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（投稿：ｂｙ 僻地の産科医）
おはようございますo(^-^)o..｡*♡
久しぶりのブログ投稿です。
産婦人科医の数は増えている、らしいのですが、
（最近、ニュースは追っていましたが、
記録していないのでいつの記事か忘れちゃいました。）
やっぱりあんまり、労働環境は変わらないみたいデス。
私自身も
「全然当直数って楽にならないなぁ～」
なんて思いながら、
”男の医師でも50代になると使い物にならなくなる”
なんていわれる産婦人科業界ですから、
子持ち女医なんてもっと使い減りが早いし、
どこまでもつのかなぁ？？？
なんて考えながら仕事しています。
同級生の子持ちの女医さん達で、
バリバリ働いているこの方が多いのですが、
みんな話を聞くとハラハラさせられることの方が多いです。
公立病院のシステムにあわせ、
しかも医局が後任を送ってくれない状態ですと、
いつ「過労」とか「うつ」を発症しても
おかしくないなって思えます。
Mto Proから！
1施設当たりの産婦人科医師数は増加も当直回数は改善されず
2011年日本産婦人科医会調査
MTpro 2011/11/18
http://mtpro.medical-tribune.co.jp/mtpronews/1111/1111060.html
日本産婦人科医会が昨日（11月16日）開いた記者懇談会で，同医会勤務医委員会〔委員長＝茂田博行氏（横浜市立市民病院産婦人科長）〕委員の関口敦子氏（日本医科大学多摩永山病院女性診療科・産科講師）は，2011年の「勤務医の待遇改善と女性医師の就労問題に関する調査」報告を行った。それによると，分娩取り扱い施設数の減少に伴い， 1施設当たりの分娩数・医師数は増加，妊婦のリスクに応じた産科医療の分業体制は整備されつつあるという。しかし，当直回数は科別でいまだトップであり，妊娠中または育児中の女性常勤医師の就労支援なしには当直の緩和は解消されないことも分かった。
分娩数は取り扱い施設減少で1施設当たり増加
「勤務医の待遇改善と女性医師の就労問題に関する調査」は，同委員会が有床診療所を除く，全国の分娩取り扱い施設を対象に，2008年から郵送式アンケートにより実施している。
調査結果は，毎年同医会主催の記者懇談会でも発表され，それにより産婦人科医の就労環境の悪化が広く報道されるようになり，結果的に行政の対策に反映されるようになった。
今年は1,118施設が調査対象となり，そのうち754施設から有効回答が得られた（67.4％）。
全施設の分娩数は38.2万件。分娩取り扱い施設数の減少により，1施設当たりの年間分娩数が増え，今年は平均507.0件となった（2007年に比べ13.6％増）。
施設運営母体別に常勤医師当たりの年間分娩取り扱い件数を見ると，大学病院31.0件に対し私立病院では5倍の151.2件であった。
一方，1施設当たりの母体搬送受け入れ件数は，私立病院11.5件（17.5％）に対し大学病院は60.2件（34.2％）。施設機能別に見ると，総合周産期母子医療センター122.8件（33.7％），地域周産期母子医療センター45.0件（26.0％），一般病院6.0件（19.5％）となり，妊婦のリスクに応じた産科医療の分業体制が整備されつつあることが見て取れた。
勤務医の労働環境はいっそうの改善が必要
平均常勤医師数は5.9人であり，2007年（4.5人）以降，わずかながら増加傾向にある。人数的には大学病院が16.3人と最も多く，その他の施設では分娩件数にかかわらず3.6～6.8人であった。
また，産科医療対策の1つとして導入された分娩手当を導入する施設も増え（07年7.7％→11年56.6％），待遇面においては改善されつつある。
しかし関口氏は，月平均の当直回数の多さから産婦人科医の負担が減ったとは必ずしもいえないと指摘する。1カ月当たりの平均当直回数を見ると，産婦人科は5.8回であり，他科に比べて最も多い（図）。
また，当直翌日の勤務緩和を実施しているのは全施設で21.6％と低く，80％の施設で翌日夜までの勤務という過酷な状況が続いている。
医師数は増えているのに，なぜ当直回数が減らないのか。同氏は「女性医師の増加と関係している」と話す。分娩取り扱い施設における女性医師の割合は常勤医師で36.6％と増加の一途にあるが，そのうちの3分の1は妊娠中または育児中の医師である。
院内保育所は6割の施設に設置されているものの，病児保育や24時間保育が可能な施設は15％程度にすぎず，妊娠および育児中の女性医師に当直軽減を実施している施設は全施設の半数にも満たない（各48.1％，41.6％）。
産婦人科医の新人医師の70％は女性であり，妊娠，出産，育児を望む女性医師への就労支援は産婦人科が抱える最大の課題の1つである。
同委員会は「産婦人科勤務医の労働環境は以前よりは良くなってはいるが，いまだいっそうの改善が必要である」としている。
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