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(投稿:by 僻地の産科医)
凄く意外な、しかし身近な調査結果が出ています(>▽<)!!!
そうなんです。不妊治療。本人と、「卵」とか「精子」とかが分かれて
単品になってしまうため、
本当に同じ日に重なると取違えがコワいんですよね。。。
(想像してみてください。患者さんにとっても恐怖ですよね?)
わりと危ない橋を渡っているな~という自覚は常にあるのです。
49%が「事故身近に感じた」 不妊治療施設の全国調査
47NEWS 2008年10月19日
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008101901000329.html
体外受精などを実施している全国の不妊治療施設を対象に「蔵本ウイメンズクリニック」(福岡市博多区)の福田貴美子看護師長らが実施した調査で、回答した114施設のうち、患者取り違えや複数の精子混合などさまざまな事故を「身近に感じたことがある」とした施設が49%を占めたことが19日、分かった。事故や、事故が起きそうになった具体例も報告されたが、ほとんどは寸前で回避され、患者に実害があったとみられるのはごく一部という。
不妊治療現場の事故に関する調査は異例。年間出生児数に占める体外受精児の割合が55人に1人(2006年時点)となるなど技術が普及する中、取り返しのつかない重大事故を防ぐ一層の取り組みが求められる。調査は昨年12月から今年1月、日本産科婦人科学会に登録している594施設(昨年7月時点)を対象に実施、114施設が回答した。
それによると、今までに事故を身近に感じたことがあるとしたのは56施設。実際に起きた事故や寸前で回避されたケースとして「生命の萌芽」とされる胚の取り違えや紛失、患者取り違え、複数の精子の混合、精子保管時の名前の誤記入などが報告された。
市民医療フォーラム:警鐘「尼崎の救急は危機的」 消防局長や医師らが討論 /兵庫
毎日新聞 2008年10月19日
http://mainichi.jp/area/hyogo/news/20081019ddlk28040265000c.html
夜間・休日の一次救急、11月以降も輪番制を継続
北海民友新聞 2008年10月19日
http://www.minyu.ne.jp/digitalnews/081019_1.htm
11月からの夜間・休日の一次救急の輪番体制が未定となっている問題で、紋別医師会(小林正司会長)と道立紋別病院(及川郁雄院長)は、このほど11月以降、来年3月まで輪番制を継続することを決め、市に伝えた。これを受けて市では、かねてより医師会側から要望のあった一次救急の委託業務に対する財政支援を行うことにし、今後その額などを検討し、12月市議会に提案する考え。
11月以降の輪番の継続は、医師会側が「本来、一次救急は市が担うべきものである」として市に対して、責任を明確にするよう要望。これを受けて宮川良一市長は8日、記者会見を行って非を認めた(本紙既報)。医師会側はこうした市の姿勢を評価し、輪番制の継続を協議していた。
その結果、11月以降、輪番制は継続することになったが、来年4月からは市がなんらかの救急医療機関を整備し、市の責任で一次救急を担う考えでいる。
軽症患者から特別料金 時間外救急の受診抑制で
47NEWS 2008年10月20日
http://www.47news.jp/CN/200810/CN2008102001000526.html
正規の診療時間外の夜間、休日に救急外来を受診する軽症患者から数百-数千円の「特別料金」を徴収する動きが一部の公的病院などで始まっている。
医師不足が深刻化する中、軽症患者の安易な受診を抑制して重症患者の診療に一層力を入れ、勤務医の過重労働も軽減する狙い。円滑な実施には地域住民の理解と協力が欠かせず、地方議員からは重症患者まで受診を控えることを心配する意見も出ている。特別料金徴収は以前から認められており、厚生労働省によると、2002-04年には全国で約150の医療機関が実施。徴収を近年始めた公的病院などは、公的医療保険に本来請求できる診療報酬の「時間外加算」分を患者の自己負担とする考え方で特別料金を徴収。金額は、導入前年度の時間外軽症患者の平均受診料とする病院もある。
共同通信の取材では、山形大病院(山形市)が一律8400円、磐田市立病院など静岡県の公立5病院は時間外加算額を基準に650-4800円の8段階、徳島赤十字病院(徳島県小松島市)が一律3150円を徴収。各病院は06年以降に順次開始した。
山口県のドクターヘリ、基地候補は山口大付病院
中国新聞 2008年10月20日
http://www.chugoku-np.co.jp/Health/An200810170346.html
「患者たらい回し」抑止 厚労省、救急センター評価に新基準
日本経済新聞 2008年10月20日
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20081020AT1G1401C19102008.html
救急医療の要として全国に210カ所ある救命救急センターについて、厚生労働省は19日までに、体制の充実度を評価する新しい基準をまとめた。救急車で搬送された患者が受け入れを拒否される「たらい回し」を減らすとともに、救急現場が疲弊するのを防ぐのが狙い。来年度から導入し、基準に満たない場合は補助金を減額する“罰則”も設けた。
救命救急センターの評価は1999年度に現行基準が作られて始まった。全体のレベル向上が目的だったが、2005年度以降は3年連続で全施設がA評価となる一方で、各地で患者の受け入れ拒否が相次ぎ問題化。医師不足も深刻なことから、同省が専門家で構成する検討会を設けて新基準を検討していた。
患者と医師、信頼関係大切 多治見でお産考えるシンポ
中日新聞 2008年10月20日
http://www.chunichi.co.jp/article/gifu/20081020/CK2008102002000017.html
東濃地域の周産期医療をテーマにしたシンポジウム「今、お産を考える」が19日、多治見市笠原中央公民館であり、市民ら約200人が現状や課題への理解を深めた。産婦人科医らでつくる「東濃地域における周産期医療を考える会」の主催。2児の母で瑞穂市在住のプロゴルファー森口祐子さんや地元の女性産科医、助産師、市民らが、それぞれの立場から意見を述べた。
東濃で出産を取り扱う医療機関は現在、県立多治見病院や中津川市民病院など8カ所。土岐、恵那両市では1カ所もない状況が続いている。パネリストからは「身近な場所での出産は理想だが、医療機関の機能分担も必要」「産科医の意欲が保てるよう、患者も感謝や応援の気持ちを送ろう」などの意見が出た。
会場からも「昔に比べ、お産が不安になった」などの声が上がり、患者と医師との信頼関係、コミュニケーションづくりの重要性が話し合われた。出産や育児支援活動に取り組むNPO法人「ひまわりの会」の会長を務める野田聖子消費者行政担当相と森口さんの講演もあった。
小児救急:実態訴え 山口市で市民講座、130人が意見交換 /山口
毎日新聞 2008年10月20日
http://mainichi.jp/area/yamaguchi/news/20081020ddlk35040198000c.html
「子どもの救急市民講座」(山口市など主催)が19日、山口市吉敷の県総合保健会館であり、小児救急の受け入れ態勢が十分ではない現状や問題点などを医師や市民ら約130人が話し合った。山口赤十字病院の門屋亮・第2小児科部長が「知っておきたい子どもの病気」のテーマで基調講演。39度の発熱でも、ぐったりして半日間おしっこが出ない場合は緊急受診が必要だが、機嫌がよくミルクを普段通り飲んでいれば必ずしも必要ではないといった見極めの必要性を指摘した。
子育て中の親でつくる市民団体「すこやか育ち隊」のメンバーも講演に立ち、山口市内の小児科の入院病棟が減っている現状や、同市の小児科医1人当たりの14歳未満者数は917人で、下関、周南市より約200~300人多い実情を訴えた。
山口市内では総合病院の小児時間外窓口が減ったため、休日夜間急病診療所の受診者が急増している。軽症患者による軽い気持ちの「コンビニ受診」が問題になっているが、パネリストの医師は「子どもの症状は翌朝まで待てるかどうか分からない場合もある。具合が悪いと親が感じれば、深く考えずに受診するべきだ」と話した。県医師会は、受診させた方がいいかどうかを看護師らが相談にのる「小児救急医療電話相談」(083・921・2755、プッシュ回線・携帯は#8000)を毎日午後7~同10時に受け付けている。
「社保病院の公的存続を」連絡会が結成総会
キャリアブレイン 2008年10月20日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/18731.html
医療、介護崩壊阻止訴えパレード
キャリアブレイン 2008年10月20日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/18732.html
社会保障費の拡充と安全で安心な医療、介護の実現を訴える「STOP!医療・介護崩壊、増やせ社会保障費10・19中央集会」が10月19日、東京の日比谷公会堂で開かれ、全国各地の医療関係者らが集まった。この集会は医療崩壊阻止を訴えて毎年開催され、今回で3回目。今回は介護分野まで裾野が広がった。集会終了後、医師や看護師ら約5000人が都内をパレードし、「医師、看護師を大幅に増やせ」「地域医療を守れ」と口々に訴えた。
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集会では、医療、介護現場へ提案する「10・19集会アピール」が読み上げられ
▽医師、看護師の増員
▽介護報酬の引き上げ、介護職員の処遇改善と増員
▽後期高齢者医療制度の廃止
▽患者負担の軽減
▽社会保障費総枠の増額、とりわけ国庫負担の拡大
―の5つの事項を国に求めた。
集会の冒頭、実行委員会を代表してあいさつした日本医療労働組合連合会の田中千恵子委員長は、昨年5月に亡くなった東京済生会中央病院の看護師、高橋愛依さん(当時24歳)の労災認定に触れ、「これは氷山の一角かもしれない。患者にとっても、利用者にとっても安全な医療、そして介護現場を一緒につくっていきたい」と述べた。
全国各地からの参加者が順に意見を述べる「リレー発言」では、愛知県みなと医療生協労組所属の看護師の福田真弓さんが、現在働いている病院では看護師不足のため病棟を一つ閉鎖している現状を紹介し、「もっと患者に寄り添う時間が欲しい、良い看護がしたいという思いは、新人もベテランも同じだと思う。患者のために、看護師を増やせるよう頑張りたい」と決意を語った。
新潟デイサービスセンター介護主任の今井伸二さんは、介護保険制度が始まってから2回の報酬改定で、介護施設は大幅減収になったと説明。「しわ寄せは人件費に来た。若い職員から次々辞めていき、新たな職員も集まらない」と訴えた。
全日本医学生自治会連合の執行委員長の宇敷萌さんは、「医師不足や経済的事情で、患者が医療を受けられないと聞いている。本当に自分たちがやりたい医療ができるのか、こんなに大変な仕事をやっていけるのかと不安を感じている」と述べた。
青森健生病院の竹内一仁医師は、「先生も体に気を付けて」と診察を待つ患者から逆に言われるほど疲弊した勤務医の現状を説明、「患者の医療費と待ち時間が増える一方、医療者は現場で辛い思いをしている」と訴えた。集会後、出席した医師や看護師ら約5000人が都内中心部をパレード、「医師、看護師を大幅に増やせ」「後期高齢者医療制度を廃止しろ」などと訴えた。
国民会議の最終報告「医療費亡国」の大転換に <分科会座長の大森氏>
Japan Medicine mail 2008/10/20
社会保障国民会議サービス保障分科会座長の大森彌・東京大名誉教授(社会保障審議会介護給付費分科会長)は17日、茨城県東海村で開かれた「介護保険推進全国サミット」で講演し、今月末にまとまる予定の国民会議の最終報告について「これまで、医療費が高まると日本の国が崩壊するというばかばかしい前提の議論があった。これが(最終報告で)決定的に変わる」と強調した。
さらに「福祉国家が大きくなると経済成長は鈍化するという、国際社会ではまったく通用しないことを平気で言うような人がかつてはいた」とし、これまでの社会保障費の削減方針を転換すべきと主張した。
社会保障と税財政で一体改革プログラム <諮問会議、年内に策定>
Japan Medicine mail 2008/10/20
政府の経済財政諮問会議(議長=麻生太郎首相)は17日、麻生内閣発足後初の会合を開いた。同日は、社会保障と税財政の一体改革についてまとめた民間議員ペーパーを基に議論を深めた。民間議員ペーパーは、社会保障制度の持続可能性を確保するため「中長期社会保障・税財政一体改革プログラム」を年内に示す必要があると指摘。具体的には、皆年金・皆保険制度の堅持と、社会保障制度を維持するための安定財源の確保に向けた道筋を示すべきとした。
特定疾患医療受給者が60万人突破 <厚労省まとめ、1年間で3万人増>
Japan Medicine mail 2008/10/20
厚生労働省が17日に発表した2007年度保健・衛生行政業務報告(衛生行政報告例)結果の概況によると、07年度末の特定疾患医療受給者証の所有者は61万5568人で、06年度末の58万5824人から1年間で約3万人増加した。特定疾患医療受給者証は、特定疾患の患者が治療研究事業対象者として認定されると交付され、医療費の一部が助成される。
疾患別では潰瘍性大腸炎が9万6993人(前年度末9万627人)で最も多く、パーキンソン病関連疾患9万2009人(同8万6452人)、全身性エリテマトーデス5万5021人(同5万3825人)と続いた。
予防接種に優先順位 新型インフル対策 100業種を3分類
北海道新聞 2008年10月19日
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/society/124166.html
佐久総合病院分割移転問題:「医療ベースに地域づくりを」 佐久大学でシンポ /長野
毎日新聞 2008年10月19日
http://mainichi.jp/area/nagano/news/20081019ddlk20040008000c.html
パネル討論…進まない現状、国民的議論を/臓器移植
読売新聞 2008年10月19日
http://kyushu.yomiuri.co.jp/magazine/medical/810/me_810_101801.htm
県看護協会60周年、医療現場の窮状訴え/秋田
読売新聞 2008年10月19日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/akita/news/20081018-OYT8T00882.htm
県看護協会の創立60周年記念式典が18日、秋田市で開かれた。
来賓の秋田市の佐竹敬久市長は「医療現場は今、岐路に立っている。医療格差、医師偏在の問題は何よりも優先される課題だ」と述べたほか、西村哲男副知事も「県も看護師の確保に取り組んでいきたい」とあいさつした。
県看護協会の佐藤潤子常務理事によると、協会非加盟の看護師も含めると県内に約1万3000人の看護師がいる。しかし、入院基本料の診療報酬が増額される「入院患者7人に対し看護師1人(7対1)」を満たしている病院(病床数20床以上)は、県内78病院のうち10病院程度で、ほとんどは「10対1」もしくは「13対1」以上と看護師不足が深刻化している。佐藤常務理事は「現場の実感として非常に厳しく、休みが取れない」と訴えている。
離島の病院 宮城・網地島 最高の医療で恩返し
MSN産経ニュース 2008年10月19日
(1)http://sankei.jp.msn.com/life/trend/081019/trd0810190946008-n1.htm
(2)http://sankei.jp.msn.com/life/trend/081019/trd0810190946008-n2.htm
(3)http://sankei.jp.msn.com/life/trend/081019/trd0810190946008-n3.htm
医師徴兵制
argon の日記 2008年10月18日
http://slashdot.jp/~argon/journal/455605
療育センターの利用者急増
中国新聞 2008年10月18日
http://www.chugoku-np.co.jp/News/Tn200810190030.html
白石市長選 現新の一騎打ち 刈田病院再生など争点に--告示 /宮城
毎日新聞 2008年10月20日
http://mainichi.jp/area/miyagi/news/20081020ddlk04010101000c.html
阪南市長選 現職と前副市長の争い 市立病院問題が争点--告示 /大阪
毎日新聞 2008年10月20日
http://mainichi.jp/area/osaka/news/20081020ddlk27010245000c.html
「安全な医療」へ実践事例を報告
山陽新聞 2008年10月20日
http://www.sanyo.oni.co.jp/sanyonews/2008/10/20/2008102000335632002.html
病院のミス認定 原告焼身自殺の医療過誤訴訟
MSN産経ニュース 2008年10月20日
http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/081020/trl0810201814007-n1.htm
茨城県つくば市天久保の「筑波メディカルセンター病院」が平成11年6月に行った直腸がんの腹腔鏡下手術で医療ミスがあったとして、手術を受けた同市高野台の元自営業、冨田善弘さん=18年10月、69歳で死去=が病院を運営する財団法人「筑波メディカルセンター」と担当医らを相手取り、約3500万円の損害賠償を求めた訴訟で、水戸地裁土浦支部(中野信也裁判長)は20日、病院側の過失を認め、訴訟継承人の遺族2人に対し計1367万円の支払うよう病院側に命じる判決を言い渡した。冨田さんは手術後、腹膜炎を起こすなどして2度にわたって手術のやり直しを受けたが、重い後遺症が残った。提訴後の18年10月、「裁判所の和解勧告内容と当時の裁判長の言動に抗議する」として、同病院の敷地内で焼身自殺した。
公判では、手術の際に起こった腸管の損傷(穿孔)の原因が最大の争点となった。中野裁判長は判決で、「穿孔は直腸がんの外科手術における吻合作業に一定頻度で不可避的に起こる縫合不全とは性質を異にしていると認められる」と病院側の主張を退けた。ただ、「過失行為の主体や内容の特定は困難であるといわざるを得ない」として医師の賠償責任は免責した。筑波メディカルセンター病院渉外管理課の話「判決文が届いていないので、コメントできない」
腹腔鏡手術体験に 『思ったより簡単』
東京新聞 2008年10月20日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/chiba/20081020/CK2008102002000089.html
10月20日は「疼痛ゼロの日」、緩和ケアに理解を
キャリアブレイン 2008年10月20日
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/18735.html
「妻追い込んだ 私も加害者だ」 福岡小1殺害、父語る
朝日新聞 2008年10月19日
(1)http://www.asahi.com/national/update/1019/SEB200810180018.html?ref=goo
(2)http://www.asahi.com/national/update/1019/SEB200810180018_01.html
乳がん早期発見呼びかける
中国新聞 2008年10月19日
http://www.chugoku-np.co.jp/News/Tn200810190016.html
膠原病の疑い 妊娠・出産に問題は
読売新聞 2008年10月19日
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/medi/soudan/20081019-OYT8T00151.htm
西川ヘレンさん「何事も話し合い大事」 大阪で家庭教育シンポ
MSN産経ニュース 2008年10月18日
http://sankei.jp.msn.com/life/welfare/081018/wlf0810181957000-n1.htm
毒キノコで12人食中毒
読売新聞 2008年10月19日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/hokkaido/news/20081018-OYT8T00911.htm
高齢者の肺の病気 冬に悪化多く
読売新聞 2008年10月19日
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20081019-OYT8T00155.htm
お隣、中国の性事情 貞操観念強い一方、HIVは急増?
Techinsight japan 2008年10月20日
http://japan.techinsight.jp/2008/10/suzuki0810201000.html
週刊医学界新聞 第2802号 2008年10月
http://www.igaku-shoin.co.jp/paperTop.do
【講習会のご案内】
乳房超音波講習会
日本産婦人科乳癌学会中国四国支部会と日本乳腺甲状腺超音波診断会議(JABTS)の共催で、来月の11月2日(日)と3日(祝)に乳房超音波講習会開催が徳島で開催されます。会員の有無は問いませんので、どうぞ御参加ください。
開催日時: 11月2日(日)9:30~19:00 講義・グループ講習
3日(祝)9:00~16:00 グループ講習・画像試験
講習会費:5万円(昼食代含)
開催場所:徳島大学医学部基礎学棟第2講義室
募集人数:約40名
尚、6か月以内にJABTS主催の同種講習会を受講された方は受講できませんのでご注意ください
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