（関連目次）→本日のニュース・おすすめブログ..｡*♡ 目次
ぽち→ 
（投稿：ｂｙ 僻地の産科医）
今日も医療ニュースですo(^-^)o！！！
新型インフルエンザの対策が少しづつ進んできつつあります。
医療にいい雰囲気はあんまり漂っていません。
日立病院ですが、4年目で一人残って産科を続けるのは、
かなり大変でハイリスクなんてとても無理！
と思ってしまいます。
『地域医療の崩壊招く』 診療報酬オンライン請求 義務化に反対し提訴の医師ら／神奈川
東京新聞 2009年1月22日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/kanagawa/20090122/CK2009012202000134.html
厚生労働省が進める診療報酬明細書（レセプト）のオンライン請求義務化。二十一日に義務化反対の訴訟を起こした医師と歯科医師は、会見で「負担が大きい」と窮状を訴えた。一方、患者側には「医療の情報開示につながる」と評価する意見も多い。
「三百万円の投資を強要される。零細の開業医は辞めるしかなく、地域医療の崩壊を招く」。横浜市港北区の小児科医（４６）は語気を強める。原告には三十五都道府県の医師ら九百六十一人が参加、さらに二百人以上が加わる見込み。県内からは二百二十二人が参加した。
現在、医療機関による診療報酬請求はオンラインのほか、手書き用紙や電磁媒体の郵送など四種類の方法があるが、二〇一一年からはオンラインのみになる。原告団によると、専用コンピューターを導入した約八割の開業医は十五万円程度の追加投資で済むとみられるが、手書き請求の約二割の開業医は数百万円の費用が必要。全国保険医団体連合会によるアンケートでは、医師の約１２％、歯科医師の約７％が「開業医を辞める」と回答している。
一方、患者側代表として厚労省の中央社会保険医療協議会の委員を務める勝村久司氏は「オンライン義務化は医療の情報公開・共有につながる」と評価。「オンラインで請求している病院は、患者の請求に対し、レセプトの発行が義務付けられている。医療費の内訳が透明になり、不必要な検査や治療がしにくくなり、患者の価値観に合わせた医療につながる」と話した。
厚労省は義務化の利点を「年間十六億件のレセプトの審査や仕分けの効率化」と説明、医療費削減につながるとしている。
日立製作所日立総合病院：産科医１人が残留 分娩を継続へ ／茨城
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/area/ibaraki/news/20090122ddlk08040059000c.html
◇ハイリスク対応は困難
今春以降の常勤産科医の確保が不透明な状況となり、昨年夏から分娩（ぶんべん）予約を取りやめている日立市の日立製作所日立総合病院（日製病院）で、若手の常勤産科医１人が４月以降も残留することが決まった。医師派遣元の大学病院は常勤産科医４人全員を大学に戻す意向を示していた。病院側は「最悪の事態は避けられた」と、分娩を受け入れていく構えだが、１人ではハイリスク分娩への対応は難しく、広域医療に及ぼす影響は必至だ。
０７年の日製病院の分娩数１２１２件は県内最多。２４時間体制で急を要する妊婦や新生児を受け入れる県北地域の地域周産期母子医療センターにも指定されている。０６年に８人いた常勤の産科医は現在半減。派遣元の東京大病院の要請で、昨年夏に産科医全員が今年３月で大学に戻ることが決まると、４月以降の分娩予約の一時中止を決め、院内の掲示板やホームページで告知した。以降、病院は、県や市とともに、都内の私立医大などに医師派遣の要請を続けていた。
病院によると、今回残留が決まったのは卒業後４年目の女性医師。昨年末に本人が残留の意向を示し、東大病院も了承したという。常勤医が確保できたことで、約２５人の助産師を活用するため、県内では初めてとなる「院内助産所」開設の検討を進める。
一方、周産期医療の「最後の砦（とりで）」であるセンター機能を維持することは容易ではなさそうだ。「正常分娩は何とか周辺地域で吸収できている。問題はハイリスクだ」。水戸済生会総合病院・総合周産期母子医療センターの山田直樹医師はこう指摘する。日製病院の年間の母体搬送は約５０件（０７年）。半数以上が県北以外の地域からの搬送だった。「県内全体のマンパワーがない。ハイリスクの受け皿が無くなると、（正常分娩を担う）１次医療機関も機能しなくなる」（石渡勇・県産婦人科医会顧問）との懸念もある。日製病院は、ＯＢや民間の医療人材派遣会社など複数のルートを頼りに、引き続き医師確保に努めている。最終的な常勤医の人数が固まり次第、２月中にも来春以降の体制について公表する予定だ。
上ところ診療所 勤務医２人退職へ ３月末北見市、後任めど立たず
北海道新聞 2009年1月22日
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/chiiki/142377.html
北見市立上ところ診療所（上ところ九六）の勤務医二人が三月末で退職することが二十一日までにわかった。北見市は後任医師の確保に向けて市内の医療関係者らと協議する考えだが、四月以降の診療体制は未定となっている。同診療所は、旧民間診療所を北見市が引き継ぐ形で一九八三年に開設された。二〇〇五年一月からは、北見循環器クリニック（市内三輪）を運営する「医療法人社団煌生（こうせい）会」が市の指定管理者として運営している。
同診療所の勤務医二人は夫婦で、煌生会に所属。新年度から出身地の本州の病院で勤務するため、三月末で退職するという。このため、医師不足となる煌生会は市に指定管理者の取り消しを求め、診療所の運営から本年度末で撤退する考え。北見市は「診療所存続に向け、後任医師の確保もしくは新たな指定管理者の再公募を検討したい」と話す。市は今回の経緯について二十三日に住民説明会を開くという。
上ところ地区（人口約二千五百人）は市内中心部から南西へ約八キロ。上ところ診療所は同地区唯一の医療機関で、一日平均（月－金曜）の外来患者数は内科と小児科合わせて約三十人。
内科医2人退職、1人体制へ 県立千厩病院
岩手日報 2009年1月22日
http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20090122_2
一関市千厩町の県立千厩病院（伊藤達朗院長、１９４床）の内科常勤医３人のうち、２人が４月末までに退職することが２１日、分かった。現時点で医師の補充と診療応援のめどはたっておらず、内科は当面１人体制を余儀なくされる。同病院は、県医療局の「県立病院等の新しい経営計画案」で２００９年４月から病床４０床を削減する方針が示されていて、地域医療の深刻な現状がまた、浮き彫りとなった。同病院によると、２人のうち１人は３月末に専門研修期間を終え大学に戻り、１人は４月末に県内の他の病院に転勤する。１日平均約１００人の外来患者と約７０人の入院患者がいる内科は、応援や補充の医師のめどがつくまで１人体制となる。
同病院は現在１４診療科だが産婦人科と眼科が休診中。５月以降の常勤医は内科１人、外科３人、整形外科１人、泌尿器科２人となる。その他の診療科は他病院からの応援医師の診療に頼っている。
政経ファイル：産婦人科医の確保などを要望 ／奈良
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/area/nara/news/20090122ddlk29010585000c.html
３医師急行 母子救った 胎盤剥離で緊急手術／奈良
読売新聞 2009年1月22日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/nara/news/20090121-OYT8T01090.htm
県内で産婦人科４医院を運営する医療法人「白鳳会」（林行夫理事長）が、緊急手術などの際に系列医院の医師を臨時招集する体制を整備、危険な状態で訪れた母子を救うなどの成果をあげている。産科などの医師不足から、妊婦の救急搬送の受け入れを断るケースなどが相次いで問題になる中、この試みには、県の担当者も「産科医の不足などを補うには、病院や医師がこうした形で連携を進めることも大切」などとして注目している。白鳳会は奈良、生駒、香芝各市と王寺町で、それぞれ産婦人科医院を運営。常勤医師は各医院に１人ずつ、計４人いる。
昨年１１月１１日午後５時頃、香芝市の医院へ、出産を控えて近所の実家に滞在していた兵庫県西宮市の男性会社員（３６）の妻（３０）が、突然の腹痛を訴えて訪れた。診察した林理事長によると、妻は胎盤剥離(はくり)を起こしており、大量の出血があるうえ、胎児の心音もかなり弱っていて、母子ともに非常に危険な状態。近隣の総合病院などに運ぶことも考えたが、搬送中の振動が容体を悪化させかねないことから、系列医院の医師３人を緊急で集めて手術を行うことにしたという。
一方、家族には「母体は何とか助けるが、赤ちゃんはあきらめて」と伝えた。待合室にいた他の妊婦らには事情を説明、手術のために通常の診察を中断した。医師らは普段なら集まるのに１時間以上かかるが、警察に協力を求めたこともあって、約２０分で到着。すぐに帝王切開を行い、約１時間３０分後には終了した。母子とも無事だった。
白鳳会では日頃から、医師らに対し、大きな手術を行う際などには招集をかけるほか、緊急時には即座に駆けつけることができるように指導しているといい、林理事長は「今回の事例では、もう少し処置が遅れたら、母子とも無事というわけにはいかなかったかもしれない。このシステムをもっと充実させ、安心して出産できる体制をさらに整えたい」と話している。
県地域医療連携課によると、産婦人科などでは、一つの医療法人でいくつもの医院や病院を運営している例は珍しく、白鳳会のケースをただちに他の医療機関などにあてはめることはできないが、「今後の医療体制を考える際にはモデルケースになりうる」としている。
4月開院へ着々 北上の「県立中部病院」
岩手日報 2009年1月22日
http://www.iwate-np.co.jp/cgi-bin/topnews.cgi?20090122_13
岩手・県立病院無床化 民間移管の可能性
河北新報 2009年1月22日
http://www.kahoku.co.jp/news/2009/01/20090122t31006.htm
岩手県医療局が無床化を計画する６カ所の県立病院・地域診療センターについて、施設の一部またはすべてを貸し出す民間移管の可能性も検討していることが分かった。１９日夜に九戸村で行った地域懇談会で、想定されるケースを示した。
提示したのは、計画通りに県営の無床診療所とするケースと、施設すべてを民間などに貸し出す２つのパターン。県営として残すケースでは空き病床を民間に貸与し、老人ホームなど介護保険施設に活用してもらう。
施設すべてを民間移管する場合では、（１）民間病院、民間診療所としてベッドを残す（２）ベッドを残すか無床化し、空きスペースを介護施設にする（３）医療機関としては残さず、すべてを介護施設にする―３種類を例示した。
民間移管に当たっては、施設使用料減免や介護保険の負担軽減につながる市町村への財政支援を検討していることも明らかにした。対象となる民間があり、地元市町村も希望すれば、公募した上で施設を貸すという。
ただ地元市町村と住民は現状維持を要望。施設すべてを民間移管する場合には、県営の病院、診療所を廃止する条例改正も必要だが、県議会の反発も予想され、実現のめどは立っていない。医療局病院改革室は「花泉診療センター（一関市）について、地元で民間移管模索の動きもあると聞いており、あくまで可能性として示した」と説明する。
山梨赤十字病院、土曜の外来診療を４月から休診
MSN産経ニュース 2009年1月22日
http://sankei.jp.msn.com/region/chubu/yamanashi/090122/ymn0901220256003-n1.htm
道、周産期医療強化へ 新年度、設備整備に補助金
北海道新聞 2009年1月22日
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/politics/142255.html
臨床研修、実質１年に短縮？ 「経験不足する」と批判も
朝日新聞 2009年1月22日
http://www.asahi.com/health/news/TKY200901220038.html
阪南市立病院医師確保見通し
読売新聞 2009年1月22日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/osaka/news/20090122-OYT8T00077.htm
阪南市は２１日、医師の確保が問題となっていた市立病院が４月以降、常勤医１１人による診療体制が整う見通しとなったことを、同日開かれた市議会特別委員会で明らかにした。市の改革プランの目標人数を確保し、整形外科が１年ぶりに入院患者の受け入れを再開する。市によると、昨年末までに常勤医１人、非常勤医２人が退職したが、新たな人材を招聘(しょうへい)した結果、常勤医は２月以降９人、４月以降１１人になる予定。
同病院によると、入院患者は現在２０～３０人程度だが、新年度からは１１５人を目標に受け入れる。福山敏博市長は「今後、地元の開業医との連携強化などで（他の医療機関に流れている）入院患者の受け入れを強化したい」とした。
社保浜松病院、診療継続を検討 社保庁が関係方面と調整へ／静岡
中日新聞 2009年1月22日
http://www.chunichi.co.jp/article/shizuoka/20090122/CK2009012202000196.html
釧路市医師会病院、譲渡され存続へ
札幌テレビ 2009年1月22日
http://www.stv.ne.jp/news/item/20090122190232/
医師の確保にメドが立たず今年3月で撤退を決めていた釧路市医師会病院が譲渡されることになり経営が引き継がれることになりました。
医師不足から今年3月で撤退することを決めていた釧路市医師会病院は、医師会の西池彰会長が理事長を務める医療法人に譲渡されることになりました。
釧路医師会によると、会員に譲渡先を公募したところ西池会長の医療法人だけが応募し、6億3000万円で落札したということです。4月以降は、整形外科を設けるほか、紹介状がなくても患者を受け付けるなど、経営改善に取り組むということです。
小千谷の２病院が統合協議へ
新潟日報 2009年1月22日
http://www.niigata-nippo.co.jp/pref/index.asp?cateNo=1&newsNo=156812
４カ月間で１０７件 新型ドクターカーの運用状況／岐阜
中日新聞 2009年1月22日
http://www.chunichi.co.jp/article/gifu/20090122/CK2009012202000020.html
医師らドクターヘリの研修派遣
東奥日報 2009年1月22日
http://www.toonippo.co.jp/news_too/nto2009/20090122110109.asp
ドクターヘリの暫定拠点となる八戸市民病院は今年二月から、ヘリ運航で国内有数の実績を誇る日本医科大学千葉北総病院（千葉県印旛村）へ、医師と看護師を研修のため派遣することが二十一日、分かった。今年三月にも予定される本県での本格運航へ向けて、救命技術の一層の向上を図る。
救急車：通報から病院搬送まで平均３３．４分…０７年
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20090123k0000m040044000c.html
「医療センター」へ改名続々
読売新聞 2009年1月22日
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20090122-OYT8T00756.htm
中間取りまとめは次回以降に－看護検討会
キャリアブレイン 2009年1月21日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/20218.html
ＡＥＤ活用、２年で６倍 生存率４割、普及が奏功
47NEWS 2009年1月21日
http://www.47news.jp/CN/200901/CN2009012101000948.html
心臓病で心肺停止となった人を、現場に居合わせた一般市民が自動体外式除細動器（ＡＥＤ）で応急手当てしたケースが２００７年に２８７件あり、０５年の６・２倍となっていることが２０日、総務省消防庁の調査で分かった。１カ月後の生存率は４２・５％で不使用の場合の４・４倍。ＡＥＤは０４年７月から医療従事者以外の市民も使用できるようになっており、消防庁は「普及が進み、心肺停止患者の救命に効果が出た」と分析している。
消防庁によると、０７年に心臓病で心肺停止になった人を市民が目撃、救急搬送された例は１万９７０７件。その場で市民がＡＥＤを使った２８７件のうち４２・５％に当たる１２２人が１カ月後も生存していた。一方、使用されなかった１万９４２０件の１カ月後の生存は、９・７％の１８９１件にとどまった。
同様のケースで０５年にＡＥＤが使用されたのは１万７８８２件中、４６件だった。医療、消防機関を除く、駅や学校などの公共施設のＡＥＤ設置台数は、０７年１２月時点で８万８２６５台（厚生労働省まとめ）で、０５年に比べ８・９倍に増加している。
長崎大病院の贈収賄：「事態、重く受け止める」 事務局が緊急会見で謝罪 ／長崎
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/area/nagasaki/news/20090122ddlk42040532000c.html
防衛医大眼科部長、収賄の起訴事実認める
MSN産経ニュース 2009年1月22日
http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/090122/trl0901221111001-n1.htm
「第三者による調査を」 東京女子医大の人工心臓治験、遺族代理人が申し入れ
MSN産経ニュース 2009年1月22日
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090122/bdy0901222021001-n1.htm
東京女子医大病院で最新型の補助人工心臓を装着した女性患者＝当時（４１）＝が治験（臨床試験）中に死亡したケースについて、遺族の代理人弁護士は２２日、病院側に対し、外部の専門家でつくる調査委員会を設け、今回の治験について調査・検証するよう申し入れをしたことを明らかにした。
申入書などによると、重い心臓病だった女性は平成１８年５月、急性心筋梗塞のため同病院に緊急入院。１９年３月に人工心臓の埋め込み手術を受けた。２０年７月には人工心臓が原因で胃に穴が開いていることが判明。その後、脳内出血で亡くなった。会見した弁護士は、「患者は、そもそも人工心臓の治験実施計画書の除外基準に該当する可能性があった」と指摘。「治験は適正に行われたのか。遺族は疑問が大きくなり、納得しがたい部分が出てきた。病院側はしっかりと調査して、ぜひ明らかにしてもらいたい」と話した。
申入書では、診療記録と治験計画に関する文書の開示や、人工心臓の治験中の事故に関する情報共有体制の説明なども求めている。この補助人工心臓の治験をめぐっては、国立循環器病センター（大阪府吹田市）が、患者側から十分な同意を得ずに治験を継続していた疑いがあるとして、問題になっている。
富山大病院の男性医師が結核に感染
日刊スポーツ 2009年1月22日
http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp0-20090122-452791.html
富山大病院（富山市）は２２日、小児病棟担当の３０代の男性医師が肺結核にかかっていることが分かったと発表した。医師と接触し、感染リスクの高い患者ら約１３０人を対象に健康診断を順次行っているが、これまでに診断を終えた約２０人からは２次感染は確認されていないという。同病院によると、男性医師は３年前にも肺結核にかかり、治療を終えた後も定期的に健康診断を受け、昨年１０月末の診断では問題なかったが、同１２月の診断で罹患（りかん）が再び判明した。
今回の感染原因などは不明だが、体内に残っていた菌が増殖した可能性もあるといい、医師は現在、別の病院で治療を受けているという。小林正病院長は「患者や家族に心配や迷惑をかけて申し訳ない」としている。
橋から乳児を投げて殺害した母に懲役６年
日刊スポーツ 2009年1月22日
http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp0-20090122-452625.html
新型インフル対策で簡易陰圧装置導入に特別償却
キャリアブレイン 2009年1月21日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/20210.html
感染から病院搬送まで、新型インフルエンザ拡大防止へ訓練 船橋市
MSN産経ニュース 2009年1月22日
http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/chiba/090122/chb0901221703006-n1.htm
新型インフルエンザ：桑名で対策実施訓練 患者の流れなど確認 ／三重
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/area/mie/news/20090122ddlk24040161000c.html
新型インフルエンザ：被害拡大を防ごう 庁内訓練計画案を発表－－県の対策 ／大分
毎日新聞 2009年1月22日
http://mainichi.jp/area/oita/news/20090122ddlk44040637000c.html
中国、医療制度改革で今後3年間に1240億ドル支出
ロイター 2009年1月22日
http://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnTK832067620090122
チェックリストで外科手術後の合併症が減少、生存率が向上
日本経済新聞 2009年1月22日
http://health.nikkei.co.jp/hsn/news.cfm?i=20090122hj000hj
日立病院の話、「ある産婦人科医のひとりごと」でも取り上げられていましたが、地元医師というお方によれば、「分娩継続は院長の悲願」であって実際にはとても無理な状況、とのことです。
４年目、ということは、産婦人科医になって二年目。自分は、怖さを知らない、いくらでもお産がとりたい年代だった記憶がありますが、時代が違いますから、きっと「お産はとりません」と言えるでしょう。
えらい人に押し切られてしまわないことを願っています。
投稿情報: suzan | 2009年1 月23日 (金) 11:39
日立病院の件。
まーしー先生の所の地元医師の情報によると、後期研修1年目の6月から産休をとっていた乳飲み子を抱えた先生らしいですね。とすると産婦人科としての後期研修は1年未満なのでしょう。子宮ガン検診の継続が精一杯ではないでしょうか？
それにしても、いくら院長の願望にしてもこんな重い期待を新聞に書かれてしまったら、いたたまれないでしょう。
かわいそう過ぎます。パワハラのいじめですね。
投稿情報: 子持ちししゃも | 2009年1 月25日 (日) 10:56
私もそう思います。
つぶれますよね。。。。
ただ子持ち家庭もち女医にとって、
勤務先病院の“場所”というのが自分の家庭維持においての死活問題であることは間違いありません。
集約化（しかも地理的にいびつな形での）は女医脱落をどんどん脱落させる原因になるだろうと私は思っています。
投稿情報: 僻地の産科医 | 2009年1 月25日 (日) 11:40