（関連目次）→新型インフルエンザについても集めてみましたo(^-^)o
ぽち→ 
（投稿：ｂｙ 僻地の産科医）
週刊新潮 2008年12月25日号からo(^-^)o ..｡*♡
新型インフルエンザ特集です（＞▽＜）！！！
これは資料的価値あり！ということでさっそく
私のスクラップブック（このブログ）に収めさせていただきます！
しかし、インドネシアでそれほどデング熱が蔓延しているとは
知りませんでした・・。
「来春爆発」危険度35％！「死者」210万人！
「パンデミック」日本襲来シミュレーション
厚労省もようやく「甘い死亡率」を見直し始めた、恐怖の新型インフルエンザから「生き残る法」。
ギリシャ神話によれば、人類は「パンドラの箱」から飛び出したあらゆる厄災に見舞われるという。恐らく、この疫病も箱の中に潜んでいたに違いあるまい。死神を伴った「新型インフルエンザ」。その「パンデミック」が目前に迫っている。「ウイルス」日本襲来の日。
(週刊新潮 '08.12.25号 p44-48)
――２００９年３月×日夕刻。
首相官邸のプレスルームに姿を現した麻生太郎首相は、会見用の原稿に目を落としたまま、しゃがれた声で話し始めた。
「本日午後、国内で初めて、新型インフルエンザの確定診断が下されました。検疫法に基づき、患者には入院勧告が行われ、この方は現在、入院しております。以後、政府は都道府県とも協力し、インフルエンザ対策を一層、強化する所存です」
この瞬間、ほどなく予定されていた「解散」の２文字は吹き飛び、麻生政権は、「リーマン・ショック」の時と同様、総選挙を回避する大義名分を手に入れた。だが、その後、１週間で日本中に蔓延した新型インフルエンザは猖獗を極め、死者は厚労省の予測を大きく上回るペースで増えていった。その数はやがて火葬場の処理能力を超え、ビニール袋で包まれた遺体が、病院の霊安室から一時埋葬地となった公園へと次々に運び出される――。
徒に不安を煽る話ではない。24時間、火葬場の煙突から絶え間なく煙の上る光景がごく近い将来、日本に出現しても不思議ではないのだ。この数年来、専門家が警告を発してきた新型インフルエンザの世界的大流行「パンデミック」が、いよいよ目前に迫っているという。鳥から鳥に移っていたインフルエンザウィルスが、鳥から人に感染するように変異し、もうまもなく、人から人に感染する新型が誕生、大流行すると見られている。
ＷＨＯ（世界保健機関）のある職員が解説する。
「インドネシア、中国、エジプトの３カ国では鳥インフルエンザの制圧に完全に失敗してしまいました。その結果、いわゆるＨ５Ｎ１型という強毒性のウイルスがこれらの国中に蔓延してしまったのです。ＷＨＯでは、この３カ国のどれかから鳥インフルエンザの新型が生まれると予測し、監視を強めています。困ったことに今年は、季節性のインフルエンザが例年より２カ月も早く流行し始めました。当然、ウイルスが混ざり合うチャンスが増えます。いつ新型が誕生したとしてもおかしくありません」
鳥インフルエンザ問題に詳しい小樽市保健所前所長の外岡立人氏も、
「05年以降、パンデミックの危機は３度ありました。今年１１月、私は５割以上の危険度で数カ月以内にパンデミックが起きると予想していました。それは、インドネシアで鳥インフルエンザに17人が集団感染したと聞いたからです。幸い、この集団からはＨ５Ｎ１型のウイルスは発見されませんでした。しかし、来春の可能性も含め、パンデミックが突発的に起こる確率は高い。その危険度は35％です」
奇しくも専門家２人が一致して国名を挙げたインドネシアは、新型ウイルスの「揺籃の地」となる可能性が最も高い国だという。
約５年間で発症者１３９人、死亡者１１３人。文字通り、鳥インフルエンザのメッカである。なぜここまで集中するのか、その理由をジャカルタに暮らすある邦人は、
「インドネシアは、鳥インフルエンザが発見されても、周辺の鳥の殺処分すらしません。どの家も軒先で鶏を飼って暮らしているので、辺り一帯に処分を命じるのが煩雑すぎて、上手く行かないのです。しかも、政府の出す鶏の補償金が安すぎるから、殺処分すれば損をするのでだれも殺しません。そもそもここでは、デング熱で年間に１０００人以上が死亡しています。鳥インフルエンザなど大した問題ではない、という認識なのです」
ウィルスに知的所有権
もちろん「パンデミック」の発火点になれば、世界中から恨みを買いかねないが、当のインドネシアは気にも留めない様子で、目下、ウイルス検体を国家の名産品扱いにし、高値で売ることを画策している。
「インドネシアのスパリ保健相は、欧米の先進国に対するウイルス検体提供を拒否しています。彼女の主張は、無償提供先の国にワクチンを開発され、それを高額で購入させられるのはおかしいというものです。今やインドネシアにはウイルスの知的所有権があるとまで言い出しました」（同）
一方、同じイスラム圏の国でも、鳥インフルエンザの被害を最小限に食い止めた所もある。例えば、トルコはこれまで12人が発症しているが、死亡者は４人。トルコに詳しい外務省関係者がいう。
「トルコは、鳥インフルエンザに感染した患者が発見されると即刻、海外から専門家を呼び寄せ、全ての野生の鳥の捕獲を禁止するなど、きちんと手を打ち、政府の対策本部も設置しました。さらに、インフルエンザの治療薬であるタミフルとリレンザを早目に使ったことが、好結果に繋がったと見られています」
一時期、10代の服用者が飛び降りなどの異常行動を起こすと問題になったタミフルは、体内に入ったウイルスの増殖を抑える薬だ。インフルエンザ発症後48時間以内に服用すれば、効果を得られるとしている。
一方、トルコを含めヨーロッパで多用されるリレンザも同様の抗インフルエンザ薬。こちらは口から吸い込む粉末の吸引薬である。
感染症の専門医によれば、
「日本ではタミフルにばかり注目が集まっていますが、現段階では、リレンザの方が有効かもしれません。すでにタミフルに耐性を待つウイルスが31％くらいありますし……。判りやすく言うと、タミフルは、インフルエンザウイルスという鍵穴に対して、わずかに形の違う鍵なのです。大概、鍵は開くけれど、鍵穴に埃が詰まったり、錆があると開かないこともある。しかし、リレンザは形がピッタリの鍵なので、多少、鍵穴に異常があっても扉が開くのです。日本では服用が楽という点で、タミフルが人気ですが」
いずれにせよ、「パンデミック」が現実のものとなった時、最初に頼るのはこれらの治療薬だ。患者全員に行き渡る十分な量の備蓄が必要だが、厚労省の発表によると、リレンザの備蓄は１３５万人分に過ぎず、タミフルにしても、国民の20％分に留まっている。
インドネシアと比べればマシとは言うものの、日本も決して万全の体制を敷いているわけではない。その一例が、過小に見積もられた被害算定だ。
従来、厚労省は「パンデミック」が起きた際、日本人の25％が罹患し、最悪のケースではそのうち２％が死亡すると見積もり、死亡者64万人との予測を立ててきた。数字の根拠は、18～20年に日本を含む世界でも猛威を振るったスペインかぜと呼ばれるインフルエンザで、その日本における死亡率が２％だったからだ。
「２％以上、63％以下」
これに異を唱えるのは全国紙の厚労省担当記者。
「４人に１人が感染するという数字はともかく、死亡率に間しては、感染症の専門家からも甘すぎるという批判の声が上がっています。というのも、スペインかぜは弱毒性のインフルエンザでした。それに対して、今回の鳥インフルエンザは現時点では強毒性で、この５年間の統計を調べると、世界で３８９人の患者のうち２４６名が死亡。単純に計算すれば、その死亡率は63％を超えています」
無論この中には、インドネシアやベトナム、中国などの田舎で発症し、治療らしい治療を受けられずに死亡したケースも多数含まれているに相違ない。ゆえに、このままの数字を死亡率とするのは乱暴で、さらに、鳥インフルエンザが人から人に感染するウイルスに変異した際、同時に毒性が弱くなる可能性も捨てきれないという。
「しかし、これらの事情を勘案した上でも、死亡率２％は低すぎます。例えば死亡率63％を、仮にその10分の１に考えたとしても死亡率は６％以上。死亡者数は２００万人を超えてしまう計算です」（同） 実際、２年前にオーストラリアの研究機関が行った試算では、日本での死者数を２１０万人と想定しているような例もある。
この点、厚労省に問い合わせると、被害算定がやや甘かったことを認め、ようやく修正作業に着手した段階だという。
「弱毒性のインフルエンザで想定したことに批判があることは、承知しております。見直し作業を行う新しい研究班を立ち上げるために、人選の途中です。時間を掛けているのは、研究者の考え方によっては恣意的な結果になることもあり得るので、慎重にならざるを得ないからです」
「明日にもパンデミック」と危機感を募らせる専門家も少なくない中、会議に出席するメンバーを決めるための会議をやっているわけだ。だが、政府の不手際の中で、もっとも国民から不信の目を向けられるのは、ワクチン製造に拘る日本の致命的な欠陥だ。
治療薬であるタミフルやリレンザに勝るとも劣らない効果を期待されるのが、新型インフルエンザの流行後に作られるワクチン。前述の通り、タミフルやリレンザは、発症後に体内のウイルス増殖を抑制する薬。一方のワクチンは、感染の前段階で、ウイルスに抗し得る免疫機能を人体に作り出すことができる。が、
「あまり知られていないことなのですが、実は、日本はこのワクチンを自前で製造できないのです」
と、衝撃的な内幕を暴露するのは、ベテランの感染症専門医である。
「新型インフルエンザのワクチンは、他と同様、鶏の有精卵の胚にウイルスを注入して作ります。そのまま数日間、孵卵器に置いて寝かせ、卵の胚の中でウイルスを増殖させます。その後、取り出して、遠心分離機に掛けるとウイルスの濃縮液ができるわけです」
「Ｐ４」未だ稼動せず
この一連の作業は、ウイルスを物理的に封じ込められる特殊な実験施設で行われるという。
「使用される施設のグレードは、扱うウイルスの危険度によって変わります。もっとも危険度の低いウイルスを扱うのはＰ１と呼ばれ次がＰ２、Ｐ３とグレードが上がります。一番、危険性が高いウイルスや細菌、例えば、エボラ出血熱のウイルスを扱うような厳重な施設がＰ４。宇宙服のような防護服を着て作業するレベルの施設で、日本にも２ヵ所しかありません。新型インフルエンザのワクチンを作る場合、このＰ４を使わねばならないのですが、実は２ヵ所とも周辺住民の激しい反対運動が起きた結果、稼動していないのです」（同）
国立感染症研究所村山庁舎（東京都武蔵村山市）と理化学研究所筑波研究所（茨城県つくば市）の２つの施設は、仮に今、反対運動が止んだとしても、長期に亘って稼動していなかったため、ワクチン製造には使用できないという。
「つまり、国内でワクチンは製造不可能。ウイルスをアメリカのアトランタにあるＣＤＣ（アメリカ疾病予防管理センター）に運び、作ってもらうしか方法がないのです。しかし、アメリカだって自国が最優先ですから、日本の分が後回しになるのは当たり前ですよね。だからワクチン製造に半年以上も掛かると、厚労省は予測しているのです」（同）
自前の施設が稼動できれば、期間は３分の１か半分に短縮されるはずだが、技術立国が聞いて呆れる、あまりにお粗末な現状……。備蓄不足や甘い被害算定との３点セットは、60年もの平和ボケの集大成となじられても仕方なかろう。
こんな状況下で新型インフルエンザが発生すると、日本はどうなってしまうのか。国内で初の感染者を発表した記事冒頭の麻生首相会見の少し前に、時計の針を戻してみよう。
まず、非常事態はＷＨＯが新型ウイルスの存在を宣言する瞬間から始まる。この時点では、海の向こうの話だが、対岸の火事を眺めるようにのんびり構える余裕は残されてはいない。
ＷＨＯ関係者によれば、
「ＷＨＯ本部のあるジュネーブから調査員が現地に赴き、ウイルスを採取、培養して新型と確定するまでに、最短でも７日は掛かります。感染者はその間に爆発的に広まっているはずです」
厚労省の職員がいう。
「日本は、首相をトップにした対策本部を立ち上げます。ウイルス侵入の水際阻止のために、国際空港は成田、関西、中部、福岡の４つに集約され、検疫も強化されます。入国時には、サーモグラフィーや放射体温計によって体温が測定されるのです」
しかし、そんな努力もむなしく、国内で第１号の患者が発見されるのは時間の問題だという。ＷＨＯ発表までの１週間のタイムラグに、約50万人が海外から国内に入国している。感染者であっても、まだ潜伏期間であれば自覚症状もなく、通常の検疫で阻止することは不可能に近い。
そこで冒頭のような麻生首相の会見が行われるわけである。その後、日本中に新型インフルエンザが大流行するまでの猶予はおよそ１週間と考えられている。
それから、何か起きるのか。知事の鶴の一声で、厚労省頼みではない、独自の対策を策定した佐賀県をモデルにすると、
「本県はもちろん隣県であっても、患者が１人確認されたら、佐賀県内の学校が一斉に臨時休校となります。そして、インフルエンザの症状が見られる患者を受け入れる、専門の発熱外来が設置される。インフルエンザが疑われる患者は、普通の病院の外来に掛かることはできません」（佐賀県庁、感染症・健康危機管理担当）
治療薬欲しさに病院には患者が詰めかけるため、医者の数が決定的に不足し、眼科や精神科の医者までが診察に当たることになると予測されている。だが、患者の目的はタミフルやリレンザの入手である。担当医が専門家かどうかなどは、誰も気に留めない些細な問題だ。
「ドライブスルー外来」
さらに、患者数が増えていくと、佐賀県の場合、公民館や体育館の広い駐車場を使って、「ドライブスルー外来」が作られる。
「これは、患者がなるべく病院に集まらないようにしよう、というアイディアからできました。ドライブスルー外来では、車に乗った患者さんが、その窓越しに診療を受け、薬をもらうのです」（同）
厚労省は、電話でのやり取りで医師が患者を診察し、ＦＡＸで処方箋を送るような特別措置を考えている。
警察が危惧するのは、確実に不足する医薬品を巡るトラブルと、混乱である。
警察庁関係者は、
「パニックに乗じるような形で、タミフルや防護服などを狙って詐欺や強盗が起きたり、闇市が立ったりするのは目に見えています。これらをどうやって食い止めるか。一方で、逮捕者が増えると、留置場に感染者を抱えてしまうことになるかもしれませんがね。とにかく、警察機能が停止することだけは、なんとしても阻止しなければなりません。現在、全国の警察官全員分の防護服を準備しています」
電気、水道、ガスなどのライフラインは維持できるのか。東京都水道局の話。
「まず大事なのは、浄水場の運転要員の確保です。だいたい２４０名が現場の仕事に就いていますが、彼らがインフルエンザに罹った時は、他に要員を手配しなければなりません。そこで東京都は、ＯＢや他部署に異動した経験者を２６００人ほどリストアップし、軍隊の予備役のようなバックアップ体制をとっています」
では、ワクチンが出回る半年後まで、どうやって自分の身を守るべきか。
国立感染症研究所の職員は、外出しないことが最大の防御だという。
「ウイルスは飛沫感染なので、人と接触しなければ感染はしません。パンデミックの第一波は４週間から８週間続きます。病院が混み合い、社会で最も混乱が大きいこの期間だけでも、自宅に籠城できれば、感染リスクはかなり下がる」
必要な食料は、中学生と小学校の子供２人がいる標準的な４人家族で、１日８４００キロカロリー分。仮に４週間分を非常食で用意するとすれば、米約25キロ、パスタ約６キロ、缶詰１１２個、切り餅56個、インスタントラーメン56袋、レトルトカレー56袋、レトルト牛丼56袋などなど……。ざっと計算して、９万円ほどの食料を備蓄する必要がある。
「万一の時のため、今から何とかして、家族分のタミフルとリレンザを確保しておくべきです。タミフルとリレンザはどちらも、きちんと保管すると、有効期限は５年程度。一度、手に入れれば、とりあえず安心できますから……」
というのは、ベテランの内科医師だ。
その入手方法は、
「両方ともインフルエンザの予防薬という効能もあるので、保険外診療にはなりますが、入手可能です。例えば、家族がインフルエンザに感染していると訴え、予防用としてタミフルまたはリレンザが必要だと要求すれば、処方箋を書いてくれる医者を見つけられるでしょう」
国の対策が当てにならない以上、個人で「パンデミック」の機先を制すしかあるまい。
スペインかぜ以来90年ぶりに国民は、生死を分けるサバイバルに身を投じることになる。
■中国当局が鳥インフルエンザ感染情報を隠蔽、市場に流出する感染鶏－現在の世界最大の危機は、中国に潜んでいるかもしれない!!
こんにちは。現在中国では、鶏インフルエンザにかかっている鶏が市場に出回っています。感染した鶏を処分しているところもあるようですが、それはごく一部にすぎません。以前のSARS問題で、世界中から非難を受けた中国ですが、その体質は未だに変わっていないようです。現在世界中で金融危機のことばかりが、報道されたり、論議されていますが、鶏インフルエンザなどの危険性はあまり注目されていません。しかし、多くの人が気づいていないだけで、ひよっとすると、世界最大の危機が中国に潜んでいるかもしれません。詳細は是非私のブログをご覧になってください。
投稿情報: yutakarlson | 2008年12 月19日 (金) 10:13