フォトアルバム

サイト内検索

  • Google Custom Search

2013年11 月

          1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30

おすすめブログ

最近のトラックバック

« 性的虐待、56%が1年以上…実父最多34% ほかニュースふたつo(^-^)o ..。*♡ | メイン | 放射能物質に関するニュース 目次 »

コメント

元一人医長

2010年1月に公表されたもの(産婦人科医会HPにあり)を現時点で報道する意味が分かりません。産婦人科医会の推計を報道しているだけで、それが社会に与える影響については言及されていません。
インターネットで調べただけでも、国立社会保障・人口問題研究所の平成18年12月推計では10年後(2019年)の分娩数は低位65.5万(合計特殊出生率1.0415)-中位78.4万(同1.2252)-高位93.3万(同1.4528)です。ここの予測は、過去にことごとくはずれ、いずれも大幅に下方修正されています。
医会の推計では病院41万件、診療所48万件の合計89万件です。これは、過去に下方修正されていることを加味すると10年後においても少なくとも必要分娩数は十分に提供される可能性が高い、と判断できます。さらに、産婦人科医師は余る可能性が示唆されます。
解決すべき問題は、分娩施設の地域偏在と、産婦人科医師の働き方(交替勤務制の導入など)になってきます。当直をきちんと勤務時間に算入するかなど産婦人科医師の働き方によっては必要医師数も変わってくるとは思いますが・・・

匿名希望

偉い先生たちが集約化を諦めたのはいいことですが、診療所での分娩数が10年後も変わらないなんて。。。そんなことがありましょうか?
近隣でも分娩取扱をやめた診療所はありますが、新たに開業したところは。。。まあ時にはありますけど。。ねえ。
親のあとをついでというのもあまり聞きません。

なんとかなりませんかねえ。

REX

改善する気なんてないんだからどうでもいい

Med_Law

労基法を守った基準にした瞬間に、出産受け入れ病院が5%以下になると私は分析してますが?

10年なんて悠長な主張をしているとは、なんと甘いというなか、ヌルいというか、危機感が足りないのではなかろうか?

産科医を酷使するような市民に産科を提供するのは贅沢だと分かる時期も来るでしょう

がんばる探偵

わからない業界でこんなことが起こっているのですね。こういうことを教えてくださるのは助かります。

moto-tclinic

中原民事訴訟和解しましたね。
ボールペン作戦ご協力ありがとうございました。

匿名希望


大学の偉い先生が自らの権益拡大に繋がる「病院分娩が増える・増やす」ことを諦めたのは、どう考えても無理だからでしょう。

それを診療所に押しつけられてもねえ。

「診療所での分娩数が変わらない」というのは、高齢などで分娩取扱をやめる開業の先生とつりあうぐらいの新規開業があるか、個々の診療所の取り扱う分娩数が増えるか。。ということですが、想像できますか?


ここは一つ発想の転換で、生まれる子供を減らす。
産んでも子供を育てにくい環境にする。
子供を作らせない。

え?もうやっている?

元外科医

産科勤務医全員を労働基準法の範囲内で働かせたら、何万人足らないのでしょうか(笑)

元外科医

 産科勤務医が過労死しないように労働基準法を遵守して、交代勤務にしたら今の倍の人数でも足らないんでしょ。結論として、今後も出産に対する必要数は満たせないし、産科勤務医の労働条件が良くなる可能性はほとんどないので、病院出産は今後は駄目でしょう。

ABC

【「産科・産婦人科医」や「小児科医」は不足していない?】

最近「産科・産婦人科医」や「小児科医」の不足が盛んに報道されていますが、
果たしてそれは事実なのでしょうか。以下に厚生労働省が発表したデータを示します。


産科・産婦人科医師数:13,250人(1986年)/10,751人(2006年) /約-18.9%(減少率)

小児科医師数:   34,614人(1986年)/31,009人(2006年) /約-10.4%(減少率) 

出生数:     1,382,946人(1986年)/1,092,662人(2006年)/約-21.0%(減少率)


医師数http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/02/tou14.html
   http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/06/tou10.html
出生数http://www8.cao.go.jp/shoushi/whitepaper/w-2004/html-h/html/g3340000.html
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai06/kekka2.html


これを見ると確かに「産科・産婦人科医師」も「小児科医師」も減少していることが
分かりますが、それ以上に「出生数」の減少率の方が大きいことが分かります。
したがって産科・産婦人科や小児科の閉鎖が相次いでいることは、極めて自然な流れ
なのだと考えられます。

この分野は女性の医師が増えていますので、出産・子育てなどで職場を離れる人も
いるとは思いますが、それを考慮に入れても、対象人口当たりの医師数は
「産科・産婦人科医」に関しては微増、「小児科医」に至っては大幅に増えている
というのが実情なのではないでしょうか。


「産婦人科医師数と出生1000人当たり産婦人科医師数推移(4枚目)」
及び「小児科医師数と小児人口10,000人当たり小児科医師数(5枚目)」
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/05/dl/s0529-5a.pdf


また「産科は多忙だ」との意見もよく聞かれますが、産科が多忙なのは昔からです。
それでも昔は産科を目指す人間がいたのは、「儲かったから」です。実際に35年ほど前の
いわゆる「第2次ベビーブーム」の時代には、産科は人気の診療科だったそうです。

ABC

《日本の産科・産婦人科医師数は、アメリカの約1.25倍》

アメリカの2008年の出生数は、約425万人。
同年の日本の出生数は、約109万人。

日本とアメリカの人口比は、1:2.5

人口当たりの出生数を計算すると、
アメリカは日本の約1.57倍。

日本の産科・産婦人科医数は、アメリカの約0.8倍。

したがって出生数当たりの産科・産婦人科医師数は、
日本はアメリカの約1.25倍ということになる。

厚労省
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei09/index.html

【出生数】、昨年は2年連続の減少となる414万人!大不況で子作り延期が増加している?
http://news.livedoor.com/article/detail/4974607/

日米の診療科別の医師数の比較
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/03/s0311-5a4.html

麻酔科医

元一人医長 先生に賛成です。
今後の出生数については、このブログをどうぞ。
http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20080116
2008-01-16 年金も消費税も5年後に考えるべきだよ

現在の20代30代の正社員率などをみると、将来的な出生数は、60万とか、70万とかになっても驚きません。何しろ、あと、数年で、団塊Jが、生殖年齢を終えるのですから。そして、次の世代は、さらに経済状態が悪い上に、数が減るときています。
別に病院での分娩数が2割減ってもちょうどいいんじゃないかと思います。

その頃には、団塊の世代と団塊Jrががん年齢になってくれるから、産婦人科としての仕事料は、そう激減しないと推測しています。

この記事へのコメントは終了しました。