本日の医療ニュース ..｡*♡ 11月10日

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（投稿：ｂｙ　僻地の産科医）

今日の医療ニュースです！

香川県３病院ＧＪです（＞▽＜）！！！！暴力・暴言反対！

   

グラフで見る 妊産婦死亡率
これきわ雑記 2008年10月25日
http://koretani.blogspot.com/2008/10/blog-post_25.html

      

県独自ネットワーク 崩壊の恐れも／周産期　宮崎
朝日新聞　2008年11月9日
http://mytown.asahi.com/miyazaki/news.php?k_id=46000000811090005
　開業医と大病院が連携する県独自のネットワークのおかげでリスクの高い妊婦の受け入れ拒否は起きていないが、将来的には高齢化などによる産科医不足で十分な対応が取れなくなる恐れがある――。脳出血の妊婦が東京都内８病院に受け入れを断られ、出産後に死亡するという問題が起きたが、県内の周産期医療もさまざまな問題を抱えている。

　妊娠２２週から生後７日未満の母子を診る周産期医療に独自の仕組みが導入されている。全県を４地域に分け、低リスク妊娠は開業医（第１次施設）で出産。そこで、切迫早産や胎児の状態悪化など高リスクと判断された場合は県立病院や総合病院など地域の基幹病院（第２次施設）に搬送する。さらに第２次でも困難とされれば「総合周産期母子医療センター」に指定されている宮崎大学付属病院（第３次施設）が診る。

　交通網が未発達なため、各地域で完結した医療体制が必要と構築された。９８年から本格稼働し、どの地域でも第１次施設から第２次施設までは６０分以内に搬送できるとされる。
　特徴は、リスクの高い母子を受け入れる基幹病院が満床に近づけば、回復した患者に開業医の元へ戻ってもらう「逆搬送」。基幹病院がリスクの高い母子を確実に受け入れられるようにするためだ。ネットワークづくりの先頭に立った宮崎大学医学部長の池之上克教授は、「以前なら無理だった母子も助けることができるようになった」と効果を強調する。

　実際、東京での妊婦のたらい回し問題を受けて県消防保安課が先月、９消防本部に聞いたところ、ここ１年間に第２次施設から妊婦の搬送を断られたケースは１件もなかった。周産期死亡率（妊娠２２週以後の死産を含む出生数１千件に対する赤ちゃんの死亡数）も、県健康増進課によると全国で最悪だった７・５（９４年）から、ネットワーク化後は３・１（０４年）と全国１位に改善した。
　　　　　　■
　ただ、そのネットワークを支える第１次施設の現場では高齢化が進む。
　宮崎市で開業して３０年になる木佐貫健一医師は７２歳。連日、時間にお構いなしの出産が続く。先月３１日午後、元気な男の子の誕生に立ち会った５分後には、別の男の子を取り上げた。さすがに疲れて、着替えもせずソファに倒れ込んでしまった。「体力が続かなくなった仲間が次々に病院を閉じる。私もいつまでやれるか」と不安げだ。

　県産婦人科医会所属の産科医１３７人の平均年齢は５８歳。同会によると、ネットワークが導入された１０年前に５７カ所あった県内の出産施設は０２年には５０カ所、現在は４３カ所に減った。同会の浜田政雄会長は「高齢化で医師たちが閉院しているからだ」とみている。「今のままだと遅かれ早かれ、ネットワークは崩壊しかねない」。浜田会長はそう心配する。
　　　　　■
　第２次施設の産科医も厳しい勤務を強いられている。
　県北唯一の第２次施設である県立延岡病院。新生児集中治療管理室（ＮＩＣＵ）の専従担当、田中博明医師（３２）は毎週火曜、木曜は午前９時から午後５時までずっと手術だ。その後は７時まで回診し、そのまま当直。仮眠できるかは赤ちゃん次第だ。

　１０年前から減少した県内の出産施設１４カ所はいずれも１次施設で、うち６カ所は県北。第１次施設の減少が、結果的に第２次施設に妊婦を集中させる事態を招いているとみられる。同病院の産婦人科と新生児科の医師は計６人。「今は体力があるから何とかこなせている。もう少し医師が増えてくれると助かるが」と田中医師。半数以上の開業医が宮崎市など県央に集中している状況も、田中医師ら同病院の忙しさに拍車をかける。

　　

お医者さんのひみつ
http://gogoakagama.blogspot.com/ 

   

経営危機に直面、釧路市医師会病院
釧路新聞　2008年11月9日
http://www.news-kushiro.jp/news/20081109/200811091.html
　釧路市医師会病院（浅川全一院長）が、来年度以降の医師の確保にメドが立たず、経営危機に直面していることが８日までに分かった。同院を経営する釧路市医師会（西池彰会長）は２８日同病院で総会を開き、今後の経営方針について協議する。最悪の場合、医師会が経営から撤退し、病院の委譲に踏み出すのではといった観測も流れている。同病院は１９８５年に開設され、２００４年には総事業費２５億円を投じた新病棟を建設し、ＭＲＩ（磁気共鳴画像診断装置）も導入、病院機能を充実させたばかり。立て直しに向けて医師会がどう取り組むのか注目される。

   

   

未払い残業代２億円超 滋賀県立３病院「名ばかり管理職」
京都新聞　2008年11月9日
http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2008110900032&genre=A2&area=S00
　滋賀県立成人病センター（守山市）が、管理職の医師に残業代を支払わないなど「名ばかり管理職」の状態になっているとして、大津労働基準監督署から是正勧告を受けた問題で、県病院事業庁が、同じ状況にある他の県立２病院も含めた３病院の医師に支払う２年間の残業代などの総額は、２億円を超える見込みであることが、８日までに分かった。残業代などの支払い対象となるのは、ほかに小児保健医療センター（守山市）と精神医療センター（草津市）。
　同庁の改善計画書によると、病院長を除く管理職の医師約４０人の残業代（休日勤務含む）と、医師約１００人全員の宿日直勤務の割増賃金について、時効になっていない２００６年４月１日にさかのぼって本年度中に支払う、としている。 同庁は勤務記録を見直したほか、対象者の自主申告を確認して支払額を算出したが、概算で２億２０００万円に上った、という。１１月中に大半を支払うが、一部は１２月にずれ込むという。

      

県立病院好生館：県職労、法人化反対デモ ／佐賀
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/saga/news/20081109ddlk41040290000c.html

      

県立病院の独法化検討　県、公務員型の道探る
山梨日日新聞　2008年11月9日
http://www.sannichi.co.jp/local/news/2008/11/09/2.html
　山梨県立病院（中央、北）の経営形態見直し論議で、県は８日までに、非公務員型の一般独立行政法人化（一般独法化）に加え、職員の身分が公務員のまま改革が進められる特定独立行政法人化（特定独法化）の導入の可否について本格的な検討に入った。一般独法化には職員組合からの反発が強い上、県議会内にも慎重論が少なくないことから、県は“落としどころ”として特定独法化の道を探っていく考えだ。
　独立法人化によって病院は「経営者」である理事長が強い権限を持ち、人事のほか、機材購入などの予算執行が県議会の承認を経ずにできる。県は「医療の充実」を掲げ、医師や看護師の増員など柔軟な人事が可能となる独法化導入を目指し、非公務員型の「一般型」を検討。横内正明知事は六月県議会で「総務省の公立病院改革ガイドラインは一般独法が前提。（特定独法化は）ハードルが高い」と特定独法化には否定な見解を示していた。
　しかし、一般独法化によって公務員の身分を失う病院職員の間に不安が広がり、県には住民らから「救急や難病治療など不採算の政策医療が切り捨てられるのではないか」との声が多く寄せられた。
　県議会は特別委員会を設置して望ましい経営形態について協議したが、一般独法と、公務員型の地方公営企業法の全部適用を求める意見が拮抗（きっこう）。結論は両論併記とした。また、職員組合などが実施したアンケートでは、非公務員型を望む声は２割程度だったのに対し、公務員型は約６割に上った。

   

   

厚労省、若手がん専門医の育成支援 拠点病院に補助金
日本経済新聞　2008年11月9日
http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20081109AT3S2800I08112008.html
　厚生労働省は若手医師をがん専門医として育成する体制を整える。地域のがん医療の核となる「がん診療連携拠点病院」を活用。外科手術や放射線療法など診療形態に応じた育成プログラムを作成した拠点病院に対し、1施設あたり約5100万円を支援する方針。2010年度にも支援対象プログラムに基づいた若手医師の研修を始められるようにする。
　各都道府県に1カ所ずつある拠点病院のうち、最大で10程度を支援先として選ぶ方針。若手のがん専門医を増やすとともに、外科手術以外にも化学療法や緩和ケアなど専門医の診療分野を増やす狙いがある。

   

    

暴力・嫌がらせ、悪質な患者診療拒否…香川県立３病院
読売新聞　2008年11月9日
http://osaka.yomiuri.co.jp/news/20081109-OYO1T00262.htm?from=main1
　医師や看護師らに暴力や嫌がらせをする患者対策として、香川県は県立の３病院で悪質な場合は診療を拒否する方針で臨むことを決めた。「診療の妨害になる」という医療現場からの声を受け、２００９年度中に運用するマニュアルに盛り込む。厚生労働省は「医師の権利を保障する自主的な取り組みとして注目したい」としているが、専門家の間では患者側の権利を制限するとの指摘もあり、今後、議論を呼びそうだ。
　全日本病院協会（東京）の調査では昨年、全国の５７６病院で６８８２件の医師らへの暴力や脅し、セクハラ行為などが確認された。香川県の県立３病院でも今年４月以降、９１件発生。入院中の妻のふとんがずれていることに怒った夫が「家を探して殺すぞ」と看護師を脅したり、必要のない検査を断られた男性患者がいすを医師にぶつけたりしたケースがあった。

　３病院では、医師らが身の危険を感じた場合は警備員を呼んで対応。収まらなければ、１１０番しており、年数回、警察へ通報するトラブルが起きているという。県立中央病院（高松市）の大林正孝事務局長は「特定の患者を見るだけで恐怖心を抱き、精神的に参っている看護師もいる」と実情を訴える。
　県医務国保課のマニュアルの試案では、不必要な治療の医師への強要▽セクハラ行為▽脅迫行為――などを禁止行為と定め、患者が従わない場合は、診療拒否できることを明示。患者側からの悪質な要求には、複数の職員で対応し、刑事告訴や民事訴訟に備えて記録を残すことなども記す。

　医師法は「医師は正当な事由がなければ診察・治療の求めを拒んではならない」と規定しており、県は同法との兼ね合いや、どの程度の暴力などに対して診療を拒否するのかなどを医師や弁護士らでつくる県医療安全推進協議会で意見を聞き、細部を詰める。
　県医務国保課は「迷惑行為を放置すれば、診療がストップし、他の患者の診療に支障がでる。医師や看護師不足に歯止めをかけるためにも最低限の決まり事は必要だ」と強調する。

      

パネルディスカッション：救急医療どうする 医師らが苦悩の発言－－倉敷 ／岡山
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/okayama/news/20081109ddlk33040389000c.html

救急搬送 時間短縮に威力「こまっＴＥＬ」運用開始１年／広島
読売新聞　2008年11月9日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/hiroshima/news/20081108-OYT8T00831.htm

   

   

救急車のタクシー代わり利用やめて １１９番の日に呼び掛け
陸奥新報　2008年11月9日
http://www.mutusinpou.co.jp/news/2008/11/4216.html
　９日は「１１９番の日」。１分１秒を争う救急搬送、限られた救急車台数による迅速な活動―。しかし、いまだ全国的に「寂しいから呼んだ」「駆け付けたら本人が平気そうに玄関の外で救急車を待っていた」など、緊急性の低い患者の利用が後を絶たない状況だ。こうした中、弘前地区消防事務組合では、救急車の適正利用の訴えと並行し、病気やけがをしないようにと、予防の観点からも呼び掛けている。

　同事務組合は以前から救急車の適正利用を呼び掛けており、管内では２００５年の６７５４件をピークに、０６年が６５１１件（０５年比２４３件減）、０７年は６４０９件（同３４５件減）と減少傾向だ。しかし、現在も「タクシー代わり」のような利用も見られる。
　管内の救急車両は２署と８分署に計１０台を配備。そのうち、市内中心部に近い２署２分署には計４台が配備されており、同事務組合の藪谷育男消防本部警防課主幹兼救急救助係長は、「４台の出動が重なった時、その中にタクシー代わりのような利用があれば、ほかに１１９番通報があった際、到着に影響もあり得る」と懸念する。
　同事務組合は年間３００回行っている救急講習の場で、適正利用を呼び掛けると同時に、予防策として、持病のある人に「寒暖の差に気をつけて」小さい子供がいる家庭にはやけどを防ぐため「テーブルの上に熱い飲み物を置かない」などと注意を促している。
　藪谷係長は「自分や家族の健康に気をつけることで、病気やけがを防ぎ、救急車が本当に必要な人のところに出動できる」と話し、「良い連鎖」を目指している。
　一方、頭が痛い、胸が苦しいなどの症状を感じた場合はちゅうちょしないで１１９番を―と呼び掛けている。
　９日から秋の全国火災予防運動が始まる。同事務組合では市民を対象に施設の見学会も行う。

         

「日本の医療は世界一」と世界保健機関（ＷＨＯ）が年次報告で評したのは２０００年のことだった…
西日本新聞　2008年11月9日
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/58513
　「日本の医療は世界一」と世界保健機関（ＷＨＯ）が年次報告で評したのは２０００年のことだった。健康に暮らせる期間の長さを示す健康寿命や、それを支える医療制度などが抜きんでていた
▼評判を信じて日本に視察に来た人は、昨今のニュースに耳を疑うはずだ。公立病院閉鎖などで医療崩壊が地方で進行中。産科医や小児科医、外科医などの不足が生む悲劇は都市部でも絶えない。こんな日本にいつからなったのか
▼視線の多くは、２００４年から始まった「新臨床研修制度」に向く。新人医師に２年間の研修を義務付け、研修先は自由選択にした。勤務が厳しい病院は敬遠され、回り回って医師偏在を加速する
▼ＷＨＯの報告は過去のものになっていくのか。そんなことも考えさせられる「決断の時―崖（がけ）っぷちの日本医療」が、きょう午後４時から全国フジ系列で放送される。テレビ西日本（福岡市）が福岡市内の中核病院で勤務外科医とがん患者に１年間密着取材した
▼その外科医は末期がん患者とも向き合う。「最後まで治療を」という願いに応えようと努める。いつまで応えられるのだろうか。同僚医師の離職で負荷が増す勤務外科医の自問自答が重く響く
▼番組の案内役は、がん闘病を経験したジャーナリストの鳥越俊太郎さん。「日本人は３人に１人ががんで死亡し、がんになるのは２人に１人…」。知っているはずの数字も、重みを増してのしかかる。

      

乳幼児の急病 まず家で“診断”を ガイドブック作成 埼玉
MSN産経ニュース　2008年11月9日
http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/saitama/081109/stm0811090302001-n1.htm

医療への関心高めて 県内の高校生、外科手術の模擬体験／福井
中日新聞　2008年11月9日
http://www.chunichi.co.jp/article/fukui/20081109/CK2008110902000007.html

保険証ない子 医療をどう保障する
信濃毎日新聞　2008年11月9日
http://www.shinmai.co.jp/news/20081109/KT081108ETI090006000022.htm

      

福岡大医学部、弁護士を教員採用へ
読売新聞　2008年11月9日
http://kyushu.yomiuri.co.jp/news/national/20081109-OYS1T00237.htm
　医療訴訟などの増加を受け、福岡大学医学部（福岡市）は来年度から、弁護士を研究職の教員として採用する方針を決めた。この教員は、トラブルが起きれば、病院、患者双方から意見を聞き、病院側の過失も指摘しながら法的問題を説明して訴訟などを防ぐ。中立性の確保が課題となるが、裁判以外の解決を探る取り組みとして注目を集めそうだ。文部科学省は「医学部が弁護士を教員に採用するのは初めてではないか」としている。

　福岡大病院では、訴訟まで発展しないものの、入院費の支払いや手術の結果を巡ってのトラブルが増加している。患者による看護師らへの暴力事件も、昨年は４件、今年は１１件（１０月末現在）発生した。最高裁によると、昨年の医療訴訟の提訴件数は９４４件で、この１０年間で約１・６倍に増加。医療訴訟は、医療行為と事故の因果関係の立証が難しいことなどで、平均審理時間は約２年と長い。膨大な時間と費用が必要なため、患者の負担が大きく、病院側にとっても医師が訴訟の多い産科や外科を敬遠し、医師不足につながっている。

　同大医学部によると、採用する弁護士は、トラブル発生の際、第三者的な立場で病院と患者から意見を聞き、手術経過などを分析して法的問題を指摘する。弁護士は原則、利害が対立する複数の代理人になれないため、病院の顧問弁護士であれば、患者の利益を図ることはできない。しかし、教員なら、病院側の利益にとらわれる必要はなく、患者に病院の過失を指摘できるという。
　採用するのは、昨年度の司法試験に合格し１２月に弁護士資格を取得予定の女性で、消化器外科の助教に迎える。薬剤師として約１１年の勤務経験もあり、医療現場にも通じているという。

      

タクシー全面禁煙：府医師会など医療５団体、業界に要請 ／京都
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/kyoto/news/20081109ddlk26040395000c.html

妊婦が育児体験／茨城
読売新聞　2008年11月9日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/ibaraki/news/20081108-OYT8T00844.htm

なにわ人模様：子育て支援ＮＰＯ「たまごママネット」理事長・新井一令さん ／大阪
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/osaka/news/20081109ddlk27070245000c.html

働く女性（その１） 母性健康管理のあり方は－－医療、労務の現場
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm010040029000c.html

働く女性（その２）働く女性の身体と心を考える
◆ペースダウンしても続けられる社会へ－－働く女性の身体と心を考える
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm010040039000c.html

【拝見します　そのデザイン】肥満児を救えるか？
MSN産経ニュース　2008年11月9日
（１）http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/081109/sty0811090849006-n1.htm
（２）http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/081109/sty0811090849006-n2.htm

子どもの風邪：受診の注意点は
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/select/science/news/20081109ddm013100035000c.html

１歳３カ月の男児、意味ある言葉を話さない＝小児科医・加部一彦
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm013070019000c.html

意識不明：砂遊びをしていた中２男子生徒が重体－－宇都宮 ／栃木
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/tochigi/news/20081109ddlk09040036000c.html

    

【テレビのお知らせ】

１１月１０日（月）の朝８：３５～のNHK総合生活ほっとモーニングでは
奈良県での医療機能再編について放送される予定です。

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グラフで見る 妊産婦死亡率
これきわ雑記 2008年10月25日
http://koretani.blogspot.com/2008/10/blog-post_25.html

      

県独自ネットワーク 崩壊の恐れも／周産期　宮崎
朝日新聞　2008年11月9日
http://mytown.asahi.com/miyazaki/news.php?k_id=46000000811090005
　開業医と大病院が連携する県独自のネットワークのおかげでリスクの高い妊婦の受け入れ拒否は起きていないが、将来的には高齢化などによる産科医不足で十分な対応が取れなくなる恐れがある――。脳出血の妊婦が東京都内８病院に受け入れを断られ、出産後に死亡するという問題が起きたが、県内の周産期医療もさまざまな問題を抱えている。

　妊娠２２週から生後７日未満の母子を診る周産期医療に独自の仕組みが導入されている。全県を４地域に分け、低リスク妊娠は開業医（第１次施設）で出産。そこで、切迫早産や胎児の状態悪化など高リスクと判断された場合は県立病院や総合病院など地域の基幹病院（第２次施設）に搬送する。さらに第２次でも困難とされれば「総合周産期母子医療センター」に指定されている宮崎大学付属病院（第３次施設）が診る。

　交通網が未発達なため、各地域で完結した医療体制が必要と構築された。９８年から本格稼働し、どの地域でも第１次施設から第２次施設までは６０分以内に搬送できるとされる。
　特徴は、リスクの高い母子を受け入れる基幹病院が満床に近づけば、回復した患者に開業医の元へ戻ってもらう「逆搬送」。基幹病院がリスクの高い母子を確実に受け入れられるようにするためだ。ネットワークづくりの先頭に立った宮崎大学医学部長の池之上克教授は、「以前なら無理だった母子も助けることができるようになった」と効果を強調する。

　実際、東京での妊婦のたらい回し問題を受けて県消防保安課が先月、９消防本部に聞いたところ、ここ１年間に第２次施設から妊婦の搬送を断られたケースは１件もなかった。周産期死亡率（妊娠２２週以後の死産を含む出生数１千件に対する赤ちゃんの死亡数）も、県健康増進課によると全国で最悪だった７・５（９４年）から、ネットワーク化後は３・１（０４年）と全国１位に改善した。
　　　　　　■
　ただ、そのネットワークを支える第１次施設の現場では高齢化が進む。
　宮崎市で開業して３０年になる木佐貫健一医師は７２歳。連日、時間にお構いなしの出産が続く。先月３１日午後、元気な男の子の誕生に立ち会った５分後には、別の男の子を取り上げた。さすがに疲れて、着替えもせずソファに倒れ込んでしまった。「体力が続かなくなった仲間が次々に病院を閉じる。私もいつまでやれるか」と不安げだ。

　県産婦人科医会所属の産科医１３７人の平均年齢は５８歳。同会によると、ネットワークが導入された１０年前に５７カ所あった県内の出産施設は０２年には５０カ所、現在は４３カ所に減った。同会の浜田政雄会長は「高齢化で医師たちが閉院しているからだ」とみている。「今のままだと遅かれ早かれ、ネットワークは崩壊しかねない」。浜田会長はそう心配する。
　　　　　■
　第２次施設の産科医も厳しい勤務を強いられている。
　県北唯一の第２次施設である県立延岡病院。新生児集中治療管理室（ＮＩＣＵ）の専従担当、田中博明医師（３２）は毎週火曜、木曜は午前９時から午後５時までずっと手術だ。その後は７時まで回診し、そのまま当直。仮眠できるかは赤ちゃん次第だ。

　１０年前から減少した県内の出産施設１４カ所はいずれも１次施設で、うち６カ所は県北。第１次施設の減少が、結果的に第２次施設に妊婦を集中させる事態を招いているとみられる。同病院の産婦人科と新生児科の医師は計６人。「今は体力があるから何とかこなせている。もう少し医師が増えてくれると助かるが」と田中医師。半数以上の開業医が宮崎市など県央に集中している状況も、田中医師ら同病院の忙しさに拍車をかける。

　　

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経営危機に直面、釧路市医師会病院
釧路新聞　2008年11月9日
http://www.news-kushiro.jp/news/20081109/200811091.html
　釧路市医師会病院（浅川全一院長）が、来年度以降の医師の確保にメドが立たず、経営危機に直面していることが８日までに分かった。同院を経営する釧路市医師会（西池彰会長）は２８日同病院で総会を開き、今後の経営方針について協議する。最悪の場合、医師会が経営から撤退し、病院の委譲に踏み出すのではといった観測も流れている。同病院は１９８５年に開設され、２００４年には総事業費２５億円を投じた新病棟を建設し、ＭＲＩ（磁気共鳴画像診断装置）も導入、病院機能を充実させたばかり。立て直しに向けて医師会がどう取り組むのか注目される。

   

   

未払い残業代２億円超 滋賀県立３病院「名ばかり管理職」
京都新聞　2008年11月9日
http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2008110900032&genre=A2&area=S00
　滋賀県立成人病センター（守山市）が、管理職の医師に残業代を支払わないなど「名ばかり管理職」の状態になっているとして、大津労働基準監督署から是正勧告を受けた問題で、県病院事業庁が、同じ状況にある他の県立２病院も含めた３病院の医師に支払う２年間の残業代などの総額は、２億円を超える見込みであることが、８日までに分かった。残業代などの支払い対象となるのは、ほかに小児保健医療センター（守山市）と精神医療センター（草津市）。
　同庁の改善計画書によると、病院長を除く管理職の医師約４０人の残業代（休日勤務含む）と、医師約１００人全員の宿日直勤務の割増賃金について、時効になっていない２００６年４月１日にさかのぼって本年度中に支払う、としている。 同庁は勤務記録を見直したほか、対象者の自主申告を確認して支払額を算出したが、概算で２億２０００万円に上った、という。１１月中に大半を支払うが、一部は１２月にずれ込むという。

      

県立病院好生館：県職労、法人化反対デモ ／佐賀
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/saga/news/20081109ddlk41040290000c.html

      

県立病院の独法化検討　県、公務員型の道探る
山梨日日新聞　2008年11月9日
http://www.sannichi.co.jp/local/news/2008/11/09/2.html
　山梨県立病院（中央、北）の経営形態見直し論議で、県は８日までに、非公務員型の一般独立行政法人化（一般独法化）に加え、職員の身分が公務員のまま改革が進められる特定独立行政法人化（特定独法化）の導入の可否について本格的な検討に入った。一般独法化には職員組合からの反発が強い上、県議会内にも慎重論が少なくないことから、県は“落としどころ”として特定独法化の道を探っていく考えだ。
　独立法人化によって病院は「経営者」である理事長が強い権限を持ち、人事のほか、機材購入などの予算執行が県議会の承認を経ずにできる。県は「医療の充実」を掲げ、医師や看護師の増員など柔軟な人事が可能となる独法化導入を目指し、非公務員型の「一般型」を検討。横内正明知事は六月県議会で「総務省の公立病院改革ガイドラインは一般独法が前提。（特定独法化は）ハードルが高い」と特定独法化には否定な見解を示していた。
　しかし、一般独法化によって公務員の身分を失う病院職員の間に不安が広がり、県には住民らから「救急や難病治療など不採算の政策医療が切り捨てられるのではないか」との声が多く寄せられた。
　県議会は特別委員会を設置して望ましい経営形態について協議したが、一般独法と、公務員型の地方公営企業法の全部適用を求める意見が拮抗（きっこう）。結論は両論併記とした。また、職員組合などが実施したアンケートでは、非公務員型を望む声は２割程度だったのに対し、公務員型は約６割に上った。

   

   

厚労省、若手がん専門医の育成支援 拠点病院に補助金
日本経済新聞　2008年11月9日
http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20081109AT3S2800I08112008.html
　厚生労働省は若手医師をがん専門医として育成する体制を整える。地域のがん医療の核となる「がん診療連携拠点病院」を活用。外科手術や放射線療法など診療形態に応じた育成プログラムを作成した拠点病院に対し、1施設あたり約5100万円を支援する方針。2010年度にも支援対象プログラムに基づいた若手医師の研修を始められるようにする。
　各都道府県に1カ所ずつある拠点病院のうち、最大で10程度を支援先として選ぶ方針。若手のがん専門医を増やすとともに、外科手術以外にも化学療法や緩和ケアなど専門医の診療分野を増やす狙いがある。

   

    

暴力・嫌がらせ、悪質な患者診療拒否…香川県立３病院
読売新聞　2008年11月9日
http://osaka.yomiuri.co.jp/news/20081109-OYO1T00262.htm?from=main1
　医師や看護師らに暴力や嫌がらせをする患者対策として、香川県は県立の３病院で悪質な場合は診療を拒否する方針で臨むことを決めた。「診療の妨害になる」という医療現場からの声を受け、２００９年度中に運用するマニュアルに盛り込む。厚生労働省は「医師の権利を保障する自主的な取り組みとして注目したい」としているが、専門家の間では患者側の権利を制限するとの指摘もあり、今後、議論を呼びそうだ。
　全日本病院協会（東京）の調査では昨年、全国の５７６病院で６８８２件の医師らへの暴力や脅し、セクハラ行為などが確認された。香川県の県立３病院でも今年４月以降、９１件発生。入院中の妻のふとんがずれていることに怒った夫が「家を探して殺すぞ」と看護師を脅したり、必要のない検査を断られた男性患者がいすを医師にぶつけたりしたケースがあった。

　３病院では、医師らが身の危険を感じた場合は警備員を呼んで対応。収まらなければ、１１０番しており、年数回、警察へ通報するトラブルが起きているという。県立中央病院（高松市）の大林正孝事務局長は「特定の患者を見るだけで恐怖心を抱き、精神的に参っている看護師もいる」と実情を訴える。
　県医務国保課のマニュアルの試案では、不必要な治療の医師への強要▽セクハラ行為▽脅迫行為――などを禁止行為と定め、患者が従わない場合は、診療拒否できることを明示。患者側からの悪質な要求には、複数の職員で対応し、刑事告訴や民事訴訟に備えて記録を残すことなども記す。

　医師法は「医師は正当な事由がなければ診察・治療の求めを拒んではならない」と規定しており、県は同法との兼ね合いや、どの程度の暴力などに対して診療を拒否するのかなどを医師や弁護士らでつくる県医療安全推進協議会で意見を聞き、細部を詰める。
　県医務国保課は「迷惑行為を放置すれば、診療がストップし、他の患者の診療に支障がでる。医師や看護師不足に歯止めをかけるためにも最低限の決まり事は必要だ」と強調する。

      

パネルディスカッション：救急医療どうする 医師らが苦悩の発言－－倉敷 ／岡山
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/okayama/news/20081109ddlk33040389000c.html

救急搬送 時間短縮に威力「こまっＴＥＬ」運用開始１年／広島
読売新聞　2008年11月9日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/hiroshima/news/20081108-OYT8T00831.htm

   

   

救急車のタクシー代わり利用やめて １１９番の日に呼び掛け
陸奥新報　2008年11月9日
http://www.mutusinpou.co.jp/news/2008/11/4216.html
　９日は「１１９番の日」。１分１秒を争う救急搬送、限られた救急車台数による迅速な活動―。しかし、いまだ全国的に「寂しいから呼んだ」「駆け付けたら本人が平気そうに玄関の外で救急車を待っていた」など、緊急性の低い患者の利用が後を絶たない状況だ。こうした中、弘前地区消防事務組合では、救急車の適正利用の訴えと並行し、病気やけがをしないようにと、予防の観点からも呼び掛けている。

　同事務組合は以前から救急車の適正利用を呼び掛けており、管内では２００５年の６７５４件をピークに、０６年が６５１１件（０５年比２４３件減）、０７年は６４０９件（同３４５件減）と減少傾向だ。しかし、現在も「タクシー代わり」のような利用も見られる。
　管内の救急車両は２署と８分署に計１０台を配備。そのうち、市内中心部に近い２署２分署には計４台が配備されており、同事務組合の藪谷育男消防本部警防課主幹兼救急救助係長は、「４台の出動が重なった時、その中にタクシー代わりのような利用があれば、ほかに１１９番通報があった際、到着に影響もあり得る」と懸念する。
　同事務組合は年間３００回行っている救急講習の場で、適正利用を呼び掛けると同時に、予防策として、持病のある人に「寒暖の差に気をつけて」小さい子供がいる家庭にはやけどを防ぐため「テーブルの上に熱い飲み物を置かない」などと注意を促している。
　藪谷係長は「自分や家族の健康に気をつけることで、病気やけがを防ぎ、救急車が本当に必要な人のところに出動できる」と話し、「良い連鎖」を目指している。
　一方、頭が痛い、胸が苦しいなどの症状を感じた場合はちゅうちょしないで１１９番を―と呼び掛けている。
　９日から秋の全国火災予防運動が始まる。同事務組合では市民を対象に施設の見学会も行う。

         

「日本の医療は世界一」と世界保健機関（ＷＨＯ）が年次報告で評したのは２０００年のことだった…
西日本新聞　2008年11月9日
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/58513
　「日本の医療は世界一」と世界保健機関（ＷＨＯ）が年次報告で評したのは２０００年のことだった。健康に暮らせる期間の長さを示す健康寿命や、それを支える医療制度などが抜きんでていた
▼評判を信じて日本に視察に来た人は、昨今のニュースに耳を疑うはずだ。公立病院閉鎖などで医療崩壊が地方で進行中。産科医や小児科医、外科医などの不足が生む悲劇は都市部でも絶えない。こんな日本にいつからなったのか
▼視線の多くは、２００４年から始まった「新臨床研修制度」に向く。新人医師に２年間の研修を義務付け、研修先は自由選択にした。勤務が厳しい病院は敬遠され、回り回って医師偏在を加速する
▼ＷＨＯの報告は過去のものになっていくのか。そんなことも考えさせられる「決断の時―崖（がけ）っぷちの日本医療」が、きょう午後４時から全国フジ系列で放送される。テレビ西日本（福岡市）が福岡市内の中核病院で勤務外科医とがん患者に１年間密着取材した
▼その外科医は末期がん患者とも向き合う。「最後まで治療を」という願いに応えようと努める。いつまで応えられるのだろうか。同僚医師の離職で負荷が増す勤務外科医の自問自答が重く響く
▼番組の案内役は、がん闘病を経験したジャーナリストの鳥越俊太郎さん。「日本人は３人に１人ががんで死亡し、がんになるのは２人に１人…」。知っているはずの数字も、重みを増してのしかかる。

      

乳幼児の急病 まず家で“診断”を ガイドブック作成 埼玉
MSN産経ニュース　2008年11月9日
http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/saitama/081109/stm0811090302001-n1.htm

医療への関心高めて 県内の高校生、外科手術の模擬体験／福井
中日新聞　2008年11月9日
http://www.chunichi.co.jp/article/fukui/20081109/CK2008110902000007.html

保険証ない子 医療をどう保障する
信濃毎日新聞　2008年11月9日
http://www.shinmai.co.jp/news/20081109/KT081108ETI090006000022.htm

      

福岡大医学部、弁護士を教員採用へ
読売新聞　2008年11月9日
http://kyushu.yomiuri.co.jp/news/national/20081109-OYS1T00237.htm
　医療訴訟などの増加を受け、福岡大学医学部（福岡市）は来年度から、弁護士を研究職の教員として採用する方針を決めた。この教員は、トラブルが起きれば、病院、患者双方から意見を聞き、病院側の過失も指摘しながら法的問題を説明して訴訟などを防ぐ。中立性の確保が課題となるが、裁判以外の解決を探る取り組みとして注目を集めそうだ。文部科学省は「医学部が弁護士を教員に採用するのは初めてではないか」としている。

　福岡大病院では、訴訟まで発展しないものの、入院費の支払いや手術の結果を巡ってのトラブルが増加している。患者による看護師らへの暴力事件も、昨年は４件、今年は１１件（１０月末現在）発生した。最高裁によると、昨年の医療訴訟の提訴件数は９４４件で、この１０年間で約１・６倍に増加。医療訴訟は、医療行為と事故の因果関係の立証が難しいことなどで、平均審理時間は約２年と長い。膨大な時間と費用が必要なため、患者の負担が大きく、病院側にとっても医師が訴訟の多い産科や外科を敬遠し、医師不足につながっている。

　同大医学部によると、採用する弁護士は、トラブル発生の際、第三者的な立場で病院と患者から意見を聞き、手術経過などを分析して法的問題を指摘する。弁護士は原則、利害が対立する複数の代理人になれないため、病院の顧問弁護士であれば、患者の利益を図ることはできない。しかし、教員なら、病院側の利益にとらわれる必要はなく、患者に病院の過失を指摘できるという。
　採用するのは、昨年度の司法試験に合格し１２月に弁護士資格を取得予定の女性で、消化器外科の助教に迎える。薬剤師として約１１年の勤務経験もあり、医療現場にも通じているという。

      

タクシー全面禁煙：府医師会など医療５団体、業界に要請 ／京都
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/kyoto/news/20081109ddlk26040395000c.html

妊婦が育児体験／茨城
読売新聞　2008年11月9日
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/ibaraki/news/20081108-OYT8T00844.htm

なにわ人模様：子育て支援ＮＰＯ「たまごママネット」理事長・新井一令さん ／大阪
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/osaka/news/20081109ddlk27070245000c.html

働く女性（その１） 母性健康管理のあり方は－－医療、労務の現場
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm010040029000c.html

働く女性（その２）働く女性の身体と心を考える
◆ペースダウンしても続けられる社会へ－－働く女性の身体と心を考える
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm010040039000c.html

【拝見します　そのデザイン】肥満児を救えるか？
MSN産経ニュース　2008年11月9日
（１）http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/081109/sty0811090849006-n1.htm
（２）http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/081109/sty0811090849006-n2.htm

子どもの風邪：受診の注意点は
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/select/science/news/20081109ddm013100035000c.html

１歳３カ月の男児、意味ある言葉を話さない＝小児科医・加部一彦
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/life/edu/child/news/20081109ddm013070019000c.html

意識不明：砂遊びをしていた中２男子生徒が重体－－宇都宮 ／栃木
毎日新聞　2008年11月9日
http://mainichi.jp/area/tochigi/news/20081109ddlk09040036000c.html

    

【テレビのお知らせ】

１１月１０日（月）の朝８：３５～のNHK総合生活ほっとモーニングでは
奈良県での医療機能再編について放送される予定です。

Comments

[投稿情報: aqua2020]

こんにちは：　僻地の産科医先生のおともだち、野村麻美先生の勤務先が、ｍ３では「高山久美愛厚生病院」となっていたので、「ん？」と思い、調べた見ると「JA→(農業協同)組会→久美愛」と変換していたんですね。２ちゃんねるも真っ青な誤変換を正式名称にするとは驚きでした。野村先生によろしく・・・身体をだいじにされるようお伝え下さい。

[投稿情報: 麻酔科医]

NHKの番組を見ました。枕が、大淀の夫と長男でした。なんか元気に育っていて、関係医療関係者の方々の努力を感じました。
で、つかみがセンセーショナルな割には、対応策が、小児科の話だったりしていて、産科の問題を解決するのに、小児科のシステムを紹介してもしょうがないだろうなああと思いました。時間をかけて報道した割には、よく意味がわからなかったのは、私が寝ぼけ眼だったせいでしょうか？