本日の医療ニュース ..｡*♡ 6月18日

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（投稿：ｂｙ　僻地の産科医）

今日は少しだけニュースo(^-^)o ..｡*♡

　　　

産婦人科医5人が辞職の意向／福岡
RKB LOCAL NEWS　 2008/06/17
http://news.rkb.ne.jp/rkb_news/archives/009716.html
福岡市にある拠点病院の一つ、浜の町病院の産婦人科医5人が、来年開業する民間病院に移籍するため、辞職の意向を示していることが分かりました。浜の町病院を今年度末で辞職する意向を示しているのは、産婦人科の医師8人のうち5人です。浜の町病院の産婦人科は、腹腔鏡手術では全国でもトップレベルにあり、去年は子宮筋腫などおよそ800件の手術を執刀しています。

　関係者によると5人の医師は、来年5月に早良区に新しく病院を開業する医療法人からの誘いに応じたということです。医師を派遣している九大の産婦人科医局によると、補充の見通しは立っていません。
浜の町病院の安井久喬院長は、「5人辞めることになれば、福岡都市圏の医療体制に重大な影響を及ぼすので、現在慰留に努めている」と話しています。

　　　　

大阪南部２病院が診療分担へ
NHK　2008年6月17日
http://www.nhk.or.jp/osaka/lnews/03.html
産婦人科の医師不足に対応するため大阪南部の泉大津市と和泉市の２つの公立病院が来年４月をメドに産科を泉大津婦人科を和泉と診療を分担することになりました。

診療を分担するのは泉大津市の泉大津市立病院と隣接する和泉市の和泉市立病院です。
このうち和泉市立病院では産婦人科の常勤の医師が２人しかいない中で年間２００件近い分べんを担当するなど厳しい勤務を強いられてきました。
一方で、泉大津市立病院の産婦人科は常勤の医師５人を確保できています。
このため、医師を効率的に運用しようと２つの病院では来年４月をメドに、▼産科を泉大津市立病院、▼婦人科を和泉市立病院と診療を分担することを決め、きょう病院側が和泉市議会の協議会に報告しました。
これに伴って、和泉市立病院では医師が当直を行う必要がなくなり負担が減ることになります。
一方、産科を担当する泉大津市立病院では来年６月に未熟児などにも対応できる周産期母子医療センターを設立してより高度な診療を行っていくことにしています。
大阪府内の公立病院同士が産婦人科の診療を分担しあうのは泉佐野市と貝塚市に続いて２例目となります。

　　　

夜間休日の救急、医師2人以下が7割
キャリアブレイン　2008/06/16
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16634.html;jsessionid=5FBD8002ED8BA67F129BFB09897360D0 
　入院を必要とする救急医療を担う医療機関（二次救急医療機関）の中で、休日と夜間の診療体制が医師2人以下となっている医療機関が全国で7割に上ることが、厚生労働省の調査で6月16日までに明らかになった。調査は、複数の病院が当番制で休日・夜間の診療を行う「病院群輪番制」に参加している病院と、拠点となる病院が施設を開放し、地域の医師の協力を得て診療体制を確保している「共同利用型病院」を対象に実施。全国3108か所の二次救急医療機関から回答があった。

　当番日の勤務医師数では、「1人」が1331施設で全体の42.8％を占め、「2人」の872施設（28.1％）と合わせ、全体の71％に当たる2203施設が、休日と夜間の医師体制が2人以下になっていた。「3人」は319施設（10.3％）、「4人以上」は539施設（17.3％）だった。

　また、一施設が当番時間内に受け入れた患者数は全国平均で20.3人、うち入院患者数は3.8人。医師一人当たりの患者数は全国平均7.6人、うち入院患者数は1.4人にとどまった。この結果から、二次救急医療機関は本来、入院治療を行う医療機関として位置付けられているものの、実態としては外来患者の割合が多いことが裏付けられた。

　このほか、一施設当たりの救急搬送患者数は、都道府県によって大きなばらつきがある上、同一都道府県内でも、救急車を数千台受け入れている施設から、ほとんど受け入れていない施設まで、かなりの開きがあった。
　大阪府では、年平均1363.3人を受け入れているが、最高で7758人、最低で5人。東京都でも同1531.9人に対し、最高で7337人、最低で49人だった。厚労省では今後、医師の休日・夜間の病棟業務との兼務の状況や、宿日直体制か交代制かなどの勤務の状況なども調査する予定。

　　　

「過労死」の深刻な実態浮き彫りに
キャリアブレイン　2008/06/17
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16654.html
　「過労死110番」全国ネットワークと過労死弁護団全国連絡会議が6月14日に実施した「過労死・過労自殺110番」に、29都道府県から91件の相談があったことが、17日までの集計（速報）で明らかになった。死亡事例が19件と全体の20％を超えており、過労死の深刻な実態が浮き彫りになった。

【関連記事】
医師・看護師らの「過労相談」相次ぐ
医師の過労死裁判、控訴審始まる
小児科医自殺で労災認定

　相談の内訳は、労災補償が49件（うち死亡19件）、過労死予防や働きすぎが28件、その他が14件。都道府県別では、東京都の17件を最高に、大阪府の10件、広島県の7件などが上位を占めた。

　主な相談内容を見ると、脳や心臓疾患では、30歳代の男性の家族から「午前5時に出勤し、午後9時すぎに帰宅する激務が続いていた。『仕事がしんどい』と言っていたところ、不整脈で死亡した」という相談があったほか、40歳代の大学職員からは「一か月に100時間の残業を30年程度続けた結果、5月に倒れ、入院している。しかし、残業代は一か月当たり20時間分しか支払われていない」と訴えた。

　自殺では、「『名ばかり店長』に近い扱いをされる中、長時間労働が続いた。業務軽減のための支援体制がなかった結果、精神疾患にかかって自殺した」や、「会社再建の責任者として長時間労働を続けていたところ、飛び降り自殺した。自殺の1か月前から急にやせて、1週間ないし10日前から無口になっていた」などの事例があった。

　また、精神疾患については、「昨年10月から無休で仕事をしているのに、残業代が支給されない。うつ病にかかり、通院している」や、「長時間労働の結果、うつ病を発症し、休職しているが、会社から退職を強要されている」といった悩みが寄せられた。このほか、過労死予防では、「一か月に100時間もの時間外労働を行い、休日出勤もしているが、代休をもらえず、残業代もつかない。会社で休職者が出ている状態だ」のほか、郵政民営化の影響で、40歳代の郵便局員から「仕事が厳しくなり、残業も増えたので、配転願を出したが、無視されている」との相談などがあった。

　　　

町村官房長官「医師の絶対数不足」
キャリアブレイン 2008/06/16
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16632.html 

　　　　

医師養成数増へ方針転換　９７年閣議決定見直しへ
朝日新聞　2008年6月17日
http://www.asahi.com/health/news/TKY200806170179.html
　全国的な医師不足対策のため、舛添厚生労働相は１７日、医学部の定員削減を決めた９７年の閣議決定を見直し、医師の養成数を増やす方針に転換する考えを明らかにした。
　閣議後の記者会見で、「いまは医療崩壊の状態で、（９７年の）閣議決定を見直す方向で調整すべきだということで、福田首相の了解をいただいた」と語った。 近く厚労省でまとめる「安心と希望の医療確保ビジョン」に盛り込む。この日の「骨太の方針０８」の素案にも「閣議決定にかわる新しい医師養成の考え方を検討する」と明記された。目標とする全体の医師数については今後、協議していく方針。

　医師不足を巡っては、厚労省はこれまで、「医師数の抑制」という基本方針の下で、臨時の医師派遣システムの整備や医師不足が著しい地域の医大定員増などの応急的な対応をしてきた。

　　　

手術後死亡めぐり病院を提訴
NHK　2008年6月17日
http://www.nhk.or.jp/toyama/lnews/07.html
３年前、富山赤十字病院で子宮の手術を受けた５７歳の女性が、手術の翌日に死亡したことをめぐり、女性の家族が、不適切な手術が死亡につながったと主張して病院側に５０００万円あまりの損害賠償を求める訴えを起こしました。

訴えを起こしたのは、射水市の当時５７歳の女性の夫と子どもです。訴えによりますと、平成１７年６月、女性は富山赤十字病院で子宮を摘出する手術を受けましたが、その翌日に容態が急変して死亡したということです。女性の家族は、「副腎に腫瘍があるのを知りながら病院の医師が精密検査を実施しないまま不適切な手術を行なった結果、過剰に出血した」などと主張して日本赤十字社に５０００万円あまりの損害賠償を求めています。訴えについて富山赤十字病院は、「手術を含め適切に対応していたが、女性は手術後の合併症によって亡くなった。合併症が起こることは予想出来なかったと考えており訴えの内容については全面的に争う姿勢だ」と話しています。

　　　

HLA検査に「C座」を追加
キャリアブレイン　2008/06/17
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16651.html

（関連目次）→本日のニュース・おすすめブログ..｡*♡　目次

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（投稿：ｂｙ　僻地の産科医）

今日は少しだけニュースo(^-^)o ..｡*♡

　　　

産婦人科医5人が辞職の意向／福岡
RKB LOCAL NEWS　 2008/06/17
http://news.rkb.ne.jp/rkb_news/archives/009716.html
福岡市にある拠点病院の一つ、浜の町病院の産婦人科医5人が、来年開業する民間病院に移籍するため、辞職の意向を示していることが分かりました。浜の町病院を今年度末で辞職する意向を示しているのは、産婦人科の医師8人のうち5人です。浜の町病院の産婦人科は、腹腔鏡手術では全国でもトップレベルにあり、去年は子宮筋腫などおよそ800件の手術を執刀しています。

　関係者によると5人の医師は、来年5月に早良区に新しく病院を開業する医療法人からの誘いに応じたということです。医師を派遣している九大の産婦人科医局によると、補充の見通しは立っていません。
浜の町病院の安井久喬院長は、「5人辞めることになれば、福岡都市圏の医療体制に重大な影響を及ぼすので、現在慰留に努めている」と話しています。

　　　　

大阪南部２病院が診療分担へ
NHK　2008年6月17日
http://www.nhk.or.jp/osaka/lnews/03.html
産婦人科の医師不足に対応するため大阪南部の泉大津市と和泉市の２つの公立病院が来年４月をメドに産科を泉大津婦人科を和泉と診療を分担することになりました。

診療を分担するのは泉大津市の泉大津市立病院と隣接する和泉市の和泉市立病院です。
このうち和泉市立病院では産婦人科の常勤の医師が２人しかいない中で年間２００件近い分べんを担当するなど厳しい勤務を強いられてきました。
一方で、泉大津市立病院の産婦人科は常勤の医師５人を確保できています。
このため、医師を効率的に運用しようと２つの病院では来年４月をメドに、▼産科を泉大津市立病院、▼婦人科を和泉市立病院と診療を分担することを決め、きょう病院側が和泉市議会の協議会に報告しました。
これに伴って、和泉市立病院では医師が当直を行う必要がなくなり負担が減ることになります。
一方、産科を担当する泉大津市立病院では来年６月に未熟児などにも対応できる周産期母子医療センターを設立してより高度な診療を行っていくことにしています。
大阪府内の公立病院同士が産婦人科の診療を分担しあうのは泉佐野市と貝塚市に続いて２例目となります。

　　　

夜間休日の救急、医師2人以下が7割
キャリアブレイン　2008/06/16
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16634.html;jsessionid=5FBD8002ED8BA67F129BFB09897360D0 
　入院を必要とする救急医療を担う医療機関（二次救急医療機関）の中で、休日と夜間の診療体制が医師2人以下となっている医療機関が全国で7割に上ることが、厚生労働省の調査で6月16日までに明らかになった。調査は、複数の病院が当番制で休日・夜間の診療を行う「病院群輪番制」に参加している病院と、拠点となる病院が施設を開放し、地域の医師の協力を得て診療体制を確保している「共同利用型病院」を対象に実施。全国3108か所の二次救急医療機関から回答があった。

　当番日の勤務医師数では、「1人」が1331施設で全体の42.8％を占め、「2人」の872施設（28.1％）と合わせ、全体の71％に当たる2203施設が、休日と夜間の医師体制が2人以下になっていた。「3人」は319施設（10.3％）、「4人以上」は539施設（17.3％）だった。

　また、一施設が当番時間内に受け入れた患者数は全国平均で20.3人、うち入院患者数は3.8人。医師一人当たりの患者数は全国平均7.6人、うち入院患者数は1.4人にとどまった。この結果から、二次救急医療機関は本来、入院治療を行う医療機関として位置付けられているものの、実態としては外来患者の割合が多いことが裏付けられた。

　このほか、一施設当たりの救急搬送患者数は、都道府県によって大きなばらつきがある上、同一都道府県内でも、救急車を数千台受け入れている施設から、ほとんど受け入れていない施設まで、かなりの開きがあった。
　大阪府では、年平均1363.3人を受け入れているが、最高で7758人、最低で5人。東京都でも同1531.9人に対し、最高で7337人、最低で49人だった。厚労省では今後、医師の休日・夜間の病棟業務との兼務の状況や、宿日直体制か交代制かなどの勤務の状況なども調査する予定。

　　　

「過労死」の深刻な実態浮き彫りに
キャリアブレイン　2008/06/17
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16654.html
　「過労死110番」全国ネットワークと過労死弁護団全国連絡会議が6月14日に実施した「過労死・過労自殺110番」に、29都道府県から91件の相談があったことが、17日までの集計（速報）で明らかになった。死亡事例が19件と全体の20％を超えており、過労死の深刻な実態が浮き彫りになった。

【関連記事】
医師・看護師らの「過労相談」相次ぐ
医師の過労死裁判、控訴審始まる
小児科医自殺で労災認定

　相談の内訳は、労災補償が49件（うち死亡19件）、過労死予防や働きすぎが28件、その他が14件。都道府県別では、東京都の17件を最高に、大阪府の10件、広島県の7件などが上位を占めた。

　主な相談内容を見ると、脳や心臓疾患では、30歳代の男性の家族から「午前5時に出勤し、午後9時すぎに帰宅する激務が続いていた。『仕事がしんどい』と言っていたところ、不整脈で死亡した」という相談があったほか、40歳代の大学職員からは「一か月に100時間の残業を30年程度続けた結果、5月に倒れ、入院している。しかし、残業代は一か月当たり20時間分しか支払われていない」と訴えた。

　自殺では、「『名ばかり店長』に近い扱いをされる中、長時間労働が続いた。業務軽減のための支援体制がなかった結果、精神疾患にかかって自殺した」や、「会社再建の責任者として長時間労働を続けていたところ、飛び降り自殺した。自殺の1か月前から急にやせて、1週間ないし10日前から無口になっていた」などの事例があった。

　また、精神疾患については、「昨年10月から無休で仕事をしているのに、残業代が支給されない。うつ病にかかり、通院している」や、「長時間労働の結果、うつ病を発症し、休職しているが、会社から退職を強要されている」といった悩みが寄せられた。このほか、過労死予防では、「一か月に100時間もの時間外労働を行い、休日出勤もしているが、代休をもらえず、残業代もつかない。会社で休職者が出ている状態だ」のほか、郵政民営化の影響で、40歳代の郵便局員から「仕事が厳しくなり、残業も増えたので、配転願を出したが、無視されている」との相談などがあった。

　　　

町村官房長官「医師の絶対数不足」
キャリアブレイン 2008/06/16
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16632.html 

　　　　

医師養成数増へ方針転換　９７年閣議決定見直しへ
朝日新聞　2008年6月17日
http://www.asahi.com/health/news/TKY200806170179.html
　全国的な医師不足対策のため、舛添厚生労働相は１７日、医学部の定員削減を決めた９７年の閣議決定を見直し、医師の養成数を増やす方針に転換する考えを明らかにした。
　閣議後の記者会見で、「いまは医療崩壊の状態で、（９７年の）閣議決定を見直す方向で調整すべきだということで、福田首相の了解をいただいた」と語った。 近く厚労省でまとめる「安心と希望の医療確保ビジョン」に盛り込む。この日の「骨太の方針０８」の素案にも「閣議決定にかわる新しい医師養成の考え方を検討する」と明記された。目標とする全体の医師数については今後、協議していく方針。

　医師不足を巡っては、厚労省はこれまで、「医師数の抑制」という基本方針の下で、臨時の医師派遣システムの整備や医師不足が著しい地域の医大定員増などの応急的な対応をしてきた。

　　　

手術後死亡めぐり病院を提訴
NHK　2008年6月17日
http://www.nhk.or.jp/toyama/lnews/07.html
３年前、富山赤十字病院で子宮の手術を受けた５７歳の女性が、手術の翌日に死亡したことをめぐり、女性の家族が、不適切な手術が死亡につながったと主張して病院側に５０００万円あまりの損害賠償を求める訴えを起こしました。

訴えを起こしたのは、射水市の当時５７歳の女性の夫と子どもです。訴えによりますと、平成１７年６月、女性は富山赤十字病院で子宮を摘出する手術を受けましたが、その翌日に容態が急変して死亡したということです。女性の家族は、「副腎に腫瘍があるのを知りながら病院の医師が精密検査を実施しないまま不適切な手術を行なった結果、過剰に出血した」などと主張して日本赤十字社に５０００万円あまりの損害賠償を求めています。訴えについて富山赤十字病院は、「手術を含め適切に対応していたが、女性は手術後の合併症によって亡くなった。合併症が起こることは予想出来なかったと考えており訴えの内容については全面的に争う姿勢だ」と話しています。

　　　

HLA検査に「C座」を追加
キャリアブレイン　2008/06/17
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16651.html

Comments

[投稿情報: シンポジウム参加者]

日本麻酔科学会の市民公開シンポジウム「良質な医療を提供する体制の確立と維持」の記事も秀逸です。

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16646.html
死因究明制度でシンポ(1)遺族側「医療者と患者はパートナー」

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16649.html
死因究明制度でシンポ(2)弁護士側「刑事裁判は真相究明できない」

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/16675.html
死因究明制度でシンポ(3)医療者側「正当な医療に刑事免責を」

[投稿情報: 僻地の産科医]

ありがとうございますo(^-^)o ..｡*♡
特集させていただきます！

行きたかったんですけれど、
なかなか難しくって。
ぜひお聴きしたかったです。

[投稿情報: シンポジウム参加者]

事前に麻酔科メーリングリストに流れてきたメンバーがけっこうオールスターキャストだったんですが、当日いってみたら、さらにオールスターでした。
記者の方が非常にがんばって記事にされているなああと思います。