。
地域連携パスなどで外来患者数の抑制策が課題
　同院は、2000年の新病院建設に際しての外来患者数の設計規模1700人に対し、現在では2300-2400人に膨れ上がっている。例えば、ペインクリニック科では、来年8月まで予約患者で一杯という。他科の手術などについても、予約をしてからの待ち時間が月単位になっている。
　 同院の落合慈之院長は、これまでの病院の取り組みを「一定の成果」と認めた上で、「1日の外来患者数は、多くても2000人に抑えたい。2400人規模で推移していくと、医師・看護師・コメディカルスタッフが疲弊してしまう」と危機感を表明。患者だけでなく、職員の満足度も高めていきたい考えを強調する。また、対応策については、地域連携パスの導入を挙げ、外来の効率的運用につなげていきたいとした。
　 そんな中で昨年4月、2年前から退職を申し出ていた産婦人科部長の退職を契機に産婦人科医の退職が続き、7人いた産婦人科医が3人に激減した。
　 落合院長は、産婦人科医確保対策に奔走。複数の大学病院に医師派遣を要請し、現在では産婦人科医6人にまで回復した。
　 大都市の真っただ中で起きた医師不足だが、自助努力によって新たな医師の確保にこぎつけた。この点も、地方と異なる大都市の利点ともみられる。
　 同院では、7対1看護配置基準の算定を昨年11月から開始した。産婦人科医不足にある産婦人科病棟の患者が減少したことも7対1を可能にした一因としている。その後、看護師数の増員も図っている。同院では7対1移行により、年間5億円の医業収入アップを見込むが、その大部分は人件費に充当される見通しだ。
　 落合院長は、「7対1算定で、収入以上に看護師、さらに医師にとって業務環境の改善につながることを期待している。まずは、患者・職員の満足度アップが、病院としては重要だ」との認識を示した。
　 地域連携パス、そして7対1看護配置など、落合院長は「これらは、医療の効率的運用のツールの1つ。上手に活用してこそ意味がある」と指摘し、あくまでも基本を大事にしつつ自然体で臨む姿勢を崩さない。こうした揺るがない理念が、今後の診療報酬改定に振り回されない病院経営には重要となっていくとみられる。

[周産期医療の危機＠都心にもついに発火]
東京日和＠元勤務医の日々 2007.07.08
http://blog.m3.com/TL/20070708/2　より

　

運営改革、波高し 国保金ケ崎診療所
岩手日報 2007年7月8日
http://www.iwate-np.co.jp/economy/e200707/e0707081.html
　金ケ崎町西根の国保金ケ崎診療所（佐々木峻所長）が運営改革の岐路に立っている。昨年度、同診療所特別会計への一般会計繰出金は約１億３０００万円に上る。町は赤字に相当するこの額を来年度から財政計画に基づいて５０００万円程度に抑える考えを示す。しかし、診療報酬改定による報酬単価の落ち込みで、改善は容易ではない。６月末には常勤内科医２人のうち１人が退職するという想定外の事態も起きた。町は繰出金の圧縮に向けた診療所運営方針を１１月ごろ固める。「背水の陣」で問題解決に挑むが、難航も予想される。
　町は昨年６月の病院から無床診療所への切り替えに当たり、約５３００万円の繰出金で特別会計の収支を均衡できると想定していた。それが約１億３０００万円まで膨らんだのは、昨年４月の診療報酬改定が大きい。
　同診療所によると、改定前と比べた診察１回当たりの診療報酬の下落幅は、診療所移行前は３％台と見込んでいたが、実際は１５％台だったという。
　町が繰出金の大幅抑制を打ち出したのは、地方交付税の減額が続く中でも安定した財政運営を図るためだ。
　町は、３月策定の財政健全化計画（２００７－１３年度）と、５月改訂の第三次行政改革実施計画（０５－０９年度）で、改訂前と比べ約１２億５０００万円増の約４５億９０００万円の効果額を生み出すとしている。歳入、歳出の一体改革により、財政調整基金が０８年度に枯渇するという改訂前の見通しを回避、０９年度には同基金を約４億３０００万円積み立てる計画だ。計画実現には、一般会計から全特別会計への繰出金抑制が最大の関門となる。
　１１月をめどに発表する方針には、収支改善と併せ、在宅医療の推進や予防検診活動の充実など同診療所を核とした地域包括医療体制の構築も盛り込まれるとみられる。
　このため、内科医の退職は痛手だった。同診療所の高橋修事務長は「内科の診療自体に大きな影響は出ていないが、内科医１人では診療以外には手が回らない状況。後任医師は必ず見つける」と早急な改善を目指す。高橋由一町長は「全特別会計における収支改善の中でも特に診療所のハードルが高いが、問題の先送りはせず、町財政を健全化させる」と強い決意を示す。

国保金ケ崎診療所
　内科以外の常勤医は外科１人、歯科１人。一般会計からの繰出金を除く収益は０６年度見込みで約１億８２００万円、費用は約３億８００万円。０６年度の１日平均外来患者数は県内診療所トップの１２３・９人だが、病院時代の前年度と比較すると１０・７人の減。病床数は１９床だが、休床中。病院時代は毎年度、２億円前後を一般会計から繰り出していた。

　

深刻医師不足　地域で人材育成急務　東北大シンポ
河北新報　2007年07月09日月曜日
http://jyoho.kahoku.co.jp/member/news/2007/07/20070709t73013.htm
　東北大の地域医療シンポジウム「医師のキャリア・デザイン構築　『地域』で医師を育てる」が８日、仙台市青葉区の仙台国際センターであり、医師不足が深刻化する地方の医療を支える人材育成の方策を探った。東北大大学院医学系研究科地域医療システム学寄付講座の主催で、東北各地の医療関係者や行政の担当者ら約１５０人が参加した。

　沖縄県内の２７病院が連携して研修医を育成する「群星（むりぶし）沖縄」臨床研修センター長の宮城征四郎氏は「過去５０年の医学教育は、大都会の大病院でしか通用しない医師を養成してきた。幅広い知識と技術を持ち、過疎地でも世界でも活躍できる人材を育てることが、２０年後の日本の医療のためになる」と力説した。

　自治医大出身で公立黒川病院（宮城県大和町）管理者の山田隆司氏は「専門医も必要だが、その場所で求められる医療に対応できる家庭医も重要。患者が合わせる医療から、患者に合わせる医療へと転換しなければいけない」と指摘した。

　「長崎県離島医療医師の会」会長の八坂貴宏氏は長崎大医学部が５、６年生を対象に導入した離島医療実習を紹介。「実習後は離島医療への関心が高まる。各地に同様の取り組みがあれば、地域に目を向ける医師がきっと増える。医師が地域に定着するには病院の努力だけではなく、行政の支援と住民の理解も欠かせない」と訴えた。（略）

　

市民病院存廃に両論　舞鶴地域医療検討委が意見聴取会
2007年7月8日 京都新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070708-00000035-kyt-l26
　京都府舞鶴市の医療課題を考える「舞鶴地域医療あり方検討委員会」（後藤章暢委員長）が８日、市民からの意見を聴く会を市商工観光センター（同市浜）で開いた。市立舞鶴市民病院の元入院患者や現役職員ら、さまざまな立場の１８人が率直に意見、要望を語った。
　同委員会は市長の私的諮問機関で医療関係者ら１１人で構成。２回開催し、市内の公的４病院が統廃合や機能連携を進める方向性で一致しており秋に答申の予定。次回から具体策の検討に入るのを前に、意見発表者を公募。１８人が参加し、約１１０人が傍聴した。
　医師不足で診療科を大幅縮小した市民病院については再建と廃止の両論があり、存続を望む声も「以前のような総合病院に」「慢性期中心の病院が必要」などさまざまに分かれた。最後に後藤委員長が「すべて正しい貴重な意見だが、実際にどの形が良いのか持ち帰って検討したい」と締めくくった。
　第３回検討委は、１８日午後８時から市役所で公開で行う。

　

大分を守る：参院選課題／１　医療　／大分
毎日新聞　2007年7月8日
http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/oita/news/20070708ddlk44010349000c.html
◇深刻さ増す地域の医師不足、根本的な解決策を
　「漁は長袖で出んといかん。これ以上日焼けしたらだめよ」。津久見市街から船で２５分、四浦半島の先に浮かぶ津久見市保戸島の診療所。医師の内倉洋三さん（６８）が、長年の漁で日焼けし腕などに炎症を起こした高齢男性に語りかけると、男性は黙ってうなずいた。島民１２６６人のうち、６５歳以上の割合が約３７％。高齢化の波が押し寄せる。

　保戸島では、０５年５月まで島民の健康を一手に引き受けてきた医師が高齢のため引退。週１～２回の巡回診療のみの無医状態となった。そこへ、別府市の開業医だった内倉さんが長男に病院を継がせて昨年４月に赴任。週４日の診療のうち２日は島に泊まり込む。患者は１日平均約７０人。内科や外科、往診までこなす。血圧が高くて診療所を訪れた女性（７０）は「具合が悪い時に船で津久見市中心部まで行くのは大変。夜もいてくれる時は本当に安心」と喜ぶ。

　だが「保戸島は医師確保がうまくいったまれなケース」（県医務課）だ。救急指定を取り下げている竹田医師会病院や、内科医が８月末までに１人になるとみられる公立おがた総合病院、中津市民病院の産婦人科休診など、地域医療を支える中核病院の医師不足は深刻さを増している。県の人口１０万人当たりの医師数は２２７人（０４年１２月末現在）で、全国平均の２０１人を上回る。しかし、６割以上が大分市と別府市周辺に集中。半径４キロ以内に医療機関がない無医地区は１４市町村３８地区（昨年４月）に上る。

　元々、医師は都市部に集まる傾向があったが、０４年に導入された新医師臨床研修制度が拍車をかけた。研修先の病院が自由に選べるようになったことで偏在が加速した。大分大医学部付属病院では、新制度開始から関連病院も含め６０人～６４人の研修医を募集したが、採用者は２９人～４１人。以前は５５人前後集まっていたことを考えると、医師を派遣したくても「手駒不足」で人を出せないのが実情だという。ある大学病院職員は「昔は医局の権限が強く、時には半強制的にでも地方病院に派遣できた。その善しあしは別として、地域医療システムを支えていたのは大学病院だった」と話す。一方、「これまで行政や病院側は医師確保を大学の派遣に甘え、頼り切っていた面があった」（県の担当者）ことも否めない。

　国は先月、緊急の医師派遣を決定したが、根本的な解決にはなっていない。内倉さんは「大学は自らの意思で地域に飛び込んでいく医師を育ててほしいし、行政や地域の病院も、医師にとってやりがいのある魅力的な病院を整備するべき。国はそういう根本的なところから考える必要があるのではないだろうか」と話す。

　

日数制限で患者7割 リハビリ中止
東奥日報 2007年7月8日
http://www.toonippo.co.jp/news_too/nto2007/20070708143849.asp
　公的医療保険で受けられるリハビリテーションに日数制限が設けられた影響で二〇〇六年度、医療機関でのリハビリを終了した県内の患者七百人のうち、約七割が介護保険でのリハビリも継続できず、完全に中止・終了してしまったことが県保険医協会の調べで分かった。また、今春からの日数制限の緩和措置で、リハビリを受けられるようになった人はごくわずかであることも判明。同協会は制度の見直しを求めている。

　調査は、今年五月九日から六月三十日まで実施。県内九十六病院にアンケートを送付。三十一病院から回答を得た。
　それによると、〇六年四月から〇七年三月末まで、日数上限を迎えてリハビリを終了した患者は七百三人に上った。このうち、介護保険によるリハビリへ移行できずに中止・終了となったのは四百七十八人（68％）。国は身体の機能維持のため、介護保険によるリハビリ実施を促しているが、現実には介護リハビリを行う受け皿が少なく、スタッフも十分ではないなどの問題点もあるという。

　
   
医師不足の対策考える／弘前 
東奥日報　2007年7月8日(日)
http://www.toonippo.co.jp/news_too/nto2007/20070708112211.asp
　医師不足の現状と対策を考える「日本予防医学会講演会」が七日、弘前市の弘前大学みちのくホールで開かれた。勤務医の過酷な労働実態や、研修医の都市部と地方での偏りを招いたとされる臨床研修制度など、医師不足の背景に挙げられている問題について、大学や医師、行政関係者らがそれぞれの立場から意見を述べ、将来像を探り合った。

　第四回となる講演会は、日本予防医学会理事の中路重之・弘大大学院医学研究科教授が企画し県内では初開催。難波吉雄県健康福祉部長、佐々木義樓県医師会長、三浦公嗣文部科学省高等教育局医学教育課長がパネリストとして参加した。

　

ドクターヘリ整備を訴え、根室で講演会
釧路新聞 2007年7月8日
http://www.news-kushiro.jp/news/20070708/200707083.html

　

「女性外科医の会」創設を提唱
日本外科学会　外科医の労働環境改善で本格的始動
Japan Medicine 2007.7.6
http://megalodon.jp/?url=http://www.japan-medicine.com/news/news1.html&date=20070708203225

　

求めすぎていないか医療費削減のエビデンス （←これ結構、おもしろいです）
「本当にそうかな」と思うこと
Japan Medicine 2007.7.6
http://megalodon.jp/?url=http://www.japan-medicine.com/shiten/shiten1.html&date=20070708203346

　

解剖予算　１００万未満２５府県…読売全国調査
2007年7月8日 読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20070708-OYT8T00083.htm
新型肺炎など　感染症対策へ課題
　変死者に対する死因究明制度の不備が指摘されている問題で、公衆衛生の観点から行われる行政・承諾解剖について、各都道府県の２００７年度予算は、山口のゼロから、東京の６億６０００万円まで格差の大きいことが、読売新聞の調査で分かった。国が統一基準を設けず、運用を都道府県任せにしているためで、予算の少ない自治体は解剖数も少ない。変死者の死因を特定できずに、新型肺炎などの感染症が見逃されて流行を早期に防げない危険性がある。

　行政・承諾解剖は、死体解剖保存法に基づき行われ、感染症や中毒が死因でないかなどを調べる。国が負担する犯罪捜査のための司法解剖とは異なり、費用は都道府県が負担する。財政難などを理由に支出に消極的な自治体が多く、解剖数が少ない原因とされるが、全国の予算の実態をまとめた調査はなかった。

　本紙の調査によると、０７年度の解剖予算は、半分以上の２５府県が１００万円未満。予算ゼロの山口が「必要に応じて県警の捜査費などから出す」とするなど、不足分は「補正予算などで対応する」という自治体が多いが、４分の３の１９県は０６年の変死者が８１２～５５２７人だったのに解剖数は５体以下にとどまる。知事の権限で解剖できる監察医制度がある東京、大阪など４都府県は解剖数が１０００体を超え、３００万円超のほかの５県も同規模の自治体に比べて多い。

　１体当たりの解剖費も格差が大きい。富山が３０万円、茨城、群馬、和歌山、香川は２５万円と司法解剖並みだが、神奈川は５万円、佐賀が６万円、北海道、京都など２４道府県は７万円。他の先進国は変死者の解剖率が高く、司法解剖も含めて日本が９％なのに対し、２０～１００％に上る。日本法医学会理事の久保真一・徳島大教授は「このままでは死んでも正確な死因がわからない地域があり、新型感染症の流行などを防げない」と話す。

　

医療界からはインシデントなどの扱いで航空トラブルなどの扱いについて注目が集まっていますが、調査報告が上がってきているようです。
航空事故の芽３２５件、貨物誤載で不正常バランスの飛行も
2007年7月7日  読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20070706i515.htm
　国土交通省は６日、昨年１０月から今年３月までの間に、事故には至らなかったものの安全面で問題視すべき航空トラブルが計３２５件あったと発表した。こうしたトラブルは「事故の芽」と呼ばれ、昨年１０月の航空法改正で国内の航空会社に報告が義務づけられた。同省は今後、これらの「事故の芽」情報をデータベース化し、航空各社で共有させるなどして、事故の予防対策に役立てる方針。

　３２５件中、人的ミスによるものは３５件あった。また、特に事故を誘発する可能性があると判断した３０件について、同省は個別の概要を明らかにした。

　例えば、日本貨物航空の貨物機は昨年１２月、米・アンカレジ空港で、作業員への連絡不足などで貨物が誤った位置に積まれ、機体の重量バランスが不正常な状態で関西空港まで飛行していた。全日空では昨年１１月と今年３月、整備士間の連絡不足から緊急時のドア操作を補助するシステムのスイッチが切られたまま飛行。昨年１０月には機長が降下中に管制官の指示を聞き違え、約３０秒間、誤った高度を飛行したケースもあった。

　

週刊医学界新聞　 第２７３９号　2007年7月9日 
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/nwsppr_index.html
● 〔座談会〕25歳からの栄養塾（大村健二，加藤章信，大谷順，岡田晋吾）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_01.htm
● 〔寄稿〕実践的EBMのセンスを身につける（古谷伸之）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_02.htm
● 〔連載〕生身の患者と仮面の医療者(4)（名越康文）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_03.htm
● 〔連載〕名郷直樹の研修センター長日記(42)（名郷直樹）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_04.htm
● 〔連載〕臨床研修の歩き方(最終回)（村岡亮）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_05.htm
● 〔連載〕臨床医学航海術(18)（田中和豊）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_06.htm
● 〔連載〕はじめての救急研修(15)（箕輪良行，他）
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_07.htm
● MEDICAL LIBRARY　書評・新刊案内 
http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2739dir/n2739_08.htm