おはようございます！！！
昨日もうっかり寝てしまいましたし、朝おきれなかった。。。
老人かしらん。。。（－_－；）
ちゃんと子供を小学校へ送り出したことだけがGJです。
さて、今日も「医師いないいない」ニュースから。
10代の子達が「性についてもっとも考えている」かもしれないってニュースはいいけど、
あの子達、考えてもそれに対する対策はしてないのですよね。
子供らしいっちゃ子供らしいのですが、この結論はいただけない。
（この記事書いた記者さんは、産婦人科外来に一度実習に来るように！）
あと違法ドラッグがどうとかいうニュースも。
それと最後に、小児科の先生が太宰治賞を！！！！o(^-^)o おめでとうございます！
西都救急病院：来月にも内科医ゼロに 知事に医師確保の協力要請 ／宮崎
毎日新聞 2007年5月8日
http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/miyazaki/news/20070508ddlk45100484000c.html
西都市の中核病院・西都救急病院で、宮崎大医学部付属病院が内科医の派遣をやめるため、６月以降、内科常勤医がいなくなる。３年前には外科医がいなくなっており、西都救急病院の相沢潔院長らが４月２５日、東国原英夫知事に医師確保への協力を要請した。
相沢院長は「内科医一人だけでも何とかならないか。一人いれば、周囲の開業医も協力してくれるので何とか運営していける」と訴えた。現在、内科医１人のほか、脳神経外科医３人が勤務するが、内科医がいなくなれば、救急病院の機能を果たせなくなるという。
同席した橋田和実市長も「知事は地域医療充実を掲げている。県が主体となって医師を確保してほしい」と要望。知事は「救急医療の重要さは理解しており、地元と連携したい」と応じたが、「若い医師は設備の整った病院に行ってしまう」と厳しい見方を示した。
３年前に施行された新臨床研修制度で自由に研修先を選べるようになった新人医師が、設備や研究環境が整った大都市の病院に流れるようになった。このため、中小病院に医師を派遣してきた地方の大学病院でも医師が不足し、派遣を引き揚げる例が相次いでいる。
西都救急病院に内科医を派遣してきた宮崎大医学部付属病院でもここ数年、研修医が減少している。研修制度施行前の０３年度には４４人を受け入れたが、０６、０７年度は半分の２５人前後だ。高崎真弓病院長は「ウチも若い医師が減り、余裕がない」と話している。
地域医療のあり方論議 長崎市でシンポ 専門家ら６０人参加
2007/05/09付 西日本新聞朝刊
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/local/nagasaki/20070509/20070509_004.shtml
医療制度改革が進む中、地域医療が抱える課題について考えるシンポジウムが８日、長崎市出島町の出島交流会館で開かれた。長崎市のシンクタンク「ながさき地域政策研究所」などが主催。病院経営者や行政の医療担当者など約６０人が参加した。
財団法人医療・介護・教育研究財団経営顧問の首藤英明氏らが地域医療の現状について講演。引き続いて「長崎県における地域医療の課題と病院経営」のテーマでパネルディスカッションがあり、県病院事業管理者の矢野右人氏や長崎大学学長補佐の調漸氏らが意見を交わした。
この中で、病院経営コンサルタントの橋本弘幸氏は、病気や介護を予防するための新たな施設について福島県郡山市の実例などを紹介。「在宅復帰や自立訓練の場にすることで医療費の削減など課題解決につながる。廃校や古くなったアパートを（福祉施設として）利用する案もあり、離島が多い長崎県でも導入しやすいのではないか」などと提言した。
勝山市 妊婦に交通費助成 「分べん業務中止」で支援／福井
福井新聞 2007年5月8日
http://www.fukuishimbun.co.jp/modules/news2/article.php?storyid=714
勝山市内の福井社会保険病院が４月から分べん業務を取りやめたことを受け、勝山市は市民が受診、出産する県内医療機関までの交通費を助成する制度を導入した。出産しやすい環境をつくるため、交通費を支給する自治体は珍しいという。
対象は市内に住み、妊娠２３週まで福井社会保険病院で健診を受けた妊婦。引き続いての受診、出産は福井大付属病院（永平寺町）が最も多いとみられるが、他の県内医療機関に行く際も交通費を助成する。同制度は５月１日から開始している。
助成額はタクシーなら片道１万円を上限に、１往復分を１回だけ支給する。バスや電車、ジャンボタクシーの公共交通機関は回数に関係なく掛かった交通費を全額。自家用車の場合も回数制限を設けず燃料費相当で、交通手段は併用できる。
福井社会保険病院が産婦人科医の不足で分べん業務を中止したことを受け、福井大付属病院は両病院の産婦人科の機能を連携させた新たな医療体制を構築。従来行っていなかった一般の分べん業務を始め、奥越地域などの妊婦を受け入れている。
４月末現在、福井社会保険病院で健診を受けている市内の妊婦は２３人。市健康長寿課は「市民が安心して出産できるよう支援体制をつくった。積極的に利用してほしい」としている。
月100時間以上の残業が過労死と関連
薬事日報 2007年05月08日
http://www.yakuji.co.jp/entry3015.html?PHPSESSID=d94e3dadacbbdec165a327f1581e089d
月１００時間以上の時間外労働による睡眠不足が、過労死や過労自殺と関連することが、産業衛生学会などの調査で明らかになった。
産業衛生学会の産業保健活動に携わる杉本寛治氏（滋賀産業保健推進センター所長）によると、現在、わが国の自殺者は年間３万人を超え、労働者の自殺者は７０００～８０００人に上るという。過重労働は、高血圧や糖尿病、高脂血症などの基礎疾患の悪化やうつ病を引き起こし、過労死や過労自殺につながっている。
残業時間が月80時間を越えると、会社がメンタル指導を行う仕組みになっているが、メンタルヘルスは官民・業種・職種を問わず悪化しているのが現状だ。05年度の脳・心臓疾患（過労死）の労災補償状況は、請求件数が８６９件で前年度に比べて53件増加している。同じく精神障害などの労災補償は、請求件数６５６件で対前年比１３２件の増加がみられている。
同学会が、仕事が原因の精神障害で自殺した１９９９～01年度までの労災認定者51人を対象に残業時間などを調べた結果、自殺した前の月の残業が１００時間以上だったケースが27人で、全体の53％を占めた。労災申請資料では、92％で自殺前にうつ状態を示していたが、約７割が精神科の治療を受けておらず、うつ病の診断はついていなかった。
さらに、うつ病が発症した時期を調べると、１００時間以上の残業をしていたケースでは、仕事上のミスやノルマ未達成、顧客とのトラブルなどの問題が起きてから６カ月以内に96％が発病していた。これらの結果を総合すると、月１００時間以上残業が睡眠不足の原因となって健康障害を引き起こし、過労死や過労自殺と因果関係があることが浮き上がってきた。
また、長時間労働だけでなく、職場のメンタルヘルスではうつ病が最重要課題になっている。日本人が死ぬまで働き続ける理由としては、[1]仕事が終わっているのに帰れない雰囲気[2]やれる人のところに仕事が偏るシステム[3]頼まれると断れない[4]困難な仕事をやり遂げることによって周囲からの信頼を得る‐‐など、わが国特有の職場環境が挙げられている。
杉本氏は、チームワーク精神そのものが、過労死や過労自殺を生み出すのではなく、「他人の痛みを自己の痛みとして感じる感覚の喪失が大きな要因となっている」とし、職場のメンタルヘルスを改めて認識する必要があるとした。
日本産業衛生学会 http://www.sanei.or.jp/
医療問題緊急課題に、脇羅臼町長/北海道
釧路新聞 2007年5月8日
http://www.news-kushiro.jp/news/20070508/200705083.html
４月の羅臼町長選挙で無投票当選した脇紀美夫町長が７日、釧路新聞社を訪れ「医療・福祉の問題に全力で取り組む」とし、羅臼町国民健康保険病院の改修に着手する考えなどを改めて示した。 脇町長は２期目について「『しっかり頑張れ』という町民のメッセージを感じている。厳しい時代を乗り切り、プラスになる町政を築いていく」と抱負を語った。緊急のの課題に医療問題を挙げ「看護師の増員や救急医療体制の確保、ドクターヘリの導入などをさまざまなアプローチで進めている」と述べた。
国家試験には合格していたみたい。
で、届けていなかった。。。（←ばか？）
無免許で研修医として診療 福島県の公立病院
東京新聞 2007年5月8日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2007050801000348.html
福島県国見町の公立藤田総合病院で、医師国家試験に合格した後に医師免許を申請しなかった男性（２６）が、無免許のまま研修医として約１年間、診療行為をしていたことが８日、分かった。同病院は医師法に違反するとして、男性に支払った給与の半額に当たる約２００万円を返却するよう求めている。
同病院は「国家試験に合格したのに医師登録を申請しない人などいるはずがない、と思い込んでいた」としている。
病院によると、男性は昨年４月から今年３月まで外科や内科などで研修医として勤務。別の病院で今年３月、医師免許がないことを理由に救急医療の研修を拒否され、無免許が発覚した。
藤田総合病院は医師登録の証明書を提出するようたびたび求めたが、男性は「実家に置いてきた」などと説明していた。「最初にうそをついてしまい、本当のことを言い出せなかった」と話しているという。
セックス：「性」にまじめな１０代 初めての性交「重大」８割超／避妊よく相談５３％
毎日新聞 2007年5月9日 東京朝刊
http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/katei/news/20070509ddm013100151000c.html
◇初めての性交「重大」８割超／「相手と避妊、よく相談」５３％
性についての姿勢を各世代に聞いたところ、１０代が最もまじめに考えていた。一方、夫婦のセックスレスは年々増え全体の３分の１を占める。厚生労働省と社団法人日本家族計画協会の「第３回男女の生活と意識に関する調査」から見えてくる「現代の性」は－－。
調査は全国の１６歳から４９歳の男女３０００人を対象に実施。調査期間は昨年１１月２～２６日で、回収率は５１・９％。１０代（１６～１９歳）に１５歳当時の性交経験率を聞いたところ、女性は８％、男性は１１％だった。２０～２４歳は女性１２％、男性１４％で、性体験の低年齢化には歯止めがかかっているようだ。
初めての性交への考え方も、１６～１９歳の８割以上が「重大なこと」と答え、全年代の平均の７割を上回った。また、初めての性交のきっかけは「なんとなく」が４０～４４歳の男性で１７％と最多なのに対し、１６～１９歳の男性は６％だった。
初めての性交時の避妊については、１０代男性の８２％が行っており、全体平均の６６％を上回った。「避妊方法について相手と相談しているか」の問いにも１０代女性の５３％が「よく相談している」と回答、全世代の中で最もよく話し合っていた。
◇セックスレス、３分の１超す
婚姻関係にある人で、１カ月以上性交のない「セックスレス」（日本性科学会の定義）の人は３４・６％で、前回０４年の時より３ポイント高くなった。理由は「面倒くさい」１９％▽「出産後、相手の一方的なセックスに」１４％▽「セックスより趣味など楽しいことがあるから」１３％などだった。
調査した家族計画協会の医師、北村邦夫さんは「若者の性モラルは乱れていると思われがちだが、実態は今の４０代よりも性に対しまじめという結果になり、興味深い」と話している。
違法ドラッグの実態把握へ 厚労省が初の全国調査
東京新聞 2007年5月8日
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2007050801000123.html
麻薬に似た幻覚作用があり、若者を中心に乱用が広がっている「違法ドラッグ」の使用実態を把握するため、厚生労働省は８日までに、中高生を中心に約１０万人を対象とする初の全国調査を今秋実施することを決めた。 違法ドラッグは４月施行の改正薬事法で製造、輸入、販売が禁止されたばかり。現在は３２種類が「指定薬物」として規制の対象となっているが、成分が類似した新種が次々に流通。対策が追い付かないのが実情だ。
同省は「どのような薬物が出回っているかできる限り詳細に把握し、若い世代への啓発につなげたい」（監視指導・麻薬対策課）としている。
調査は都市部と地方に分け、１０代を中心に対象を抽出する。匿名でのアンケートや面談による方法で、学校単位での実施を検討。これまでに使用したことがある薬物の名称や入手方法、使用後の身体への影響などを尋ねる。
これとは別に、すべての精神科のある病院（約１７００カ所）に質問票を送り、診察した中毒患者が使っていた薬物名を報告してもらう。
太宰治賞に瀬川深さん
時事通信社 2007年5月8日
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2007050801025
第２３回太宰治賞（筑摩書房、東京都三鷹市主催）は８日、瀬川深さん（３３）の「ｍｉｔ ｔｕｂａ（ミット・チューバ）」に決まった。賞金１００万円。授賞式は６月１４日、東京・丸の内の東京会館で。
瀬川さんは盛岡市生まれ。東京医科歯科大大学院在籍中、小児科医。東京都在住。
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